消費マインド停滞・競争激化による国内市場下振れリスク
FY2016-Q3に初出。29回の記載のうち16回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017。直近の記載はFY2026-H1。
花王がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。8社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1トイレタリー上昇・化粧品国内需要下回り有価証券報告書
「当社グループの主要市場である日本のトイレタリー及び化粧品市場は、2026年1月から6月において、トイレタリー市場は小売店の販売実績及び消費者購入調査データともに前年同期を上回りました。化粧品市場は、小売店の販売実績は前年同期を上回りましたが、国内需要を示す消費者購入調査データは前年同期を下回りました。」
トイレタリー市場は小売店販売実績・消費者購入調査データとも前年同期を上回った一方、化粧品市場は小売店販売実績が上回るものの、国内需要を示す消費者購入調査データが前年同期を下回った。 - FY2025対処有価証券報告書
「当社グループの主要市場である日本のトイレタリー及び化粧品市場は、小売店の販売実績や消費者購入調査データによると前期を上回りました。」
日本のトイレタリー・化粧品市場は前期を上回り、国内市場の下振れリスクについて改善傾向が続いた。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「当社グループの主要市場である日本のトイレタリー及び化粧品市場は、小売店の販売実績や消費者購入調査データによると、2025年1月から6月において前年同期を上回りました。」
日本のトイレタリー・化粧品市場は、2025年1月から6月に前年同期を上回り、国内市場の回復傾向を示した。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社グループの主要市場である日本のコンシューマープロダクツ（トイレタリー及び化粧品）市場は、小売店の販売実績や消費者購入調査データによると前期を上回りました。」
日本のコンシューマープロダクツ市場は前期を上回り、市場下振れリスクについて改善傾向を再確認した。 - FY2024-H1対処有価証券報告書
「当社グループの主要市場である日本のコンシューマープロダクツ（トイレタリー及び化粧品）市場は、小売店の販売実績や消費者購入調査データによると、2024年1月から6月において前年同期を上回りました。」
日本のコンシューマープロダクツ市場は2024年1月から6月に前年同期を上回り、従来の市場下振れからの回復傾向を再確認した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「当社グループの主要市場である日本のコンシューマープロダクツ（トイレタリー及び化粧品）市場は、小売店の販売実績や消費者購入調査データによると、2023年1月から9月において前年同期を上回りました。」
日本のコンシューマープロダクツ市場は、2023年1月から9月に前年同期を上回り、感染症特需の反動や市場下振れから改善した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「当社グループの主要市場である日本のコンシューマープロダクツ（トイレタリー及び化粧品）市場は、小売店の販売実績や消費者購入調査データによると、2023年1月から6月において前年同期を上回りました。」
日本のコンシューマープロダクツ市場は、2023年1月から6月に前年同期を上回り、感染症特需の反動や市場下振れから改善した。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループの主要市場である日本のトイレタリー（化粧品を除くコンシューマープロダクツ）市場及び化粧品市場は、小売店の販売実績や消費者購入調査データによると前期を上回りましたが、化粧品市場はコロナ禍前の2019年の水準までには回復していません。」
日本のトイレタリー・化粧品市場は前期を上回った。ただし化粧品市場は感染症拡大前の2019年水準まで回復していない。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「当社グループの主要市場である日本のコンシューマープロダクツ（トイレタリー及び化粧品）市場は、小売店の販売実績や消費者購入調査データによると、2022年1月から9月において前年同期を上回りました。」
日本のコンシューマープロダクツ市場は2022年1月から9月に前年同期を上回り、市場下振れから一定の改善を示した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「当社グループの主要市場である日本のコンシューマープロダクツ（トイレタリー及び化粧品）市場は、小売店の販売実績や消費者購入調査データによると、2022年1月から6月において前年同期を若干上回りました。」
