原材料価格上昇・変動リスク
FY2016-Q2に初出。34回の記載のうち20回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
花王がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中122社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに36社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「油脂製品は、油脂原料価格の上昇に伴う販売価格改定の貢献がありましたが、海外の顧客の在庫調整が影響し、売り上げは減少しました。営業利益は、一部の対象分野での需要減と原料価格上昇の影響を受けましたが」
油脂原料価格の上昇が販売価格改定の必要性とケミカル事業の収益への影響として実績化した。一方、利幅改善等によりケミカル事業営業利益は前年同期比37億円増となった。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「営業利益は、一部の対象分野での需要の減少に原料価格変動等の影響が加わり、302億円（対前期55億円減）となりました。」
原料価格上昇への価格改定が売上を支えた一方、原料価格変動等がケミカル事業の営業利益を前期比55億円押し下げる要因となった。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「油脂製品では、地域毎の需要の状況に違いが出ているものの、油脂原料価格の上昇を受けて実施した販売価格改定の貢献が大きく、売り上げは前年同期を上回りました。」
原材料価格上昇への価格改定が売上を支えた一方、ケミカル事業では原料価格上昇の影響等により営業利益が前年同期比23億円減少した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「2050年における移行リスクとして、パーム油価格の上昇による～791億円、炭素税による～254億円、包装容器プラスチック～79億円規模の財務影響が何も対応しなかった場合に発生する可能性を予測しています。」
気候変動シナリオ分析により、対応しない場合のパーム油価格上昇、炭素税、包装容器プラスチック等の財務影響を2050年時点の金額で示した。 - FY2024-Q1天然油脂価格下落と販売価格改定有価証券報告書
「油脂製品では、顧客の需要は回復基調に入りましたが、天然油脂価格の下落に伴う販売価格改定の影響があり、売り上げは減少しました。」
原材料価格上昇ではなく、天然油脂価格の下落に伴う販売価格改定が売上減少要因として記載された。 - FY2023-Q3原材料価格沈静化・再上昇リスク有価証券報告書
「また、原材料価格は落ち着きを見せていますが、石化原料等は、中東の地政学リスク等の影響で再び上昇のリスクもあります。」
原材料価格は一時の高騰から落ち着きを見せた一方、石化原料等については中東の地政学リスクによる再上昇可能性が示された。 - FY2023-Q2高止まり・値上げによる吸収有価証券報告書
「原材料価格は一時の高騰からやや落ち着きを見せていますが、依然として高止まりの状況が続いています。」
原材料価格はピーク時からやや落ち着いたものの高止まりが続いた。コンシューマープロダクツ事業では戦略的値上げにより上昇影響を吸収したと説明した一方、ケミカル事業では天然油脂価格下落に伴う販売価格改定が売上減少要因となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格上昇が大きく影響し、27億円（対前年同期41億円減）となりました。」
原材料価格上昇の影響がハイジーン＆リビングケア事業の営業利益に引き続き実績化し、前年同期比41億円減の27億円となった。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格の高騰や物流費の上昇等が影響し、前期に対して大きく減少し、793億円（対前期332億円減）となりました。」
原材料価格高騰がコンシューマープロダクツ事業の営業利益を前年同期比332億円押し下げる要因となり、価格改定による対応が続いた。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格高騰の影響等があり、496億円（対前年同期354億円減）となりました。」
原材料価格高騰がコンシューマープロダクツ事業の営業利益を前年同期比354億円押し下げる要因として実績化した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格高騰の影響等があり、333億円（対前年同期201億円減）となりました。」
原材料価格高騰がコンシューマープロダクツ事業の営業利益を前年同期比201億円押し下げる要因として実績化した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格高騰の影響等があり、132億円（対前年同期91億円減）となりました。」
原材料価格高騰がコンシューマープロダクツ事業の営業利益を前年同期比91億円押し下げる要因として実績化した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当期は、前期に引き続き新型コロナウイルス感染症の拡大によって生活者の嗜好や生活様式、販売チャネルの変化等が、様々な形で事業環境に大きな影響をもたらしました。しかし、世界的な原材料価格の高騰や物流の混乱も発生し、経営環境は厳しい状況が続きました。」
感染症拡大に加えて世界的な原材料価格高騰が発生し、原材料価格上昇がコンシューマープロダクツ事業の厳しい経営環境として継続した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当期は、感染症拡大の影響に加え原材料価格上昇により、厳しい経営環境が続きました。特に第3四半期は、日本やアセアンでの感染症の再拡大に加え、原材料価格の上昇の影響を大きく受けました。」
