減収下での営業利益・経常利益・純利益の増加
FY2016-Q2に初出。36回の記載のうち23回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2016。直近の記載は2026-08-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。105社中24社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに21社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「売上高は256億６百万円（前年同期比9.0％増）、営業利益は10億93百万円（前年同期比108.2％増）、経常利益は10億76百万円（前年同期比82.5％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は５億56百万円（前年同期比215.0％増）となりました。」
当中間連結会計期間は増収増益となり、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する中間純利益が前年同期を上回った。コスト増への価格転嫁と全社的なコスト低減も要因として記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「売上高は483億21百万円（前年同期比3.2％増）及び売上総利益は107億12百万円（前年同期比4.9％増）となりました。これらの結果、営業利益は12億72百万円（前年同期比21.3％増）となり、経常利益は13億１百万円（前年同期比14.0％増）及び親会社株主に帰属する当期純利益は４億61百万円（前年同期比31.1％増）となりました。」
2025年度は売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益がいずれも前年を上回り、前年中間期の増収減益から通期の増収増益へ進展した。 - 2026-02-27再定義決算説明資料
「営業利益 | 広告宣伝・地域貢献、デジタル、人的資本等の成長戦略投資を加速するも、収益力向上により増益を達成」
前回の増収減益の構図から、成長戦略投資を継続しながら営業利益も増加した構図へ変化している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「売上高は226億10百万円、234億95百万円、＋８億84百万円、＋3.9％、営業利益は５億54百万円、５億25百万円、△28百万円、△5.2％、経常利益は６億28百万円、５億89百万円、△38百万円、△6.1％、親会社株主に帰属する中間純利益は２億66百万円、１億76百万円、△89百万円、△33.6％となりました。」
前年同期比で増収となった一方、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する中間純利益は減少し、増収減益の構図となった。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「売上高は226億10百万円（前年同期比7.3％増）及び売上総利益は49億１百万円（前年同期比13.1％増）となりました。これらの結果、営業利益は５億54百万円（前年同期比67.7％増）となり、経常利益は６億28百万円（前年同期比52.3％増）及び親会社株主に帰属する中間純利益は２億66百万円（前年同期比5,987.3％増）となりました。」
当中間連結会計期間は増収増益となり、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益が前年同期を上回った。前年同期の製品不具合対応費用がなくなったことも、最終利益の増加に関係している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「売上高は119億66百万円（前年同四半期比11.1％増）及び売上総利益は26億37百万円（前年同四半期比20.2％増）となりました。これらの結果、営業利益は５億９百万円（前年同四半期比114.9％増）となり、経常利益は４億94百万円（前年同四半期比97.3％増）及び親会社株主に帰属する四半期純利益は２億54百万円（前年同四半期比143.2％増）となりました。」
前年度第1四半期の減収減益から、当四半期は売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益がすべて前年同期を上回る増収増益の構図へ変化した。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「売上高は312億48百万円（前年同四半期比7.5％増）及び売上総利益は64億59百万円（前年同四半期比6.3％増）となりました。これらの結果、営業利益は３億60百万円（前年同四半期比39.0％減）となり、経常利益は５億14百万円（前年同四半期比40.6％減）となりました。」
前年同期比で増収・売上総利益増となった一方、営業利益及び経常利益は減少した。さらに製品不具合対応費用1億98百万円の計上により、親会社株主に帰属する四半期純利益は17百万円、前年同期比96.5％減となっている。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「売上高は210億67百万円（前年同四半期比4.9％増）及び売上総利益は43億33百万円（前年同四半期4.3％増）となりました。」
前年同期比で増収・売上総利益増となった一方、営業利益は3億30百万円で37.7％減、経常利益は4億12百万円で41.3％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は4百万円で98.9％減となった。製品不具合対応費用1億98百万円及び販管費増加が利益を押し下げている。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「売上高は107億70百万円（前年同四半期比2.3％減）、営業利益は２億37百万円（前年同四半期比47.8％減）、経常利益は２億50百万円（前年同四半期比53.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は１億４百万円（前年同四半期比70.4％減）となりました。」
前年度第1四半期の増収増益から、当四半期は減収減益へ構図が変化した。輸送費・エネルギー価格・原材料価格の高騰、販管費増加及び為替差損31百万円が利益を押し下げたと記載している。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「売上高は200億91百万円（前年同四半期比5.1％増）および売上総利益は41億55百万円（前年同四半期3.7％増）となりました。」
前年同期比で増収・売上総利益増となった一方、営業利益は5億30百万円で32.0％減、経常利益は7億3百万円で18.7％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は3億93百万円で10.6％減となり、増収減益の構図へ変化した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益は４億54百万円（前年同四半期比1.1％増）となりました。さらに、円安に伴う為替差益の計上により経常利益は５億32百万円（前年同四半期比7.6％増）および親会社株主に帰属する四半期純利益３億52百万円（前年同四半期比27.2％増）となりました。」
