ITエンジニアの採用と教育を一体化した人材基盤の構築
FY2019に初出。25回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-08-10。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに108社。
- FY2026前進有価証券報告書
「これらを担う人材として、当社グループでは、生成AIを活用し付加価値創出を担う「AI-テストデザインコンサルタント」の育成を推進するとともに、要件定義やテスト設計等のプロジェクト上流工程や高度な品質判断といった人でしか遂行できない領域を担う人材についても、継続して育成・強化していくことを人材戦略としております。」
従来の未経験者教育や上流工程人材の育成に加え、生成AIを活用するAI-テストデザインコンサルタントの育成を人材戦略として明示した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「一方でPM層/ハイレイヤー及び営業人員の不足を、事業成長を阻害するボトルネックとして特定し、これらの解消に向けた採用施策の強化を推進してまいりました。当中間連結会計期間においては、これらボトルネックの解消に向けた施策が実を結び、売上高が伸長したことに加え、管理体制の強化で売上総利益率も改善されました。」
PM層・ハイレイヤーおよび営業人員の不足に対し採用施策を強化し、その施策が実を結んだと記載している。人材ボトルネックへの対応が効果発現段階に進んだ。 - FY2025対策効果発現も上位人材不足が継続有価証券報告書
「一方でソフトウェアテスト事業におきましては、近年の事業規模の成長スピードに組織体制が追い付かず、PM層/ハイレイヤーや営業人員の不足がボトルネックとなり、成長の停滞が見られるようになったため、これらボトルネックの解消に向けた組織改編及び採用施策の強化を推進してまいりました。これら施策による一定の効果は現れ始めているものの、まだ十分とは言えず、PM層/ハイレイヤー及び営業人員の採用が喫緊の重要課題となっております。」
組織改編および採用施策の強化による一定の効果が現れ始めた一方、PM層・ハイレイヤーおよび営業人員の不足はなお喫緊の課題とされている。 - FY2025-H1上位人材・営業人員の不足がボトルネック化有価証券報告書
「一方で、顕在化するエンジニア不足に対して、独自の教育ノウハウによる業界未経験者の早期戦力化や採用部門の機能強化によって積極的に人材の確保を図ってまいりましたが、前下半期より、拡大する業容に対しPM層/ハイレイヤー及び営業人員の確保が追い付かない等のボトルネックが発生いたしました。」
未経験者の早期戦力化や採用部門の機能強化を続ける一方、拡大する業容に対してPM層・ハイレイヤーおよび営業人員の確保が追い付かない状況が発生した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「一方で、顕在化するエンジニア不足に対しては、優秀なITエンジニアの積極採用、充実した社内研修メソッドによる未経験人材の早期戦力化、業界別ナレッジ蓄積による人材の高スキル化及び外部人材の有効活用といった施策の展開を行い、順調に受注案件を積み上げております。」
積極採用、未経験人材の早期戦力化、業界別ナレッジによる高スキル化、外部人材活用を継続し、第1四半期では過去最高となる入社人数に対して、新卒・未経験者2カ月、経験者1カ月の研修を実施している。 - FY2023前進有価証券報告書
「新卒・未経験者については2カ月間(320時間)、経験者であっても1カ月間(160時間)の研修期間を設けており、研修期間中は案件のアサインはなく、当社ならではの技術習得に専念をいたします。」
未経験者・新卒に320時間、経験者に160時間の研修を行う人材育成体制を明示した。加えて、当連結会計年度末の連結従業員数は640人となり、人的資本基盤を拡大している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、顕在化するエンジニア不足に対しては、独自の教育ノウハウによる業界未経験者の早期戦力化、高スキル人材の登用に加え、採用部門の機能強化やビジネスパートナー獲得の活動強化を行い、人材の確保を図っております。」
エンジニア不足への対応として、未経験者の早期戦力化、高スキル人材の登用、採用部門の機能強化およびビジネスパートナー獲得を継続している。前四半期までに記載された人材調達部門・社外人材との関係強化と実質的に同じ施策であり、新たな完了実績は示されていない。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「一方で、顕在化するエンジニア不足に対しては、独自教育ノウハウによる業界未経験者の早期戦力化、高スキル人材の登用に加え、人材調達部門の強化にも注力して、社外人材との関係強化対策を行うなど、順調に受注案件を積み上げております。」
従来の未経験者教育・高スキル人材登用に加え、人材調達部門の強化と社外人材との関係強化を明示した。また、今期から上半期偏重の採用を通年採用方針へ変更し、セグメント利益462,026千円、前年同期比368.2%増となっている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「一方で、顕在化するエンジニア不足に対しては、独自教育ノウハウによる業界未経験者の早期戦力化、高スキル人材の登用および社外人材の有効活用等の対策を行い、順調に受注案件を積み上げております。」
エンジニア不足への対応策として、未経験者の早期戦力化、高スキル人材の登用、社外人材の活用を明示し、受注案件を積み上げていると記載している。また、今期から人材採用を通年採用方針に変更している。 - FY2022前進有価証券報告書
「リファラル採用制度等の導入による採用活発化、優秀なITエンジニアの積極採用、充実した社内研修メソッドによる未経験人材の早期戦力化、業界別ナレッジの蓄積によるキャリア人材の高スキル化及び外部人材の有効活用といった諸施策を積極的に展開することで、現状のIT人材不足が続く厳しい環境下においても、引き続き高い成長率を維持し事業規模の拡大に努めてまいります。」
採用、未経験者の早期戦力化、キャリア人材の高スキル化、外部人材活用を人的資本投資の具体策として整理した。連結従業員数は前期の489人から546人へ増加している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「下期以降は、上期に研修を終えたエンジニアが稼働するなど、採用投資の効果が現れ、第2四半期連結累計期間のセグメント利益98,689千円から大きく上積みをすることができました。」
