人材育成・採用の仕組みの再構築
FY2016に初出。25回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに108社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社は、企業の成長を「人の成長の総和」と考えており、社員一人ひとりが主体的に学び、磨いたスキルや個性、強みを活かし、それぞれの得意・不得意を相互に補完することで会社全体の成長につなげていく「人中心の企業」となることを目指しております。その一環として、スキルをベースとしたタレントマネジメントシステムの構築に取り組むとともに、社員が仕事に誇りとやりがいを感じ、活き活きと働けていることを確認するため、エンゲージメントサーベイを実施しております。女性管理職の人数は2027年３月までに13名を目標とし、当連結会計年度実績は12名です。正規雇用労働者の男女の賃金の差異は2030年３月までに75％以上を目標とし、実績は72.9％です。中途採用者の管理職比率は2030年３月までに35％以上を目標とし、実績は29.4％です。」
人的資本施策をタレントマネジメントシステム、エンゲージメントサーベイ、キャリア形成支援へ具体化し、女性管理職・男女賃金差異・中途採用管理職比率の目標と実績を開示した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「営業利益は、コスト改善活動の成果が着実に現れている一方で、減収影響、退職給付数理計算上の差異及び持続的成長を見据えた人的資本投資の増加により、前年同期と比べ856百万円（15.1％）減少の4,835百万円となりました。」
持続的成長を見据えた人的資本投資の増加が、当中間期の費用要因として明示された。人材施策への投資が従来の制度整備・教育に加えて増加局面にある。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年度から、全社横断型のD＆I推進プロジェクトを立ち上げ、次の5つの柱を設定し活動を進めております。」
全社横断型D&Iプロジェクトを継続し、女性管理職13名を2027年3月まで、正規雇用労働者の男女賃金差異75％以上を2030年3月まで、中途採用者の管理職比率35％以上を2030年3月までとする目標と、当年度実績を開示した。男性育休取得率についても中期目標90％、当年度実績38.7％を示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年度から、全社横断型のD＆I推進プロジェクトを立ち上げ、次の5つの柱を設定し活動を進めております。」
人的資本・働き方施策について、2024年度から全社横断型D&I推進プロジェクトを立ち上げ、理念共有、多様な働き方、多様な人材活用、心理的安全性、アンコンシャスバイアス解消の5本柱へ具体化した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「人材育成の一環としてD&Iに重点を置いた教育を開始いたしました。」
人的資本施策について、D&Iに重点を置いた教育を開始したという具体的な実施段階への進展を示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「業務プロセス改革へ向けたDX推進、持続的成長の基盤となる人材の育成と社内環境整備等の人的資本の拡充、また、社会課題への取り組みとして、リサイクル技術の開発や進化した生産プロセスによる省資源・省エネルギー化に注力し取り組んでまいりました。」
人材育成・社内環境整備を人的資本の拡充として位置づけ、従来の人材施策を継続している。新たな数値目標や制度導入の完了は示されていない。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「具体的には、社員が自身の目指すべきキャリアを描けるよう、各主要ポスト毎の求める人物像、必要な役割・スキルを体系化し、階層別の教育と職種別の専門教育、さらにはDNCブランド構築・共有活動にも力を入れ、社員の柔軟な思考と力強い推進力を育成することで『DNC-Way』（行動指針）を体現できる次世代人材（リーダー）を輩出します。」
従来の人材育成・採用、働き方改革から、キャリア体系化、タレントマネジメント、海外研修、社内公募、D&Iなど人的資本・多様性を含む施策へ対象を広げた。女性管理職7名を2026年3月まで、正規雇用労働者の男女賃金差異75％以上を2030年3月まで、中途採用者の管理職比率35％以上を2030年3月までの目標としている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「ニューノーマル時代の働き方への対応として既存の社内制度見直し等を推進してまいりました。」
ニューノーマル時代の働き方への対応として、既存の社内制度見直しを継続している。新たな制度導入や効果の数値は示されていない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「ニューノーマル時代の働き方への対応、」
ニューノーマルへの対応を含む働き方改革を継続している。新たな制度導入や効果の数値は示されていない。 - FY2022前進有価証券報告書
「経営基盤領域においては、新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止策の一環として、テレワーク勤務やWEB会議のためのインフラ環境、制度を整備し積極的な活用を推進しました。更に、サステナビリティに関する活動を推進していくための社内体制や仕組み、制度の見直しについての活動を強化し、今後、活動を体系化し日常業務化していくとともにこの活動を通じた働き方改革へ繋げてまいります。」
テレワーク・WEB会議のインフラ環境と制度を整備し、積極活用を進めた。サステナビリティ活動の社内体制・仕組み・制度の見直しも強化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「一方、国内においては新型コロナウイルス感染症の拡大防止やニューノーマルへの対応を継続するとともに、」
