Institution for a Global Society（4265）・リスク顕在化
事業拡大に伴う設備・システム投資負担
FY2022に初出。5回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2025。直近の記載はFY2026。
5記載
5年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
事業拡大に伴う継続的設備投資負担リスク18社が書いているテーマ・逆風18社・追い風0社
Institution for a Global Societyがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。7社中3社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている18社のうち14社を表示しています。上の文は18社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「営業損益が継続的にマイナスとなっていること及びＨＲ事業が２期連続で営業損失を計上していることから減損の兆候が認められたため、当該資産グループの回収可能価額を算定した結果、回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから、事業用資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上いたしました。」
HR事業のソフトウエアについて15,455千円の減損損失を計上し、設備・システム投資効果未達のリスクが実際の損失として発生した。 - 2026-05-14顕在化決算
「減損損失15,455千円」
事業計画未達を背景に前期に続いて減損損失を計上したことを開示した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当初計画していた戦略を十分に適用できない状況が生じ、前期比で大幅な減収となり、その結果、重要な営業損失を計上いたしました。」
事業計画未達と営業損失を受け、工具器具備品及びソフトウエアについて合計38,096千円の減損損失を計上した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「今後、当社の想定を超える設備・システム投資が必要となった場合には、減価償却費の増加が利益を圧迫する可能性があります。」
事業拡大に伴う研究開発、サーバ等の設備・システム投資負担を継続してリスクとして記載。 - FY2022初出有価証券報告書
「今後、当社の想定を超える設備・システム投資が必要となった場合には、減価償却費の増加が利益を圧迫する可能性があります。」
研究開発、サーバ等への継続投資に伴う利益圧迫及び投資効果未達のリスクを記載。