特定取引先への売上依存
FY2016に初出。21回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
ダイキョーニシカワがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。25社中12社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに8社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「しかし、現時点では売上の大部分をマツダ株式会社及びその連結子会社・持分法適用会社（以下「同社グループ」）が占めており、2026年３月期における同社グループ向け売上高は、当社グループの連結売上高の74.6％を占めています。」
従来のマツダ車約7割という開示から、マツダ及びその連結子会社・持分法適用会社向け売上高が連結売上高の74.6％を占めると具体化され、依存度の高さがより明示された。 - 2026-05-13顕在化決算
「マツダ株式会社 73,666」
主要顧客であるマツダ向け売上高は73,666百万円となり、連結売上高165,706百万円に占める比率は約44.5％だった。前年度のマツダ株式会社向け80,011百万円から減少している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「日本では、主要顧客の生産台数が減少したことにより、売上高は前年同期と比べ3,557百万円（6.6％）減少の50,018百万円となりました。」
主要顧客の生産台数減少が日本セグメントの売上高減少として実績に表れ、特定取引先への依存に関係する業績影響が継続している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「マツダ車に関わる売上高は約７割を占めております。」
特定取引先への依存について、従来のマツダ単体の売上比率開示から、マツダ車に関わる売上高が約7割を占めるとの表現へ変化した。依存度の高さをより広い範囲で示している。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社グループの主要な得意先はマツダ株式会社であり、当連結会計年度の売上高に占める割合は50.3％(前連結会計年度52.4％)となっており、得意先の売上高に占める割合が高いため、得意先の自動車生産及び販売動向が、当社グループの経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
マツダ向け売上比率は52.4％から50.3％へ低下し、特定取引先への集中度はさらに緩和した。ただし売上高の過半を占める状態は続いている。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社グループの主要な得意先はマツダ株式会社（以下、「同社」という。）であり、当連結会計年度の売上高に占める割合は52.4％(前連結会計年度53.8％)となっており、同社の売上高に占める割合が高いため、同社の自動車生産及び販売動向が、当社グループの経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
マツダ向け売上比率は53.8％から52.4％へ低下し、集中度はさらに緩和した。ただし依然として売上高の過半を占めている。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループの主要な得意先はマツダ株式会社（以下、「同社」という。）であり、当連結会計年度の売上高に占める割合は53.8％(前連結会計年度55.2％)となっており、同社の売上高に占める割合が高いため、同社の自動車生産及び販売動向が、当社グループの経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
マツダ向け売上比率は前年度の55.2％から53.8％へ低下し、集中度は緩和した。ただし依然として売上高の過半を占め、依存リスクは残っている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「日本では、販路の拡大による売上増加はありましたが、顧客各社の生産台数減少と会計基準変更の影響等により、売上高は前年同期と比べ16,094百万円（19.8％）減少の65,250百万円となりました。」
主要取引先を含む顧客各社の生産台数減少が日本セグメントの売上高19.8％減少として実際に表れ、特定取引先への依存に関係する業績影響が続いている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の連結業績は、主要取引先の半導体供給不足を要因とする生産への影響もありましたが、新型コロナウイルス感染症による減産影響が大きかった前年より生産台数が増加したことにより、売上高は前年同期と比べ2,772百万円（10.2％）増加の29,891百万円となりました。」
主要取引先の半導体供給不足を要因とする生産への影響が実際に発生し、特定取引先の生産動向が業績に影響するリスクが具体化している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループの主要な得意先はマツダ株式会社（以下、「同社」という。）であり、当連結会計年度の売上高に占める割合は55.2％(前連結会計年度60.7％)となっており、同社の売上高に占める割合が高いため、同社の自動車生産及び販売動向が、当社グループの経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
マツダ向け売上比率は60.7％から55.2％へ低下したため、集中度は緩和した。ただし依然として売上高の過半を占め、依存リスクは残っている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「日本では、新型コロナウイルス感染症の影響による第１四半期連結会計期間の減産と連結子会社における火災の影響により、売上高は前年同期と比べ33,976百万円（29.5％）減少の81,345百万円となりました。」
主要取引先の減産等が日本セグメントの売上高を前年同期比29.5％減少させる形で、特定取引先への依存に関係するリスクが引き続き実績に表れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の連結業績は、新型コロナウイルス感染症の影響による主要取引先の減産により、売上高は前年同期と比べ31,436百万円（33.3％）減少の62,999百万円となりました。」
主要取引先の減産が継続し、特定取引先への依存に関係する売上減少が連結売上高の33.3％減少として実際に表れた。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の連結業績は、新型コロナウイルス感染症の影響による主要取引先の著しい減産により、売上高は前年同期と比べ22,526百万円（45.4％）減少の27,118百万円となりました。」
主要取引先の著しい減産が実際に発生し、特定取引先への依存リスクが連結売上高の大幅な減少として表れた。今回の記載では取引先名や売上依存比率の変更は示されていない。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループの主要な得意先はマツダ株式会社（以下、「同社」という。）であり、当連結会計年度の売上高に占める割合は60.7％(前連結会計年度59.5％)となっており、同社の売上高に占める割合が高いため、同社の自動車生産及び販売動向が、当社グループの経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
マツダ向け売上比率が59.5％から60.7％へ上昇し、特定取引先への依存度がさらに高まった。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高に占める割合は59.5％(前連結会計年度57.1％)となっており、同社の売上高に占める割合が高いため、同社の自動車生産及び販売動向が、当社グループの経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
マツダ向け売上比率が57.1％から59.5％へ上昇し、特定取引先への売上依存度が悪化している。 - FY2018対処有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高に占める割合は57.1％(前連結会計年度57.4％)となっており、同社の売上高に占める割合が高いため、同社の自動車生産及び販売動向が、当社グループの経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
マツダ向け売上比率は57.4％から57.1％へ0.3ポイント低下したため、集中度はわずかに低下した。ただし依然として売上高の57.1％を占め、特定取引先依存のリスクは残っている。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高に占める割合は57.4％(前連結会計年度54.6％)となっており、同社の売上高に占める割合が高いため、同社の自動車生産及び販売動向が、当社グループの経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
マツダ向け売上比率が54.6％から57.4％へ上昇し、特定取引先への集中度が悪化している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の連結業績は、主要販売先への売上減や円高による邦貨換算の影響等により、売上高は前年同期と比べ5,799百万円（4.8％）減少の114,161百万円となりました。」
主要販売先への売上減少が引き続き発生し、円高の影響とともに連結売上高の前年同期比4.8％減少要因として記載されている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（平成28年４月１日～平成28年９月30日）の連結業績は、主要販売先への売上減や円高による邦貨換算の影響等により、売上高は前年同期と比べ4,437百万円（5.6％）減少の74,474百万円となりました。」
主要販売先への売上減少が引き続き発生し、円高の影響とともに連結売上高の前年同期比5.6％減少要因として記載されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「主要販売先への売上減等により、売上高は前年同期と比べ1,662百万円（4.4％）減少の36,164百万円となりました。営業利益は、減収影響等により、前年同期と比べ1,016百万円（25.0％）減少の3,051百万円となりました。」
主要販売先への売上減少が実際に発生し、連結の減収減益要因として記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの主要な得意先はマツダ株式会社（以下、「同社」という。）であり、当連結会計年度の売上高に占める割合は54.6％(前連結会計年度57.1％)となっており、同社の売上高に占める割合が高いため、同社の自動車生産及び販売動向が、当社グループの経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
マツダ向け売上比率54.6％を示し、特定顧客の生産・販売動向への依存をリスクとしている。