感染症再拡大に加え、原材料価格上昇の影響を大きく受け、コンシューマープロダクツ事業の厳しい経営環境として実績化した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「油脂製品では、殺菌や洗浄用途等の油脂誘導体製品が堅調に推移したことに加えて、天然油脂価格の上昇に伴う販売価格の改定に継続して努めたこともあり、売り上げは伸長しました。」
天然油脂価格の上昇が続き、販売価格の改定による対応が売上伸長の要因となった。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「油脂製品では、殺菌や洗浄用途の油脂誘導体製品が堅調に推移したことに加えて、天然油脂価格の上昇に伴う販売価格の改定に努めたこともあり、売り上げは伸長しました。」
天然油脂価格の上昇が続き、販売価格改定による対応が売上伸長の要因として記載された。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループの原材料はパーム油や紙・パルプ等の自然資本に大きく依存しており、省資源、地球温暖化防止、生物多様性保全等の環境側面、安全・衛生、労働環境、人権等の社会側面に十分配慮し、持続可能な調達を実現することで、企業としての社会的責任を果たしていく必要があります。」
原材料価格変動だけでなく、希少原材料の安定調達、自然資本、人権、持続可能で責任ある調達までを含む調達リスクとして整理した。 - FY2020-Q1原油価格低下によるコスト低減見込み有価証券報告書
「今後は、原油価格の低下に伴うコスト低減が見込め、さらに、あらゆる施策や経費の見直しを行っていくことにより、新型コロナウイルス感染症拡大による影響を最小限にとどめるよう努めていきます。」
原油価格の低下により、原材料価格変動リスクについてはコスト低減が見込まれる局面を記載した。 - FY2019-Q2原料価格下落と販売価格調整有価証券報告書
「油脂製品では、天然油脂価格の下落に伴う販売価格調整の影響が大きく、売り上げは減少しました。」
原材料価格は上昇ではなく下落に転じ、天然油脂価格の下落に伴う販売価格調整が売上減少要因となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、ベビー用紙おむつの売り上げ減少や原材料価格の上昇等により、29億円（対前年同期80億円減）となりました。」
原材料価格の上昇が、ベビー用紙おむつの売上減少とともにヒューマンヘルスケア事業の営業利益を前年同期比80億円押し下げる要因となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは原材料価格の上昇に対して、原価低減や売価への転嫁の施策を図り、その影響を軽減しております。」
原材料価格変動に対し、原価低減、売価転嫁、代替原料開発で影響を軽減する方針を再確認した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益は、生理用品等の増収効果がありましたが、原材料価格の上昇や減価償却費の増加等により、223億円（対前年同期31億円減）となりました。」
原材料価格の上昇がヒューマンヘルスケア事業の営業利益減少要因として実績化し、営業利益は前年同期比31億円減となった。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は、石化原料等の価格上昇、有形固定資産の除却損の影響等により、277億円（対前年同期14億円減）となりました。」
石化原料等の価格上昇がファブリック＆ホームケア事業の営業利益減少要因として実績化し、営業利益は前年同期比14億円減となった。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原料価格の変動に伴う販売価格改定の影響等により、73億円（対前年同期7億円減）となりました。」
原料価格の変動に伴う販売価格改定の影響等がケミカル事業の営業利益減少要因として実績化した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「油脂製品では、グローバルで原料価格の上昇に伴う販売価格の改定に努めたことなどにより売り上げは伸長しました。」
原材料価格上昇への販売価格改定による対応を継続している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益は、売り上げが伸長したものの、原料となる天然油脂価格の急激な変動の影響を受け、215億円（対前年同期3億円減）となりました。」
天然油脂価格の急激な変動が、ケミカル事業の営業利益を前年同期比3億円押し下げる要因となった。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は、売り上げが伸長したものの、原料となる天然油脂価格の急激な変動の影響を受け、146億円（対前年同期2億円減）となりました。」
天然油脂価格の急激な変動が実際にケミカル事業の営業利益を押し下げる要因となった。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「油脂製品では、海外で原料価格の上昇に伴う販売価格の改定に努めたことなどにより売り上げは伸長しました。」
原料価格上昇が継続し、販売価格改定で対応している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「油脂製品では、原料価格の上昇が続き、それに伴う販売価格の改定に努め、売り上げが伸長しました。」
原料価格の上昇が続き、販売価格改定で対応する状況を再確認した。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「油脂製品では、原料価格が引き続き上昇傾向にあり、それに伴う販売価格の改定に努め」
天然油脂価格が上昇傾向にあり、販売価格改定で対応している。原材料市況の変動を引き続き不透明な事業環境要因としている。