読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
9.3
%（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年４月１日～2026年３月31日連結日本基準売上高659百万円前年比 +9.3%
営業利益-227百万円
経常利益-186百万円
純利益（親会社株主帰属）-281百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△61.27円
売上高営業利益率△34.5％
期末の財政状態
総資産649百万円
うち純資産 478 百万円自己資本比率 73.6%前期末比 -14.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+26
投資-38
財務+184
純増減+172
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高493百万円
セグメント別売上高
ＨＲ事業281,90042.8%+18.3%
教育事業328,87749.9%+6.5%
プラットフォーム/Web3事業48,3667.3%-13.6%
セグメント別利益
ＨＲ事業71,824
教育事業123,818+26.5%
プラットフォーム/Web3事業-180,713
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高850百万円（前年比 +29.0%）
営業利益10百万円
経常利益9百万円
純利益7百万円
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
HR事業では既存のGROW360や人的資本理論の実証化研究会を推進し、DX研修を再開したこと、教育事業ではAi GROWの売上が伸長し、経済産業省の探究・校務改革支援補助金2025の交付が決定したことにより増収となった。全社的な業務効率化や既存コストの見直しも進めた。一方、プラットフォーム/Web3事業ではONGAESHIプロジェクトから戦略的に撤退し、売掛金に係る貸倒引当金繰入額150,000千円を計上した。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する重要事象等が存在するが、資金繰りを検討した結果、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断。継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 －社 / 除外 1社 / 社名 ONGAESHI Corporation
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失15,455千円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 15,455千円、投資有価証券評価損 102,905千円、その他 80千円
減価償却費2,905千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家及びアナリスト向け）
期末発行済株式数4,765,800株
期末自己株式数－株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年４月１日～2026年３月31日 |
| 売上高 | 659百万円（前年比 +9.3%） |
| 営業利益 | -227百万円 |
| 経常利益 | -186百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -281百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △61.27円 |
| 売上高営業利益率 | △34.5％ |
| 自己資本比率 | 当期末 73.6％ / 前期末 88.2％ |
| 総資産 | 649百万円 |
| 純資産 | 478百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 26百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -38百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 184百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 493百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 850百万円（前年比 +29.0%） / 営業利益 10百万円 / 経常利益 9百万円 / 純利益 7百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| セグメント別売上高 | ＨＲ事業 281,900千円（前年比 +18.3%） / 教育事業 328,877千円（前年比 +6.5%） / プラットフォーム/Web3事業 48,366千円（前年比 -13.6%） |
| セグメント別利益 | ＨＲ事業 71,824千円 / 教育事業 123,818千円（前年比 +26.5%） / プラットフォーム/Web3事業 -180,713千円 |
| 減価償却費 | 2,905千円 |
| 減損損失 | 15,455千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 15,455千円、投資有価証券評価損 102,905千円、その他 80千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する重要事象等が存在するが、資金繰りを検討した結果、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断。継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 －社 / 除外 1社 / 社名 ONGAESHI Corporation |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家及びアナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 4,765,800株 |
| 期末自己株式数 | －株 |
| 業績の増減要因 | HR事業では既存のGROW360や人的資本理論の実証化研究会を推進し、DX研修を再開したこと、教育事業ではAi GROWの売上が伸長し、経済産業省の探究・校務改革支援補助金2025の交付が決定したことにより増収となった。全社的な業務効率化や既存コストの見直しも進めた。一方、プラットフォーム/Web3事業ではONGAESHIプロジェクトから戦略的に撤退し、売掛金に係る貸倒引当金繰入額150,000千円を計上した。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。HR事業では既存サービスの推進やDX研修の再開、教育事業ではAi GROWの売上伸長と補助金採択により増収となりました。業務効率化や既存コストの見直しによるコスト最適化も進めましたが、プラットフォーム/Web3事業ではONGAESHIプロジェクトの戦略的撤退に伴う売上減少と、売掛金に係る貸倒引当金繰入額150,000千円を計上しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。