日本のコンシューマープロダクツ市場は2022年1月から6月に前年同期を若干上回り、市場下振れから一定の改善を示した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「当社グループの主要市場である日本のコンシューマープロダクツ（トイレタリー及び化粧品）市場は、小売店の販売実績や消費者購入調査データによると、2022年1月から3月において前年を若干上回りました。」
日本のコンシューマープロダクツ市場は2022年1月から3月に前年を若干上回り、前年までの市場下振れから一定の改善を示した。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループの主要市場である日本のトイレタリー（化粧品を除くコンシューマープロダクツ）市場は、前期並みに推移しました。一方、化粧品市場は、小売店の販売実績や消費者購入調査データによると、前期並みに推移しましたが、感染症拡大前の水準までには回復していません。」
日本の主要市場は前期並みとなり、前年に発生した特需の反動による下振れからは一定の改善を示した。ただし、化粧品市場は感染症拡大前の水準まで回復していない。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「2021年1月から9月において、当社グループの主要市場である日本のトイレタリー市場は、回復の兆しが見え始めましたが、繰り返される感染症の再拡大や昨年発生した需要拡大の反動により、前年同期を下回りました。」
日本のトイレタリー市場は回復の兆しが見え始めたものの、感染症の再拡大と前年の衛生関連製品特需の反動により前年同期を下回った。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「2021年1月から6月において、当社グループの主要市場である日本のトイレタリー市場は、感染症拡大により昨年に発生した衛生関連製品を中心とした需要拡大の反動を受け、前年同期を下回りましたが、一昨年の同期を上回る水準で推移しています。」
前年に発生した衛生関連製品の特需の反動により、日本のトイレタリー市場が前年同期を下回った。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループの主要市場である日本のコンシューマープロダクツ（化粧品及びトイレタリー）市場は、小売店の販売実績や消費者購入調査データによると、感染症拡大により前年同期で発生した衛生関連製品を中心とした需要拡大の反動を受け、2021年1月から3月において前年を下回りました。」
日本のコンシューマープロダクツ市場は、前年に発生した衛生関連製品の需要拡大の反動により前年を下回った。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当社グループの主要市場である日本の化粧品市場は、小売店の販売実績や消費者購入調査データによると、インバウンド需要の大幅な減少や外出自粛が影響し、前年を大きく下回りました。」
日本の化粧品市場はインバウンド需要の大幅な減少と外出自粛により前年を大きく下回った一方、トイレタリー市場は衛生関連製品の需要拡大で伸長した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「2020年1月から9月において、当社グループの主要市場である日本の化粧品市場は、小売店の販売実績や消費者購入調査データによると、インバウンド需要の大幅な減少や外出自粛、さらには昨年10月に実施された消費税率引き上げに伴う駆け込み需要の影響を受け、前年を大きく下回りました。一方、トイレタリー（化粧品を除くコンシューマープロダクツ）市場は、駆け込み需要の影響がありましたが、衛生関連製品の大幅な需要拡大により伸長しました。トイレタリー主要商品の消費者購入単価は、前年同期に対して4ポイント上昇しました。」
2020年1月から9月の日本の化粧品市場は、インバウンド需要の大幅な減少、外出自粛、消費税率引き上げに伴う駆け込み需要の反動等により前年を大きく下回った。一方、衛生関連製品の需要拡大でトイレタリー市場は伸長した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「2020年1月から6月において、当社グループの主要市場である日本の化粧品市場は、小売店の販売実績や消費者購入調査データによると、インバウンド需要の大幅な減少や外出自粛等の影響を受け、前年を大きく下回る一方、トイレタリー（化粧品を除くコンシューマープロダクツ）市場は、衛生関連製品の需要拡大により伸長しました。」
新型コロナウイルス感染症、インバウンド需要の大幅な減少、外出自粛等により、日本の化粧品市場が前年を大きく下回った。トイレタリー市場は衛生関連製品の需要拡大により伸長した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループの主要市場である日本の化粧品市場は、小売店の販売実績や消費者購入調査データによると、2020年1月から3月において、前年を大きく下回る一方、トイレタリー（化粧品を除くコンシューマープロダクツ）市場は、衛生関連製品の需要拡大により伸長しました。」
