iPhone7・付帯商品・サービスの販売強化
FY2017-Q2に初出。25回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q3。直近の記載は2026-05-14。
西菱電機がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- 2026-05-14前進決算
「民間向けでは、2026年3月に販売を開始した「SoftBank A501SJ」を含めた当社のＩＰ無線製品、映像ソリューションを中心として、お客様のニーズに応えるソリューションを提供し、更なる付加価値向上、拡販に取り組みます。」
IP無線製品の新製品を含む拡販と、映像ソリューションによる付加価値向上を次期施策として明示した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「情報通信端末事業におきましては、情報端末修理再生では修理台数が減少したものの、携帯端末販売の販売台数増を主因として増収となりました。利益面では、人件費を中心とした固定費増を売上規模増でカバーし、増益となりました。」
携帯端末販売の販売台数増により、情報通信端末事業の売上高は前年同期比6.4％増、営業利益は390百万円から405百万円へ増加した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「情報通信端末事業におきましては、携帯端末販売の販売台数の増、端末価格の高騰に伴う販売単価上昇を主因として増収となりました。利益面では、人件費増を中心とした固定費増を売上規模増でカバーし、増益となりました。」
携帯端末販売台数の増加と販売単価上昇により、販売強化の取り組みが増収・増益として現れた。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「情報通信端末事業におきましては、携帯端末販売の販売台数は減少したものの、端末価格の高騰に伴う販売単価上昇と子会社であるコムテックサービス株式会社のインセンティブ増を主要因として増収となりました。」
携帯端末販売の販売台数減少が続く一方、端末価格上昇による販売単価上昇と子会社のインセンティブ増により増収となった。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「情報通信端末事業におきましては、携帯端末販売の販売台数の減少により減収となりました。」
携帯端末販売の販売台数減少が減収として実績に現れ、販売強化を進めてきた端末事業の販売面が悪化した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では、販売インセンティブ減少を主因とした収益率悪化、販売促進投資の増加の影響があったものの、携帯端末修理再生における生産性の向上などを主因として増益となりました。」
修理再生の生産性向上により増益となった一方、販売インセンティブ減少による収益率悪化と販売促進投資の増加が継続した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では携帯端末修理再生における生産性の向上、携帯端末販売における付加価値商材提案による収益性向上に引き続き取り組みましたが、大手キャリアの販売インセンティブ変更による収益率の悪化などがあり、減益となりました。」
生産性向上と付加価値商材提案を継続したが、販売インセンティブ変更による収益率悪化を吸収できず、端末事業は前年同期比で減益となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では、携帯端末修理再生における生産性の向上、携帯端末販売における付加価値商材提案による収益性の向上に取り組んだものの、販売インセンティブ減を主因とした収益率悪化の影響をカバーできず減益となりました。」
生産性向上と付加価値商材提案を継続したが、販売インセンティブ減による収益率悪化を補えず、端末事業は減益となった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「利益面では、携帯端末修理再生における生産性の向上、携帯端末販売における付加価値商材提案による収益力の向上、自粛に伴う固定費の減少があったものの、減収の影響を吸収しきれず前年比減益となりました。」
生産性向上、付加価値商材提案、固定費減少を進めたが、販売台数減少による減収を吸収できず減益となった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では携帯端末修理再生における生産性の向上、携帯端末販売における付加価値商材提案による収益性の向上に加え、自粛に伴う固定費の減少などがあったものの、販売台数の減少の影響により減益となりました。」
付加価値商材提案による収益性向上を継続したが、自粛による販売台数減少の影響を吸収できず、端末事業は減益となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「携帯端末販売は新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う自粛の影響により販売台数が大幅減となり、売上高は前年比大幅減となりました。利益面では、携帯端末販売における付加価値商材提案による収益性の向上に努めたものの、販売台数の減少の影響により減益となりました。これらの結果、情報通信端末事業での売上高は32億13百万円（前年同期比26.7％減）、営業利益は３億56百万円（前年同期は営業利益４億41百万円）となりました。」
付加価値商材提案による収益性向上を継続したが、自粛による携帯端末販売台数の大幅減を吸収できず、端末事業は減収減益となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では携帯端末修理再生における生産性の向上、携帯端末販売における付加価値商材提案による収益性向上に加え、自粛に伴う固定費の減少などがあったものの、売上高大幅減の影響大きく、減益となりました。これらの結果、情報通信端末事業での売上高は13億71百万円（前年同期比38.5％減）、営業利益は１億58百万円（前年同期は営業利益２億22百万円）となりました。」
