既存顧客の深耕と大手企業の新規開拓
FY2022-Q3に初出。11回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載は2026-08-13。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに47社。
- 2026-08-13前進決算説明資料
「新規商談件数は前年同期を上回っており、積極的なマーケティング活動と合わせて下期以降の新規売上獲得に注力」
HR事業で新規商談件数が前年同期を上回り、下期以降の新規売上獲得に向けた営業活動を示した。 - FY2026前進有価証券報告書
「主力サービス「GROW360」で得られたデータを基に、戦略的なスキルマップの策定から人的資本投資のROI測定までを一気通貫で支援するコンサルティングを提供しています。」
HR事業が評価サービス単体から、スキルマップ策定・人的資本投資ROI測定・人的資本IR等の上流支援へ拡張し、売上高は281,900千円、前期比18.3%増となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「これを表す指標として、2025年3月期の既存顧客のリピート率は、前年度の61%から66%へと向上しました。」
既存顧客との継続取引について、リピート率が61%から66%へ改善した。一方、HR事業全体では新プロダクトの品質・納期トラブルにより減収となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「しかし、前年同期と比較し、「人的資本理論の実証化研究会」の参加企業が減少しており、また、業務提携による案件が売上に寄与するのは第3四半期連結会計期間以降となる見込みです。この結果、当セグメントの売上高は95,675千円(前年同期比26.5%減)、セグメント損失は42,335千円(前年同期はセグメント利益36,104千円)となりました。」
HR事業では研究会の参加企業が減少し、三井住友信託銀行との業務提携案件の売上寄与も第3四半期以降となる見込みで、売上減少とセグメント赤字化を記載した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年度当事業の実績では、総顧客数は79社(前年同期は62社)と大幅に増加し、顧客数は過去最多となりました。なお、三井住友信託銀行との業務提携により、同社の取引先企業に対して、GROW360による能力の可視化・分析サービスの提供を開始致しました。」
HR事業の総顧客数が62社から79社へ増加し、過去最多となった。三井住友信託銀行との提携を通じた新たな顧客基盤の開拓も開始した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「2022年度当事業の実績では、累計売上高10百万円以上の大型顧客は10社(前年同期+3社)と増加したものの、総顧客数は62社(前年同期は65社)に留まりました。顧客単価(注1)は5百万円超の高水準は維持したものの、前年同期比△5%とやや減少し、事業売上は前期比減収となりました。リカーリングレベニュー(注2)は82%となりました。」
大型顧客は増えた一方、総顧客数は65社から62社へ減少し、顧客単価も5%減少。既存顧客へのフォローアップ、プロダクト拡充、新規開拓経路の多角化の不足・遅れが減収要因として具体化された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「しかし、HR事業におきましては、営業施策の変更の遅れに伴い、結果として既存顧客に対するプロダクト拡充の不足、新規顧客の開拓経路多角化の遅れが生じたこと、足元の経済情勢により既存顧客のビジネスにマイナスの影響が出たこと等により、前年同期比で減収となりました。」
既存顧客へのフォローアップ営業、プロダクト拡充、新規顧客の開拓経路多角化の遅れとHR事業の減収を継続して記載。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「しかし、HR事業におきましては、新規事業は順調に推移したものの、営業施策の変更の遅れに伴い、結果として既存顧客に対するプロダクト拡充の不足、新規顧客の開拓経路多角化の遅れが生じたこと、足元の経済情勢により既存顧客ビジネスにマイナスの影響が出たこと等により、前年同期比で減収となりました。」
既存顧客へのフォローアップ営業、プロダクト拡充、新規顧客の開拓経路多角化について遅れ・不足が生じ、HR事業が前年同期比で減収となった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「HR事業におきましては、既存顧客との継続的な取引及び取引の拡大とともに、大手企業を中心とする新規顧客の開拓に努めました。」
既存顧客との取引拡大と大手企業を中心とする新規開拓を継続。 - FY2022前進有価証券報告書
「2021年度当事業の実績では、顧客数は65社(前年同期は58社)となり、顧客単価の上昇(前年同期比+16%)と両輪で業績成長をけん引しました。」
既存顧客の深耕、大手企業の新規開拓、多階層・全社利用が進み、顧客数と顧客単価の双方が拡大。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「HR事業におきましては、既存顧客との継続的な取引及び取引の拡大とともに、大手企業を中心とする新規顧客の開拓に努めました。重点顧客との関係深化、働き方の変化に伴う新たなニーズの発生等により、組織全体・多階層でのサービス利用や、人材育成に係る売上高が増加しております。」
既存顧客の取引拡大、大手企業の新規開拓、重点顧客との関係深化を記載。