人材の確保・育成と外部人材の活用
FY2018に初出。19回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。
- FY2024採用実績・次年度計画を更新有価証券報告書
「当事業年度における採用実績は、新卒採用51名、中途採用39名の計90名となりました。次年度につきましては、新卒採用50名、中途採用37名の計87名の採用を計画しております。」
FY2024の採用実績は90名で、次年度は87名を計画している。研修ノウハウを活用した早期育成、Web会議面接、インターン制度、ダイバーシティ推進、定着率向上も人材確保策として記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、新規研修の研究開発を行うとともに、新入社員向け研修の提供により繁忙期となる４月～６月に向けた講師の育成強化を図りました。」
新規研修の研究開発と、新入社員向け研修の繁忙期に向けた講師育成強化を継続している。新たな採用人数などの数値実績は示されていない。 - FY2024-Q1採用強化・待遇面向上の実施を追加有価証券報告書
「福岡オフィスの増床移転（福岡事業所の開設）に加え、採用強化及び社員の待遇面向上に伴う人件費の増加等により」
人材の確保・育成に関する従来の施策に加え、採用強化と社員の待遇面向上を実施したことを記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年新卒入社のエンジニアは第４四半期から段階的に顧客企業のプロジェクトへ参画しており、全体のエンジニア稼働率につきましては引き続き高稼働を維持しております。 / 当事業年度における採用実績は、新卒採用79名、中途採用51名の計140名となりました。次年度につきましては、新卒採用52名、中途採用51名の計103名の採用を計画しております。」
前四半期に示していた2023年新卒エンジニアの研修後配属計画が、第4四半期からの顧客プロジェクトへの段階的参画として実行段階に進んだ。年間採用実績140名と、次年度103名の採用計画も記載している。 - FY2023-Q3新卒エンジニアの研修後配属計画を具体化有価証券報告書
「2023年新卒入社のエンジニアにつきましては、社内研修終了後、第４四半期から段階的に顧客企業のプロジェクトへ参画していく予定です。」
人材育成施策について、2023年新卒エンジニアが社内研修終了後、第4四半期から顧客企業のプロジェクトへ段階的に参画する計画を具体化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、2020年４月より提供を開始した「リモート研修サービス」の内容を更にブラッシュアップするとともに、講師の採用及び育成強化を図りました。」
リモート研修サービスの改善と講師の採用・育成強化を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「人材の確保及び育成」、「キーワード（巣ごもり需要、脱ハンコ、リモートワーク等）に応じたＩＴ技術の提供」、「内部管理体制の強化」等を経営方針とした、ポストコロナを見据えた市場ニーズを享受できる体制づくりを積極的に行ってまいりました。また、各企業においては、ＤＸ推進のためのＩＴ人材の確保や育成が重要となってきており、当社グループの教育サービス事業の需要は、今後ますます増加していくものと見込んでおります。」
中期経営計画における人材の確保・育成を継続し、企業のDX推進に伴うIT人材の確保・育成需要が教育サービス事業の需要を押し上げるとの見通しを示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「「人材の確保及び育成」、「キーワード（巣ごもり需要、脱ハンコ、リモートワーク等）に応じたＩＴ技術の提供」、「内部管理体制の強化」等を経営方針とした」
中期経営計画における人材の確保・育成を経営方針として継続している。具体的な新規施策や達成実績の追加はない。 - FY2021ダイバーシティ推進を追加有価証券報告書
「また、グローバル化に対応すべく、国籍・年齢・性別を問わずに優秀な人材の確保・育成に努め、ダイバーシティ推進のための取り組みを進めてまいります。」
採用・育成施策に、国籍・年齢・性別を問わない人材確保・育成とダイバーシティ推進を追加している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループでは、教育サービス事業において蓄積した研修ノウハウを活用することで、意欲の高い人材であれば、早期にエンジニアに育成する体制を構築しております。また、Ｗｅｂ会議システムを利用した面接を導入することで、より多くの応募者と面接することが可能となる体制を構築してまいりました。」
教育サービス事業の研修ノウハウを採用後の早期育成に活用する体制に加え、Web会議システムを利用した面接を導入した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「採用活動及び営業範囲の拡大を目的とした横浜サテライトオフィスを新規に開設するなど、市場ニーズを享受できる体制づくりを積極的に行ってまいりました。」
人材確保・事業対応力の拡充に向け、採用活動の拡大を目的の一つとする横浜サテライトオフィスを新規開設した。 - FY2019前進有価証券報告書
「前連結会計年度から継続しております人材採用・人材育成が順調に進んだ結果、当社グループが提供する技術サービスの品質が向上したことに伴う売上高の増加及び外注先エンジニアを積極的に活用したことによる売上高の増加が主な理由となります。」
継続していた採用・育成が順調に進み、技術サービス品質の向上と売上高増加につながったとの通期評価を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループにおきましては、引き続き、さらなる受注案件の増加を見込んでおり、人材の採用活動及び人材育成に注力することで社内生産体制の強化に努めてまいりました。」
受注増加への対応策として、採用活動と人材育成を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「人材の採用活動及び人材育成に注力することで社内生産体制の強化に努めてまいりました。」
受注増加への対応策として、採用活動と人材育成を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「人材の採用活動及び人材育成に注力することで社内生産体制の強化に努めてまいりました。」
受注増加への対応策として、採用活動と人材育成を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループでは、人材確保については、新卒採用・中途採用の強化に加えて、外注先企業からの人材調達にも注力していくことで対応をしてまいります。また、人材育成につきましては、教育サービス事業において蓄積した研修ノウハウを活用することで早期の人材育成対応をしてまいります。」
採用強化、外注先からの人材調達、教育サービス事業の研修ノウハウ活用を組み合わせている。