合理化・原価低減活動による収益性維持
FY2016に初出。36回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-06。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに39社。
- 2026-08-06前進業績予想の修正
「営業利益は、中東情勢に伴う原材料価格上昇の影響はあるものの、増収効果、計画したコスト改善活動の成果および為替影響により、前回予想を上回る見込みとなりました。」
計画したコスト改善活動の成果が第2四半期累計期間の営業利益予想の上方修正要因として明示された。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益は、減収影響はありましたが、米国の増収効果、各社における徹底したコスト改善活動の成果及びメキシコでのペソ高進行を受けた為替影響により、前連結会計年度と比べ246百万円(2.5%)増加の10,251百万円となりました。」
減収の中でも各社の徹底したコスト改善活動により営業利益は前年の10,004百万円から10,251百万円へ増加した。 - FY2026-H1コスト改善効果と減収・投資負担が併存有価証券報告書
「営業利益は、コスト改善活動の成果が着実に現れている一方で、減収影響、退職給付数理計算上の差異及び持続的成長を見据えた人的資本投資の増加により、前年同期と比べ856百万円(15.1%)減少の4,835百万円となりました。」
コスト改善活動の成果が現れているとする一方、減収、退職給付数理計算上の差異、人的資本投資の増加により営業利益は前年同期比15.1%減少した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益は、メキシコペソとアメリカドルとの為替影響によるマイナスはありましたが、コスト改善活動、減価償却費等の減少等により、前連結会計年度と比べ1,314百万円(15.1%)増加の10,004百万円となりました。」
為替影響によるマイナスがある中、コスト改善活動や減価償却費の減少等により営業利益が前年の8,690百万円から10,004百万円へ増加した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「営業利益は、増産影響に加えコスト改善活動の実施、及び急激な生産変動に対する補償等もあり、前年同期と比べ1,406百万円(32.8%)増加の5,692百万円となりました。」
増産影響、コスト改善活動、急激な生産変動に対する補償等により、営業利益が前年同期比32.8%増加した。合理化・原価低減活動による収益改善が中間期の数値で確認できる。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益は、増収影響とコスト改善活動の実施に加え、原材料・エネルギー費・労務費上昇分の価格への一部転嫁を行ない、前連結会計年度と比べ5,236百万円(151.6%)増加の8,690百万円となりました。」
増収、コスト改善、原材料・エネルギー費・労務費上昇分の一部価格転嫁により、営業利益は前年の3,453百万円から8,690百万円へ増加した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「連結業績につきましては、売上高は前年同期と比べ17,737百万円(17.3%)増加の120,368百万円となりました。営業利益は、増収影響とコスト改善活動の実施に加え、原材料・エネルギー費・労務費上昇分の価格への一部転嫁等もあり、7,176百万円(前年同期は623百万円の営業損失)となりました。」
増収、コスト改善活動、原材料・エネルギー費・労務費上昇分の一部価格転嫁により、営業損益が前年同期の623百万円の損失から7,176百万円の利益へ改善した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「連結業績につきましては、売上高は前年同期と比べ14,459百万円(22.9%)増加の77,470百万円となりました。営業利益は、増収影響とコスト改善活動の実施に加え、原材料・エネルギー費・労務費上昇分の価格への一部転嫁等もあり、4,285百万円(前年同期は1,446百万円の営業損失)となりました。」
増収、コスト改善活動、原材料・エネルギー費・労務費上昇分の一部価格転嫁により、営業損益が前年同期の1,446百万円の損失から4,285百万円の利益へ改善した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、全拠点における原材料及びエネルギー価格高騰の影響等はありましたが、増収影響とコスト改善活動の実施により、1,339百万円(前年同期は1,241百万円の営業損失)となりました。」
増収効果とコスト改善活動により、営業損益が前年同期の1,241百万円の損失から1,339百万円の利益へ改善した。原材料・エネルギー価格高騰の負担は残っている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益は、顧客の2直化のタイミング遅れによる米国新工場の費用負担と、全拠点における原材料及びエネルギー価格高騰の影響等はありますが、増収影響と投資の抑制や見直し等あらゆる経費の削減とコスト改善活動実施により、3,453百万円(前連結会計年度は2,632百万円の営業損失)となりました。」
増収、投資抑制、経費削減、コスト改善により、営業損益が2,632百万円の損失から3,453百万円の利益へ改善した。ただし米国新工場費用や原材料・エネルギー価格高騰の負担は継続している。 - FY2023-Q3コスト改善とコスト高・新工場負担が併存有価証券報告書
「セグメント利益(営業利益)は、原材料及びエネルギー価格高騰の影響等はありましたが、増収影響と投資の抑制や見直し等あらゆる経費の削減とコスト改善活動実施により、前年同期と比べ888百万円増加の194百万円となりました。」
