リチウム電池材料の実用化
FY2016に初出。15回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q3。直近の記載は2026-09-03。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「研究を積み重ねていた高容量リチウムイオン二次電池の負極用水系複合接着剤「エレクセル® CRシリーズ」について、量産化のための開発が完了しました。その生産体制を拡充する滋賀工場の製造設備の増強がなされました。」
電池材料について、負極用水系複合接着剤の量産化開発が完了し、滋賀工場の製造設備増強まで進んだ。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社はハイエンドサーバ向け低誘電樹脂材料や新規電池材料の負極用複合接着剤の引き合いが一段と強まり、市場からの評価が着実に向上しています。」
電池材料について、従来の開発・実用化検討から、新規電池材料の負極用複合接着剤の引き合いが一段と強まる段階へ進んだと説明している。 - FY2025前進有価証券報告書
「その結果、ハイエンドサーバ向け製品や新規電池材料の販売拡大の取り組みが奏功し、前年度比較で増収増益となり、売上高、営業利益ともに過去最高を更新しました。」
電池材料について、従来の開発・実用化検討から、新規電池材料の販売拡大が実績として示される段階へ進んだ。 - FY2022再掲有価証券報告書
「リチウム電池材料について新規活物質向けバインダー材料を開発し、実用化に向けて検討をさらに進めております。」
新規活物質向けバインダー材料の開発と実用化検討を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「リチウム電池材料について新規活物質向けバインダー材料を開発し、実用化に向けて検討をさらに進めております。」
従来の電池向け部素材開発から、新規活物質向けバインダー材料の開発と実用化検討へ具体化している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「第２四半期連結会計期間より、従来、連結子会社であったエレクセル㈱は、当社を存続会社とする吸収合併により消滅しました。 当社がエレクセル㈱を吸収合併したことに伴い、上記資産は、従来の製造設備用途から、電池用途向け部素材開発の研究に特化させることとなったため、当社の電子デバイス材料の資産グループに属することとなりました。」
エレクセルの吸収合併を実施し、従来のリチウムイオン電池製造設備を電池向け部素材開発の研究に特化させるという事業転換を具体化している。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「連結子会社で営んでおりましたリチウムイオン電池の製造販売事業の見直しを行い、今後は電池向けの部素材開発を強化することとしました。このため、連結子会社の再編を実施するとともに新たな素材開発の費用が発生し23百万円（前年同四半期比77.4％減）となりました。」
リチウムイオン電池の製造販売事業を見直し、今後は電池向け部素材の開発を強化する方向へ重点を移した。連結子会社の再編と新たな素材開発費の発生も記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「安全性に優れたリチウム電池の開発を進め実用化を図っております。リチウム電池材料については、ポリマー型電解液を開発し、実用化に向けて検討をさらに進めております。」
安全性に優れたリチウム電池とポリマー型電解液の実用化検討を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「安全性に優れたリチウム電池の開発を進め実用化を図っております。リチウム電池材料については、ポリマー型電解液を開発し、実用化に向けた検討を進めております。」
安全性に優れたリチウム電池とポリマー型電解液の実用化検討を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「安全性に優れたリチウム電池の開発を進め実用化を図っております。リチウム電池材料については、新規電極、ポリマー型電解液を開発し、実用化に向けて検討をさらに進めております。」
安全性に優れたリチウム電池、新規電極、ポリマー型電解液の開発と実用化を進めている。