感染拡大防止とニューノーマルへの対応を含む働き方・事業運営上の施策を継続している。人材施策の新たな制度や効果の数値は示されていない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「国内においてはテレワーク勤務を積極的に推進し、新型コロナウイルス感染症の拡大防止やニューノーマルへの対応に努めてまいりました。」
テレワーク勤務を積極的に推進し、感染拡大防止とニューノーマルへの対応を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2021年４月１日～2021年６月30日）においては、新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止に努めるとともに、ニューノーマルへの対応を推進してまいりました。」
感染拡大防止とニューノーマルへの対応を含む働き方改革・事業運営上の施策を継続している。新たな制度や効果の数値は示されていない。 - FY2021前進有価証券報告書
「経営基盤の面においては、働きやすい職場づくりやライフワークバランスの実現に向けたテレワーク制度の導入、デジタル技術を活用した業務の効率化を実施し、また環境対応、地域貢献を目指したSDGs宣言に向けて取り組んでまいりました。」
従来の働き方改革、人材育成・確保に加え、テレワーク制度を導入し、デジタル技術による業務効率化を実施した。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「３．グループメンバーひとりひとりの働きがい向上を目指し、ヒトを支える仕組みを強化する。４．新たな視点、発想、ツールを活用し働き方改革を実現する。」
従来の働き方改革、人材育成・確保、安全確保や新たな生活様式への対応に加え、グループメンバーの働きがい、人的支援の仕組み、新たな視点・発想・ツールの活用へと人材・働き方の施策を具体化している。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大防止策により、新たな生活様式へと変化していく中、社員の安全確保を目的とした施策等を取り入れた働き方改革、パンデミックをはじめとした緊急事態におけるBCP（事業継続計画）の見直し等、事業活動を継続するための施策やESGをはじめとしたCSRをより一層意識した施策等であります。」
人材・働き方のテーマを、従来の働き方改革、人材育成・確保から、新たな生活様式への対応、社員の安全確保、パンデミック下の事業継続へ広げている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「既存プロセスの生産性改善や人材育成、人材確保をはじめとする働き方改革を進めております。」
人材育成・人材確保と働き方改革を継続して推進している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「（日本）主要販売先への売上増等により、売上高は前年同期と比べ5,154百万円（4.7％）増加の115,321百万円となりました。セグメント利益（営業利益）は、働き方改革のための諸施策の実施による費用や本社工場の一部稼働開始に伴う減価償却費の増加、次世代技術開発に伴う研究開発費の増加等により、前年同期と比べ2,861百万円（32.3％）減少の5,985百万円となりました。」
働き方改革のための諸施策を継続して実施しているが、その費用が日本セグメントの利益減少要因として記載されている。人材施策の新たな制度導入や効果測定は示されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、米国アラバマ州においても新工場（2021年生産開始予定）の建設に着手する等、国内外における新拠点への取り組みを推進するとともに、既存プロセスの生産性改善や人材育成、人材確保をはじめとする働き方改革のための諸施策等を推進してまいりました。」
人材育成、人材確保、既存プロセスの生産性改善、働き方改革を継続して推進している。新たな制度導入や効果の測定結果は記載されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益は、増収効果やコスト低減等はありましたが、働き方改革のための諸施策や建設を進めてまいりました本社工場の一部稼働開始に伴う減価償却費の増加等により、前年同期と比べ657百万円（17.2％）減少の3,175百万円となりました。」
働き方改革のための諸施策を継続して実施しているが、その費用が営業利益の減少要因として記載されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「もの造り革新の実現と社員が一層働きやすい職場環境と制度の整備を行ってまいりました。」
人材・働き方に関して、働きやすい職場環境と制度の整備を実施したと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「新製品の量産準備にかかる費用や働き方改革のための諸施策の実施による費用等により」
働き方改革のための諸施策を実施している。新たな制度導入や効果の測定結果は記載されていない。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「働き方改革のための諸施策の実施等を推進してまいりました。」
人材・企業運営に関して、働き方改革のための諸施策を実施段階として明示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「人材育成・採用のしくみを再構築し、計画的に推進する」
グローバル事業拡大を支える人材育成・採用制度の再構築を中期経営計画の基本戦略として維持している。 - FY2016初出有価証券報告書
「５．人材育成・採用のしくみを再構築し、計画的に推進する」
グローバル事業拡大を支える人材育成・採用制度の再構築を中期計画の基本戦略に含めている。