原材料等価格の変動
FY2019に初出。15回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。
恵和がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに54社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「さらに、中東情勢の緊迫化に伴う原油価格の上昇を受け、当社グループの主要原材料である樹脂や有機溶剤に加え、燃料等のエネルギー価格が大幅に上昇しております。」
中東情勢の緊迫化に伴う原油価格上昇を受け、主要原材料とエネルギー価格が大幅に上昇したと記載している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「また、日本国内では円安基調が続く中、原燃料価格の高騰に起因する物価上昇という景気押下げ圧力により、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
円安基調と原燃料価格高騰による価格上昇圧力が継続しており、原材料等価格変動のリスクを引き続き記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方、ロシアのウクライナ侵攻の長期化や中東情勢の不安定化、中国経済の成長鈍化、欧米におけるインフレの長期化や世界的な金融引き締めなどに加え、日銀の政策転換があったものの円安が進行する等による原燃料価格の高騰に起因する物価上昇という景気押下げ圧力により、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
ウクライナ侵攻の長期化、中東情勢の不安定化、中国経済の成長鈍化、欧米のインフレ・金融引き締めおよび円安に伴う原燃料価格高騰が、景気押下げ圧力として継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「一方、ロシアのウクライナ侵攻に伴う世界的な経済成長率の鈍化、円安の進行、物価の高騰などわが国の経済活動に大きな影響を与える事象が長期化しており、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
物価高騰や円安の進行など、経済環境上の価格上昇要因が継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「ロシアのウクライナ侵攻の長期化に伴う世界的な経済成長率の鈍化、物価上昇に伴う原燃料価格の高騰など、先行き不透明な状況が続きました。」
ウクライナ侵攻の長期化に伴う世界的な成長率鈍化と原燃料価格高騰を、外部環境上のリスクとして継続記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「中国における都市封鎖や、ロシアのウクライナ侵攻の長期化に伴う世界的な経済成長率の鈍化、物価上昇に伴う原燃料価格の高騰に加えて、急激な円安の進行やその後の円高への揺り戻しなど、先行きの不透明な状況が続きました。」
物価上昇に伴う原燃料価格の高騰が継続し、生活・環境イノベーション事業の収益悪化要因として記載されている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面においては、売上の減少に加え、一部販売価格に転嫁はしたものの、原燃料価格の高騰等の影響を受けたこと、また、地球の絆創膏「KYŌZIN®」シリーズを始めとする新規事業に対する将来に向けた先行投資を実施していること等から、前年同期比で減少しております。その結果、売上高は2,582百万円（前年同期比21.2％減）、セグメント損失は258百万円（前年同四半期連結累計期間は183百万円のセグメント利益）となりました。」
原燃料価格の高騰が実際に機能製品、他のセグメント利益に影響し、前年同期の183百万円の利益から258百万円の損失となった要因の一つとして記載された。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面においては、売上の減少に加え、原燃料価格の高騰等の影響を受けたこと、また、地球の絆創膏「KYŌZIN®」やその他の新規事業に対する将来に向けた先行投資を実施していること等から、前年同期比で減少しております。その結果、売上高は1,712百万円（前年同期比25.6％減）、セグメント損失は125百万円（前年同四半期連結累計期間は142百万円のセグメント利益）となりました。」
原燃料価格の高騰が実際に機能製品、他の利益に影響し、セグメント損失125百万円の要因の一つとなった。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面においては、売上の減少に加え、原燃料価格の高騰等の影響を受け、前年同期比で減少しております。その結果、売上高836百万円（前年同期比32.5％減）、セグメント損失45百万円（前年同四半期連結累計期間はセグメント利益70百万円）となりました。」
原燃料価格の高騰が実際に機能製品事業の利益に影響し、セグメント損失の発生要因の一つとして記載された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは、国内外に複数の原材料の調達先を確保し、市況動向に応じて国内と海外の発注比率を調整する等価格変動のリスクヘッジを行っておりますが、今後価格上昇による影響を販売価格への転嫁で吸収できない場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
樹脂・フィルム等の原材料価格変動に対し、複数調達先と国内外の発注比率調整によるヘッジを継続している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「金融市場の変動や原燃料価格の高騰に留意する必要がある等、先行き不透明な状況が続きました。」
原燃料価格の高騰が経済環境上の新たな負担要因として明示され、先行き不透明感とともに留意すべき事項として記載されている。既存の原材料価格変動リスクに紐づけた。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループでは、国内外に複数の原材料の調達先を確保し、市況動向に応じて国内と海外の発注比率を調整する等価格変動のリスクヘッジを行っております。」
原材料価格変動に対し、国内外の複数調達先の確保と発注比率の調整によるリスクヘッジを具体化している。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループの光学事業において使用される主要原材料は樹脂・フィルムといった各種のプラスチック製品であり、これらの原材料の価格は原油・ナフサなどの国際商品市況の影響を受けるものであります。」
樹脂・フィルム等の原材料価格が原油・ナフサ市況の影響を受け、価格転嫁できない場合に業績へ影響する可能性を記載している。