付加価値商材提案や修理再生の生産性向上を継続したが、自粛による販売台数減少の影響を吸収できず、端末事業は減収減益となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、携帯端末修理再生における生産性の向上、携帯端末販売における付加価値商材提案による収益性の向上に努めた結果、収益性は改善し増益となりました。これらの結果、情報通信端末事業での売上高は64億10百万円（前年同期比10.2％減）、営業利益は６億43百万円（前年同期は営業利益６億10百万円）となりました。」
販売台数が減少する環境下でも、付加価値商材提案による収益性向上を進め、情報通信端末事業の営業利益が前年同期を上回った。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「携帯端末修理再生は修理台数が減少。携帯端末販売は分離プラン導入による端末価格上昇などにより販売台数は減少いたしました。利益面では、携帯端末修理再生における生産性の向上、携帯端末販売における付加価値商材提案による収益性の向上に努めたものの、修理台数・販売台数の減少の影響により減益となりました。」
付加価値商材提案による収益性向上を継続したが、分離プランに伴う端末価格上昇などによる販売台数減少の影響で減益となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「利益面では携帯端末修理再生における生産性の向上、携帯端末販売における付加価値商材提案による収益性向上に努め、増益となりました。これらの結果、情報通信端末事業での売上高は22億30百万円（前年同期比0.1％減）、営業利益は２億22百万円（前年同期は営業利益１億95百万円）となりました。」
付加価値商材提案による収益性向上を継続し、情報通信端末事業の営業利益は前年同期比で195百万円から222百万円へ増加した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「利益面では、スマートフォン関連商材となるアクセサリー品など付加価値商材提案による収益性向上に努めましたが、新店舗出店の負担増分をカバーできず減益となりました。」
付加価値商材提案による収益性向上を継続したが、新店舗出店負担を吸収できず、情報通信端末事業は減益となった。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では、スマートフォン関連商材となるアクセサリー品など付加価値商材提案による収益性向上に努めましたが、新店舗出店の負担増分をカバーできず減益となりました。」
付加価値商材提案による収益性向上を継続したが、新店舗出店負担を補えず端末事業は減益となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、昨年度に加わった新店舗の負担増があったものの、スマートフォン関連商材となるアクセサリー品など付加価値商材提案による収益性向上に努め、売上・利益ともに堅調に推移しております。」
新店舗の負担増がある中、アクセサリー品などの付加価値商材提案による収益性向上を継続し、売上・利益は堅調に推移した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「携帯端末販売は昨年度からの増店や販売力強化により販売台数は増加いたしました。加えて、スマートフォン関連商材となるアクセサリー品など付加価値商材提案による収益性向上に努め、売上・利益ともに堅調に推移し、前年同期に比べ増収増益となりました。これらの結果、情報通信端末事業での売上高は22億31百万円（前年同期比6.2％増）、営業利益は１億95百万円（前年同期は営業利益１億81百万円）となりました。」
増店・販売力強化とアクセサリー等の付加価値商材提案により、情報通信端末事業は売上高が前年同期比6.2％増、営業利益が181百万円から195百万円へ増加した。 - FY2018前進有価証券報告書
「情報通信端末事業におきましては、携帯端末販売では販売台数が増加したことに加え、スマートフォン関連商材となるアクセサリー商品や、タブレット、光回線など付加価値商材提案による収益性の向上に努め、売上・利益ともに堅調に推移しております。」
携帯端末の販売台数増加に加え、アクセサリー、タブレット、光回線など付加価値商材の提案を収益性向上の手段として記載した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「情報通信端末事業におきましては、携帯端末販売はｉＰｈｏｎｅ８、ｉＰｈｏｎｅＸや付帯商品・サービスも含め販売強化に取り組んだことにより、販売台数は増加いたしました。」
販売強化の対象がiPhone8・iPhoneXおよび付帯商品・サービスへ更新され、販売台数の増加という具体的な成果を記載。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「情報通信端末事業におきましては、携帯端末販売は付帯商品・サービスも含め販売強化に取り組み、販売台数は堅調に推移いたしました。」
付帯商品・サービスを含む携帯端末販売の強化を継続し、販売台数が堅調に推移したと記載。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「携帯端末販売は販売台数は増加いたしました。」
携帯端末販売の販売台数が増加したと記載。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「情報通信端末事業におきましては、携帯端末販売はｉＰｈｏｎｅ７や付帯商品・サービスも含め販売強化に取り組んだことにより、販売台数は堅調に推移いたしました。」
iPhone7および付帯商品・サービスを含む携帯端末販売の強化を継続し、販売台数が堅調に推移したと記載。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「携帯端末販売はｉＰｈｏｎｅ７や付帯商品・サービスも含め販売強化に取り組み、販売台数は堅調に推移いたしました。」
iPhone7および付帯商品・サービスを含めた携帯端末販売の強化を新たな具体策として記載。