顧客ニーズ起点の提案活動とグローバル受注
FY2016に初出。14回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2026前進有価証券報告書
「顧客戦略では、自動車OEMやTier1メーカーに対して幅広くアプローチを行い、従来の取引関係にとらわれない新規顧客の開拓を進めました。特に、世界初の透過加飾技術を活用した新たな製品や、電動化の進展を背景とした電動車向け高電圧バスバーについては、技術提案力を強化することで受注獲得につなげております。」
顧客ニーズ起点の提案活動をOEM・Tier1への幅広いアプローチへ具体化し、透過加飾製品と高電圧バスバーの受注につなげた。 - 2026-05-13実績引用決算
「米国の顧客生産台数増加と外装部品の新規受注により、売上高は前年同期と比べ535百万円(1.2%)増加の46,872百万円となりました。」
顧客への提案・販売活動の成果として、北米での外装部品新規受注が年度売上高に反映された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「米国の顧客生産台数増加と外装部品の新規受注に伴う売上の増加により、売上高は前年同期と比べ1,920百万円(8.2%)増加の25,203百万円となりました。」
顧客への提案・販売活動について、米国での外装部品の新規受注が売上高1,920百万円の増加として実績化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「顧客戦略においては、自動車OEMやティア1メーカーに幅広くアプローチを行い、世界初の透過加飾技術を活用した新たな製品や電動車向けの高電圧バスバーの受注に繋げました。」
顧客ニーズ起点の提案・グローバル受注について、OEM・ティア1への幅広い提案活動から新製品・高電圧バスバーの受注につながった。 - FY2024前進有価証券報告書
「顧客領域では、OEM各社への展示会で新製品や新技術提案の機会を増やす等、拡販活動を強化してまいりました。日本では、一部の主要顧客で生産台数の減少はあったものの、主要顧客全体では生産台数の増加に加え、OEM各社への販売増加により、売上高は前連結会計年度と比べ2,076百万円(2.0%)増加の108,032百万円となりました。」
OEM各社への展示会・提案機会を増やす拡販活動を強化し、日本セグメントの売上高は前年同期比2.0%増加した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「日本では、主要顧客の生産台数の増加に加え、OEM各社への販売増加により、売上高は前年同期と比べ8,962百万円(19.6%)増加の54,749百万円となりました。」
OEM各社への販売増加による日本セグメントの19.6%増収が確認され、顧客ニーズ起点の販売拡大・グローバル受注の進展が示されている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「日本では、主要顧客の生産台数の増加に加え、販路拡大とともに戦略OEMへの売上増加により、売上高は前年同期と比べ5,266百万円(26.1%)増加の25,437百万円となりました。」
顧客・販路拡大に向けた戦略OEMへの売上増加が、日本セグメントの前年同期比26.1%増収として実績化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「日本では、世界的な半導体不足の影響等はありましたが、主要顧客の生産台数増加と車種構成の変化に加え、販路拡大に向けた戦略OEMへの売上増加と、原材料・エネルギー費高騰分の価格への転嫁等により、売上高は前連結会計年度と比べ14,808百万円(16.2%)増加の105,956百万円となりました。」
戦略OEMへの販路拡大による売上増加が、日本セグメントの16.2%増収として実績化した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「日本では、世界的な半導体不足の影響等はありましたが、主要顧客の生産台数増加と車種構成の変化に加え、販路拡大に向けた戦略OEMへの売上増加により、売上高は前年同期と比べ9,332百万円(14.3%)増加の74,583百万円となりました。」
顧客・販路拡大に向けた戦略OEMへの売上増加が、日本セグメントの前年同期比14.3%増収として確認された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「1)顧客ニーズ把握の強化、開発提案活動の推進、戦略商品の拡販により安定受注を獲得する。2)事業拠点をフルに活用し、グローバルでの顧客対応を充実する。」
顧客ニーズ起点の提案活動と、各事業拠点を活用したグローバル顧客対応を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「1)顧客ニーズ把握の強化、開発提案活動の推進、戦略商品の拡販により安定受注を勝ち取る。2)事業拠点をフルに活用し、グローバルでの顧客対応を充実する。」
顧客ニーズ起点の提案活動と、事業拠点を活用したグローバル顧客対応を新中期経営計画でも継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「1.顧客ニーズ把握の強化、開発提案活動の推進、戦略商品の拡販により安定受注を勝ち取る。」
顧客ニーズ把握、開発提案、戦略商品の拡販による安定受注の方針を新中期経営計画でも維持している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「顧客ニーズ把握の強化、開発提案活動の推進、戦略商品の拡販により、安定受注を勝ち取る」
顧客ニーズ把握、開発提案、戦略商品の拡販によって安定受注を確保する方針を維持している。 - FY2016初出有価証券報告書
「1.顧客ニーズ把握の強化、開発提案活動の推進、戦略商品の拡販により、安定受注を勝ち取る 2.4事業拠点をフルに活用したグローバル受注を充実させる」
顧客ニーズ把握、開発提案、戦略商品の拡販、4拠点活用を受注安定化の手段としている。