投資抑制、経費削減、コスト改善により日本セグメントは前年同期比888百万円の利益改善となった。一方、原材料・エネルギー価格高騰や米国新工場の費用負担が全社損益を圧迫している。 - FY2023-Q2コスト改善とコスト高の影響が併存有価証券報告書
「全拠点における生産変動への対応としてコスト削減を推進し経営基盤の安定化に取り組んでまいりました。」「営業損益は、米国新工場のフル稼働に向けた準備費用が先行したことに加え、原材料及びエネルギー価格高騰の影響等により、1,446百万円の損失(前年同期は1,443百万円の営業損失)となりました。」
全拠点でコスト削減を進め、アセアンでは生産工程の見直しによるコスト改善効果が利益増に寄与した。一方、米国新工場の準備費用と原材料・エネルギー価格高騰により、全社営業損失は1,446百万円となった。 - FY2023-Q1コスト改善下でも営業損失有価証券報告書
「営業損益は、生産工程の効率化、投資の抑制や見直しなど、あらゆる経費の削減とコスト改善活動の実施に努めてまいりましたが、国内での減産影響や急激な生産変動に対応した不規則生産による稼働ロスの他、米国新工場のフル稼働に向けた準備費用の増加により、1,241百万円の損失(前年同期は645百万円の営業利益)となりました。」
生産工程の効率化、投資抑制、経費削減、コスト改善を継続したが、減産、不規則生産による稼働ロス、米国新工場の準備費用を吸収できず、営業損益は前年同期の645百万円の利益から1,241百万円の損失へ悪化した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の営業損益は、生産工程の効率化、投資の抑制や見直しなど、あらゆる経費の削減とコスト改善活動の実施に努めてまいりましたが、減産影響や急激な生産変動に伴う稼働ロス等に加え、米国新工場の操業準備費用の影響もあり、2,632百万円の損失(前連結会計年度は4,456百万円の営業利益)となりました。」
生産工程の効率化、投資抑制、経費削減、コスト改善を継続したが、減産・稼働ロス・米国新工場準備費用の影響により営業損益は2,632百万円の損失となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「セグメント利益(営業利益)は、タイにおける原価低減の効果等により、前年同期と比べ8百万円(5.7%)増加の165百万円となりました。」
アセアンでは原価低減の効果等によりセグメント利益が前年同期比5.7%増加した。全社では米国新工場の操業準備費用や稼働ロスにより営業損失となっており、収益性改善は地域別に分かれている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「営業損益は、原価低減に努めたものの米国新工場の操業準備費用の影響及び第2四半期連結会計期間の急激な台数変動に伴う稼働ロス等により、1,443百万円の損失(前年同期は57百万円の営業利益)となりました。」
原価低減を継続したが、米国新工場の操業準備費用や急激な生産台数変動による稼働ロスを吸収できず、営業損失となった。合理化・原価低減方針自体の変更は記載されていない。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、米国新工場の操業準備費用が増加しましたが、増収影響及び経費低減により645百万円(前年同期は1,657百万円の営業損失)となりました。」
増収影響と経費低減により、営業損失から645百万円の営業利益へ改善した。米国新工場の操業準備費用による負担は継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「今般の業績は新型コロナウイルス感染症の長期的な影響による取引先の減産により前期と比べて減益となりました。固定費低減や品質向上による市場品質対応費用の圧縮等の業績改善を推進してまいります。」
固定費低減、品質向上、市場品質対応費用の圧縮による収益改善を引き続き推進しているが、当年度は減産影響等により営業利益が50.5%減少した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「日本では、新型コロナウイルス感染症の影響による主要取引先の減産により、売上高は前年同期と比べ32,802百万円(41.6%)減少の46,033百万円となりました。セグメント損益(営業損益)は、工程改善などの原価低減、人件費抑制及び固定費削減等に取り組みましたが減収影響が大きく、1,000百万円の損失(前年同期は4,175百万円のセグメント利益)となりました。」
工程改善による原価低減、人件費抑制、固定費削減を継続したが、主要取引先の減産による減収影響を吸収できず、日本セグメントは損失となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「営業損益は、厳しい経営環境のなか経費削減に努めたものの、減産影響により1,657百万円の損失(前年同期は3,175百万円の営業利益)となりました。」
厳しい環境下でも経費削減を継続しているが、主要取引先の減産影響を吸収できず、営業損失となった。合理化・原価低減活動の方針自体に変更は示されていない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは計画的な合理化・原価低減活動を実施し、製品価格の引き下げがなされても、収益性が低下しないようコスト管理に取り組んでおりますが、顧客からの要請の内容によっては、当社グループの経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
合理化・原価低減とコスト管理を継続しているが、当年度は減産、新拠点費用等により営業利益が38.5%減少した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、増収効果や改善活動によるコスト低減等はありましたが、働き方改革のための諸施策の実施による費用や本社工場の一部稼働開始に伴う減価償却費の増加、メキシコの減産影響及び新車種立ち上げ費用等により、前年同期と比べ3,730百万円(35.0%)減少の6,918百万円となりました。」
