アジアの中間所得層・販売チャネル・地域の拡大
FY2016-Q2に初出。36回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-09-16。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに94社。
- 2026-09-16前進www.niigata-nippo.co.jp
「今年度は昨年度に引き続き、花王株式会社の商品を対象に、株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングスが展開するディスカウントストア「ドン・キホーテ」のアジア店舗での販売促進提案に取り組みます。」
アジア店舗を対象とした花王商品の販売促進提案が、留学生との連携を通じて2026年度も具体的に進められると報じられた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「アジアの売上高は、12.2％増の1,154億円（実質3.6％増）となりました。」
アジアのグローバルコンシューマーケア売上高は名目12.2％増、実質3.6％増となり、前年度までの実質減少傾向から実質増へ転じた。 - FY2025アジア売上減少幅縮小有価証券報告書
「アジアの売上高は、0.8％減の2,108億円（実質0.2％減）となりました。」
アジアのグローバルコンシューマーケア売上高は前年同期比で減少したが、前年度の減少幅より縮小した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「アジアでは、売上高は7.4％減の1,029億円（実質5.7％減）となりました。」
アジア売上高は前年同期比7.4％減、実質5.7％減となり、アジア販売の減少傾向が続いた。 - FY2024アジア売上減少継続有価証券報告書
「アジアの売上高は、4.6％減の2,125億円（実質9.7％減）となりました。」
アジアのコンシューマープロダクツ売上高は名目4.6％減、実質9.7％減となり、前年度までの実質減少傾向が続いた。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「アジアでは、売上高は2.0％減の1,111億円（実質9.3％減）となりました。」
アジアでは名目売上高・実質売上高とも前年同期を下回る状況が続いており、アジア販売拡大施策の業績面では従来の減少傾向を再確認した。 - FY2024-Q1アジア名目・実質減少継続有価証券報告書
「アジアでは、売上高は2.8％減の541億円（実質10.1％減）となりました。」
アジアのコンシューマープロダクツ事業は、名目売上高が2.8％減、実質売上高が10.1％減となり、前年度までの実質減少が続いた。 - FY2023アジア名目・実質減少継続有価証券報告書
「アジアの売上高は、5.6％減の2,226億円（実質9.2％減）となりました。」
アジアのコンシューマープロダクツ売上高は名目5.6％減、実質9.2％減となり、実質減少が続いた。 - FY2023-Q3アジア名目・実質減少継続有価証券報告書
「アジアでは、売上高は3.3％減の1,701億円（実質6.8％減）となりました。」
アジアの売上高は名目3.3％減、実質6.8％減となり、実質減少が続いた。 - FY2023-Q2アジア名目横ばい・実質減少継続有価証券報告書
「アジアでは、売上高は0.2％増の1,134億円（実質4.4％減）となりました。」
アジアの売上高は名目では0.2％増となったが、為替影響を除く実質では4.4％減となり、アジアの実質減少が続いた。 - FY2023-Q1アジア名目・実質減少有価証券報告書
「アジアでは、売上高は5.3％減の556億円（実質12.0％減）となりました。」
アジアの売上高は名目で5.3％減、為替影響を除く実質で12.0％減となり、従来の名目増・実質減から名目売上も減少する状況へ悪化した。 - FY2022アジア名目増・実質減継続有価証券報告書
「アジアの売上高は、9.9％増の2,360億円（実質3.6％減）となりました。」
アジア売上高は名目9.9％増となった一方、為替影響を除く実質では3.6％減となり、実質減少が続いた。 - FY2022-Q3アジア名目増・実質減継続有価証券報告書
「アジアでは、売上高は13.7％増の1,759億円（実質0.5％減）となりました。」
アジアの売上高は名目では13.7％増となったが、為替影響を除く実質では0.5％減となり、実質減少が続いた。 - FY2022-Q2アジア名目増・実質減継続有価証券報告書
「アジアでは、売上高は8.1％増の1,132億円（実質3.3％減）となりました。」
アジアのコンシューマープロダクツ売上高は名目8.1％増となったが、為替影響を除く実質では3.3％減となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「アジアでは、売上高は14.0％増の587億円（実質4.4％増）となりました。ベビー用紙おむつ「メリーズ」は、インドネシアで配荷店の拡大やEコマースでの販売促進活動の強化により好調に推移しましたが、日本、中国で市場縮小等の影響を受け全体として売り上げは、前年同期を下回りました。」
アジアの売上高は名目14.0％増、実質4.4％増となった。メリーズではインドネシアで配荷店拡大とEコマース販売促進を進めた。 - FY2021アジア実質増への転換有価証券報告書
「アジアの売上高は、7.2％増の2,147億円（実質0.3％増）となりました。」
アジアの売上高は名目7.2％増、実質0.3％増となり、前四半期まで続いていた実質減少から小幅な実質増へ転じた。 - FY2021-Q3アジア名目増・実質減継続有価証券報告書
「アジアでは、売上高は5.3％増の1,548億円（実質0.4％減）となりました。」
アジアのコンシューマープロダクツ事業は名目売上高が5.3％増となった一方、為替影響を除く実質では0.4％減となり、実質減少が続いた。 - FY2021-Q2アジア名目増・実質減有価証券報告書