新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う外出制限やインバウンド需要減少により、日本の化粧品市場が前年を大きく下回った。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの主要市場である日本のトイレタリー（化粧品を除くコンシューマープロダクツ）及び化粧品市場は、小売店の販売実績や消費者購入調査データによると、2019年1月から6月において、金額では堅調に推移しました。いずれのカテゴリーも、Eコマースチャネルの構成がさらに高まり、トイレタリー商品の平均単価は、前年同期に対して2ポイント上昇しました。」
日本のトイレタリー・化粧品市場は堅調に推移し、Eコマースチャネルの構成上昇とトイレタリー商品の平均単価上昇が続いた。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「当社グループの主要市場である日本のトイレタリー（化粧品を除くコンシューマープロダクツ）及び化粧品市場は、小売店の販売実績や消費者購入調査データによると、2019年1月から3月において、金額では堅調に推移しました。いずれのカテゴリーも、Eコマースチャネルの構成がさらに高まり、トイレタリー商品の平均単価は、前年同期に対して2ポイント上昇しました。」
日本の主要市場は堅調に推移し、Eコマースチャネルの構成がさらに高まり、トイレタリー商品の平均単価も前年同期比で2ポイント上昇した。 - FY2018対処有価証券報告書
「当社グループの主要市場である日本のトイレタリー（化粧品を除くコンシューマープロダクツ）及び化粧品市場は、小売店の販売実績や消費者購入調査データによると、2018年1月から12月において、金額では堅調に推移しました。」
2018年の日本のトイレタリー・化粧品市場は堅調に推移し、Eコマース構成比も上昇した。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「当社グループの主要市場である日本のトイレタリー（化粧品を除くコンシューマープロダクツ）及び化粧品市場は、小売店の販売実績や消費者購入調査データによると、2018年1月から6月において、堅調に推移しました。いずれの市場も、Eコマースチャネルの構成がさらに高まり、インバウンド需要も伸長しました。」
日本のトイレタリー・化粧品市場は堅調に推移し、Eコマースチャネルの構成上昇も続いた。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「当社グループの主要市場である日本のトイレタリー（化粧品を除くコンシューマープロダクツ）及び化粧品市場は、小売店の販売実績や消費者購入調査データによると、2018年1月から3月において、堅調に推移しました。特にEコマースチャネルが伸び、デパートチャネルを中心にした化粧品のインバウンド需要は大きく伸長しました。」
日本の主要市場は堅調に推移し、Eコマースチャネルの伸長も確認された。 - FY2017対処有価証券報告書
「当社グループの主要市場である日本のトイレタリー（化粧品を除くコンシューマープロダクツ）及び化粧品市場は、小売店の販売実績や消費者購入調査データによると、2017年1月から12月において、金額では堅調に推移しました。」
日本の主要市場は年間では堅調に推移し、Eコマースや化粧品のインバウンド需要が伸長した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間（2017年1月1日から2017年9月30日まで）において、当社グループの主要市場である日本のトイレタリー（化粧品を除くコンシューマープロダクツ）市場は、小売店の販売実績データによると、金額では前年同期と比べて1％下回りました。なお、Eコマースを含めた消費者購入実績データでは、3％伸長しました。」
日本の主要トイレタリー市場は小売店販売実績で前年同期比1％減となり、国内市場下振れの一側面が続いた。一方、Eコマースを含む消費者購入実績は3％伸長した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間（2017年1月1日から2017年6月30日まで）において、当社グループの主要市場である日本のトイレタリー（化粧品を除くコンシューマープロダクツ）市場は、小売店の販売実績データによると、金額では前年同期と比べて1％下回りました。なお、Eコマースを含めた消費者購入実績データでは、3％伸長しました。」
日本の主要トイレタリー市場で小売店販売実績が前年同期比1％減となり、国内市場下振れリスクの一側面が実績として現れた。一方、Eコマースを含む消費者購入実績は3％伸長した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「日本のトイレタリー（化粧品を除くコンシューマープロダクツ）市場は、当第1四半期において、金額では前年同期に対し横ばいに推移し、消費者購入価格は前年同期を上回りました。」
消費者購入価格は前年同期を上回ったが、市場は横ばいに推移しており、国内市場環境の不透明さは残っている。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「しかし、消費マインドは停滞しており、市場が下振れする可能性を残しています。また、市場での競争環境は激しさを増しています。」
国内トイレタリー・化粧品市場について、消費マインドの停滞と競争環境の激化を背景に、市場下振れの可能性を示している。