改善活動によるコスト低減を継続しているが、働き方改革費用、本社工場の減価償却費、メキシコの減産、新車種立ち上げ費用等を吸収できず、営業利益は前年同期比35.0%減少した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、増収効果や改善活動によるコスト低減等はありましたが、働き方改革のための諸施策の実施による費用や本社工場の一部稼働開始に伴う減価償却費の増加、メキシコの減産影響及び新車種立ち上げ費用等により、前年同期と比べ922百万円(14.8%)減少の5,307百万円となりました。」
改善活動によるコスト低減を継続しているが、働き方改革費用、本社工場の減価償却費、メキシコ減産、新車種立ち上げ費用等を吸収できず、営業利益は前年同期比14.8%減少した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益は、増収効果やコスト低減等はありましたが、働き方改革のための諸施策や建設を進めてまいりました本社工場の一部稼働開始に伴う減価償却費の増加等により、前年同期と比べ657百万円(17.2%)減少の3,175百万円となりました。」
コスト低減を継続しているものの、働き方改革関連費用や本社工場の減価償却費増加等により、営業利益は前年同期比17.2%減少した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは計画的な合理化・原価低減活動を実施し、製品価格の引き下げがなされても、収益性が低下しないようコスト管理に取り組んでおります。」
価格引き下げ要請への対応として、合理化・原価低減・コスト管理を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「セグメント利益(営業利益)は、コスト低減活動により改善に努めましたが、新製品の量産準備にかかる費用や為替変動の影響等により、前年同期と比べ413百万円(26.6%)減少の1,144百万円となりました。」
コスト低減活動を継続しているが、新製品の量産準備費用や為替変動の影響等を吸収できず、中米・北米のセグメント利益は前年同期比26.6%減少した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益は、次世代技術開発に伴う研究開発費の増加等はありましたが、増収効果やコスト低減活動等により、前連結会計年度と比べ3,675百万円(25.6%)増加の18,052百万円となりました。」
研究開発費が増加する中でも、増収効果とコスト低減活動等により営業利益が前年同期比25.6%増加した。合理化・原価低減活動による収益性改善について、通期の測定可能な前進が確認できる。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、次世代車種開発に伴う研究開発費の増加等はありましたが、増収効果やコスト低減活動等により、前年同期と比べ2,509百万円(21.6%)増加の14,127百万円となりました。」
次世代車種開発に伴う研究開発費の増加がある一方、増収効果とコスト低減活動により営業利益が前年同期比21.6%増加した。合理化・原価低減活動による収益性改善について、数値で確認できる前進がある。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、次世代車種開発に伴う研究開発費の増加等はありましたが、増収効果やコスト低減活動等により、前年同期と比べ986百万円(13.3%)増加の8,408百万円となりました。」
研究開発費の増加要因がある一方、増収効果とコスト低減活動により営業利益が前年同期比13.3%増加した。合理化・原価低減活動による収益性改善について、数値で確認できる前進がある。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、次世代車種開発に伴う研究開発費の増加等はありましたが、増収効果やコスト低減活動等により、前年同期と比べ1,039百万円(34.1%)増加の4,090百万円となりました。」
研究開発費の増加要因がある一方、増収効果とコスト低減活動により営業利益が前年同期比34.1%増加した。合理化・原価低減活動による収益性維持について、測定可能な改善が確認できる。 - FY2017再掲有価証券報告書
「営業利益は、コスト低減活動により改善に努めましたが、次世代車種開発費用の増加やお客様の要求品質に積極的に対応するための費用の見直し、為替変動の影響等により、前連結会計年度と比べ2,859百万円(16.6%)減少の14,376百万円となりました。」
コスト低減活動を継続しているが、次世代車種開発費、要求品質対応費、為替変動等により営業利益は16.6%減少した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、コスト低減活動により改善に努めましたが、新製品の量産にかかる費用の増加等により、前年同期と比べ1,949百万円(14.4%)減少の11,618百万円となりました。」
コスト低減活動は継続しているが、新製品の量産費用の増加等を吸収できず、営業利益は前年同期比14.4%減少した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、コスト低減活動により改善に努めましたが、減収影響や新製品の量産にかかる費用の増加等により、前年同期と比べ914百万円(11.0%)減少の7,422百万円となりました。」
コスト低減活動を継続しているが、減収や新製品量産費用の増加を吸収しきれず、連結営業利益は前年同期比11.0%減少した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは計画的な合理化・原価低減活動を実施し、製品価格の引き下げがなされても、収益性が低下しないようコスト管理に取り組んでおります」
顧客からの価格引き下げ要請への対応手段として、合理化、原価低減、コスト管理を挙げている。