「アジアでは、売上高は3.2％増の1,047億円（実質1.6％減）となりました。」
アジアのコンシューマープロダクツ売上高は名目では前年同期比3.2％増となったが、為替影響を除く実質では1.6％減となった。 - FY2021-Q1アジア売上減少継続有価証券報告書
「アジアでは、売上高は4.8％減の515億円（実質6.5％減）となりました。」
アジア売上高は前年同期比で減少し、実質ベースでも減少となった。 - FY2020アジア売上減少継続・中国Eコマース伸長有価証券報告書
「アジアの売上高は、2.9％減の2,003億円（実質0.7％減）となりました。」
アジアのコンシューマープロダクツ売上高は前期比2.9％減、実質0.7％減となった一方、中国で化粧品・生理用品のEコマース対応が伸長した。 - FY2020-Q3アジア売上減少有価証券報告書
「アジアでは、売上高は4.0％減の1,470億円（実質1.3％減）となりました。」
アジアの売上高は前年同期比4.0％減、為替変動の影響を除く実質でも1.3％減となり、前四半期までの横ばい基調から減少に転じた。 - FY2020-Q2アジア売上横ばい有価証券報告書
「アジアでは、売上高は3.4％減の1,015億円（実質0.0％減）となりました。」
アジア全体の売上高は前年同期比3.4％減、実質横ばいとなり、これまでの伸長基調から停滞を示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「アジアの売上高は、順調に伸長し、3.8％増の1,531億円（実質6.9％増）となりました。」
アジア事業は順調な伸長を続け、売上高は前年同期比3.8％増、為替影響除き6.9％増となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「アジアでは、順調に伸長し、売上高は3.0％増の1,050億円（実質5.9％増）となりました。」
アジア事業は順調な伸長を続け、売上高は前年同期比3.0％増、為替影響除き5.9％増となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「生理用品「ロリエ」は、日本で高付加価値品が好調でシェアを伸ばすとともに、中国では展開都市の拡大やEコマースを強化すること等で売り上げを伸ばしました。」
生理用品「ロリエ」について、中国で展開都市を拡大し、Eコマースを強化する施策を通じて売上を伸ばした。 - FY2018再掲有価証券報告書
「アジアでは、順調に伸長し、売上高は5.3％増の1,987億円（実質6.3％増）となりました。」
アジア売上高は5.3％増、為替影響除き6.3％増となり、アジアでの販売拡大を継続した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「アジアでは順調に伸長し、売上高は6.9％増の1,020億円（実質5.6％増）となりました。」
アジア事業の伸長を継続して記載し、売上高は前年同期比6.9％増、実質5.6％増となった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「アジアでは順調に伸長し、売上高は4.5％増の531億円（実質3.4％増）となりました。」
アジア事業の伸長を継続し、売上高は前年同期比4.5％増、実質3.4％増となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「アジアでは、中国やインドネシアなどを中心に好調に伸長し、売上高は、7.1％増の1,888億円（実質16.8％増）となりました。」
中国・インドネシアを中心とするアジア事業の伸長を継続し、売上高は実質16.8％増となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「アジアでは、中国やインドネシアなどを中心に好調に伸長し、売上高は、7.2％増の1,404億円（実質17.2％増）となりました。」
中国・インドネシアを中心とするアジア事業の伸長を継続して記載し、売上高は実質17.2％増となった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「アジアでは、中国やインドネシアなどを中心に好調に伸長し、売上高は、5.2％増の954億円（実質18.1％増）となりました。」
中国・インドネシアを中心とするアジア事業の伸長を継続して記載し、売上高は実質18.1％増となった。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「中国では、2016年から実施してきた構造改革の一環である販売ルートの変更に伴う初期配荷もあり、売り上げは大きく伸長しました。インドネシアでも、中間所得層向けの現地生産品が順調に売り上げを伸ばしています。」
アジアで売上高が実質21.9％増となり、中国では販売ルート変更に伴う初期配荷、インドネシアでは中間所得層向け現地生産品の伸長を示した。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「アジアの売上高は、0.3%減の1,345億円（為替変動の影響を除く実質14.7%増）となりました。中間所得層向け製品の販売・育成、販売店との協働取組、卸チャネルの活用や販売地域の拡大などに努め、為替変動の影響を除く実質では伸長が続いています。」
アジアで中間所得層向け製品、販売店との協働、卸チャネル、地域拡大を組み合わせた販売拡大を継続しており、為替影響除き実質14.7%増となった。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「中間所得層向け製品の販売・育成、販売店との協働取組・卸チャネルの活用や販売地域の拡大などに努め、伸長が続いています。」
アジアで中間所得層向け製品、販売店との協働、卸チャネル、地域拡大を通じて販売を広げる施策を示している。