上期に研修を終えたエンジニアが下期以降に稼働し、採用・教育投資の効果が稼働開始という具体的な進展として記載されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、適性のある業界未経験者を短期間でエンジニアとして戦力化する教育ノウハウと十分な研修体制による採用と教育とを一体化した戦略や、ソフトウェアテスト自動化ツールの開発によりこの問題に対処してきております。」
業界未経験者を戦力化する教育ノウハウと研修体制を用い、採用と教育を一体化する方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、適性のある業界未経験者を短期間でエンジニアとして戦力化する教育ノウハウと十分な研修体制を有しており、採用と教育とを一体化した戦略によりこの問題に対処してきております。」
業界未経験者の戦力化に向けた教育ノウハウ・研修体制と、採用・教育一体化の人材基盤を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「これは、社員数の増加に伴う労務費の増加や、期中採用者エンジニア136名に係る教育研修コストの発生はありましたが、増収となった影響によるものです。」
当連結会計年度にエンジニア136名を採用し、教育研修を実施した。連結従業員数は489人となり、採用と教育を一体化した人材基盤の拡大が続いている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当社グループが未開拓となっている地域の人材確保を行い、展開中のWeb/モバイルアプリ開発サービスとの相乗効果にて、サービス提供の充実による事業拡大が見込めると判断したため。」
未開拓地域の人材確保に向け、株式会社アール・エス・アールを2020年8月31日付で子会社化した。人材採用・教育に加え、子会社取得を通じた人材基盤拡大を記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、IT技術者の不足が顕在化しており、高度なスキルを有するIT技術者の確保が重要な課題となっておりますが、当社グループの有するIT技術者の教育ノウハウにより、業界未経験者を短期間で戦力化する教育研修体制を構築するなど、採用と教育とを一体化した戦略により対処して参りました。」
IT技術者不足への対応として、教育ノウハウを用いた未経験者の短期間での戦力化と、採用・教育を一体化した戦略を継続して記載している。新たな採用数や研修実績などのマイルストーンは示されていない。 - FY2020前進有価証券報告書
「そのため、当社グループでは、通常の採用手法も取りつつ、リファラル採用や人材募集の登録型サイトの運営といった、多様な採用チャネルで採用を進め、新卒、未経験者には2か月、キャリアには1か月の教育期間を設け、ソフトウェアテストの技術を徹底的に学ばす充実した社内研修システムを確立、成長戦略に必要な優秀な人材の確保に繋げております。」
多様な採用チャネルに加え、新卒・未経験者には2か月、キャリア採用者には1か月の研修を行う体制を明記した。連結従業員数も前期の288人から383人へ増加している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「技術者の確保に関しまして、特に即戦力人材の採用は厳しい状況が続く中、多様なテストプロジェクトに関わってきた当社のノウハウを活かした社内研修制度が、業界未経験者の短期間での戦力化を可能としており、併せて外部協力会社との連携も強化する等、技術者を安定的に供給する体制の構築に取り組んでおります。また、正社員のJSTQB(※1)の保有率が92%(入社2年目以降を対象)を超え、2018年には日本企業として初めてISTQB(※2)のグローバルパートナーに認定される等、サービス品質向上に向けた取組みをグループ全体で行っております。」
社内研修、外部協力会社との連携、多様な採用を通じた技術者供給体制と、JSTQB保有率92%超・ISTQBグローバルパートナー認定の実績を再掲している。新たな具体的マイルストーンは示されていない。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「技術者の確保に関しまして、多様な採用チャネルと外部協力会社との連携強化により技術者数が大きく増加しており、それに伴い2019年5月に東京第3テストセンターを開設、同8月に福岡オフィスを増床移転いたしました。また、サービス品質向上の点では、当社独自の研修プログラムが業界未経験者を含む新規採用者の短期間での安定稼働とJSTQB(※1)の高保有率(入社2年目以降の正社員は92%超)に繋がっており、日本企業唯一のISTQB(※2)グローバルパートナーとして、ソフトウェアテストの国際標準を意識した取組みを行っております。」
採用チャネルの多様化、外部協力会社との連携、東京第3テストセンター開設、福岡オフィス増床移転、研修制度およびJSTQB保有率92%超という具体的な進展を記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「技術者の確保に関しまして、特に即戦力人材の採用は厳しい状況が続く中、多様なテストプロジェクトに関わってきた当社のノウハウを活かした社内研修制度が、業界未経験者の短期間での戦力化を可能としており、合わせて外部協力会社との連携も強化する等、技術者を安定的に供給する体制の構築に取り組んでおります。また、JSTQB(※1)の保有率が92%(入社2年目以降の正社員取得率)を超え、2018年には日本企業として初めてISTQB(※2)のグローバルパートナーに認定される等、サービス品質向上に向けた取組みをグループ全体で行っております。」
社内研修による未経験者の戦力化に加え、外部協力会社との連携強化を明記した。JSTQB保有率92%超およびISTQBグローバルパートナー認定という具体的な実績も示している。 - FY2019初出有価証券報告書
「近年におきましては業界未経験者を短期間で戦力化する教育研修体制を構築するなど、採用と教育とを一体化した戦略により対処して参りました。」
採用サイト、勉強アプリ、求人ページのデザイン強化、人事担当の増員など複数の採用施策を挙げている。