売上高に加え営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同四半期を上回り、前四半期から続く増収増益の構図を維持している。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「売上高は191億17百万円（前年同期比9.6％増）、営業利益は７億80百万円（前年同期比14.3％増）、経常利益は８億64百万円（前年同期比14.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は４億40百万円（前年同期比56.3％増）となりました。」
前四半期の増収ながら営業利益・経常利益が減少する構図から、当四半期は売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益がすべて前年同期を上回る構図へ変化した。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は98億78百万円（前年同四半期比3.0％増）となりましたが、前第１四半期連結累計期間におきましては新型コロナウイルス感染症の影響から業績の見通しが困難であったことから役員および従業員の賞与引当金繰入額の見直しを行ったことに加え、土木工事業を営んでいた株式会社DADを前第２四半期連結会計期間末に売却したことから、売上総利益は20億41百万円（前年同四半期は20億42百万円）、営業利益は４億49百万円（前年同四半期比10.5％減）および経常利益は４億95百万円（前年同四半期比8.9％減）となりました。」
前年度の減収ながら利益改善という構図から、当四半期は増収ながら営業利益・経常利益が減少する構図へ変化した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「売上高は346億47百万円（前年同期比3.1％減）となりましたが、全体的な利益改善を進めたことから売上総利益は73億36百万円（前年同期比5.3％増）、営業利益は10億45百万円（前年同期比4.4％増）および経常利益は12億11百万円（前年同期比4.8％増）となりました。」
減収ながら売上総利益、営業利益および経常利益が増加する一方、減損損失や優先配当等により親会社株主に帰属する当期純利益は4億77百万円、前年同期比39.0％減となった。前年度からの利益改善と最終利益減少の構図を継続している。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「売上高は256億87百万円（前年同期比3.4％減）となりましたが、全般的な利益改善を進めたことから売上総利益は54億30百万円（前年同期比6.2％増）、営業利益は８億30百万円（前年同期比9.9％増）および経常利益は９億61百万円（前年同期比12.3％増）となりました。」
減収ながら売上総利益、営業利益および経常利益が増加する構図を維持した一方、関係会社株式売却益や減損損失、株式会社シルフィードの優先配当72百万円の計上により、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比21.2％減となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は174億43百万円（前年同期比2.3％減）と前年同期と比べ減少しましたが、全般的な利益改善を進めたことから売上総利益は37億92百万円（前年同期比13.8％増）、営業利益は６億82百万円（前年同期比35.5％増）および経常利益は７億57百万円（前年同期比31.5％増）となりました。」
減収ながら売上総利益、営業利益、経常利益および親会社株主に帰属する四半期純利益が増加する構図を継続している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「売上高は95億93百万円（前年同期比1.6％減）とほぼ前年同期並みに推移し、全般的な利益改善を進めたことから売上総利益は20億42百万円（前年同期比5.1％増）、営業利益は５億２百万円（前年同期比6.8％増）および経常利益は５億43百万円（前年同期比5.8％増）となりました。」
減収ながら売上総利益、営業利益および経常利益は増加した一方、減損損失93百万円や非支配株主に帰属する四半期純利益24百万円の計上により、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比7.1％減となった。 - FY2019再定義有価証券報告書
「売上高は357億49百万円（前年同期比1.3％減）と前年を上回ることができませんでしたが、一部の課題は残しつつも全般的な利益改善を進めてきたことから売上総利益は69億68百万円（前年同期比1.2％増）となりました。また、販売費及び一般管理費において、主に人件費中心に圧縮したこともあり営業利益10億円（前年同期比8.4％増）および経常利益11億55百万円（前年同期比4.9％増）となりました。」
通期では減収ながら売上総利益、営業利益および経常利益が増加した一方、特別損失等により親会社株主に帰属する当期純利益は7億82百万円（前年同期比9.1％減）となった。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「営業利益は７億55百万円（前年同期比69.0％）、経常利益は８億56百万円（前年同期比46.4％）でありましたが、特別損益では、前期に一時的な投資有価証券売却益479百万円を計上したことなどから、親会社株主に帰属する四半期純利益は４億26百万円（前年同期比16.7％減）となりました。」
売上高、営業利益及び経常利益は前年同期を上回った一方、前期の投資有価証券売却益や当期の減損損失等の影響により、親会社株主に帰属する四半期純利益は減少する構図となった。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「なお、販売費及び一般管理費等については人件費中心に圧縮し、営業利益は前年同四半期並みとなりましたが、営業外収益で前年同四半期に計上した補助金収入同等額が当第２四半期連結累計期間は収益発生しなかったことや、連結における税金費用の比率が高まったことなどにより、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期と比べ減少いたしました。」
売上高と営業利益は前年同期を上回った一方、経常利益は3.5％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は32.4％減となり、人件費圧縮、補助金収入の不在及び税金費用比率上昇を含む構図へ変化している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「売上高は97億22百万円、97億50百万円、＋27百万円、＋0.3％、営業利益は３億82百万円、４億70百万円、＋88百万円、＋23.1％、経常利益は４億23百万円、５億13百万円、＋90百万円、＋21.4％、親会社株主に帰属する四半期純利益は２億41百万円、３億２百万円、＋61百万円、＋25.3％となりました。」
前年同期比で売上高が小幅増となる一方、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも増加した。前年度第1四半期の減益構図から変化している。 - FY2018達成有価証券報告書
「なお、連結決算の公表を開始した第７期(2011年12月期)以降、７期連続で売上高は増収となり、親会社株主に帰属する当期純利益は過去最高益を計上することができました。」
売上高の7期連続増収と、親会社株主に帰属する当期純利益の過去最高益を通期実績として記載している。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における売上高は254億77百万円（前年同期比103.0％）でありましたが、原価の高止まりにより前年度並みの売上総利益率にやや届かなかった事、ベースアップ等による人件費の上昇及び周年事業経費の計上等があり、営業利益は４億46百万円（前年同期比56.7％）、経常利益は５億85百万円（前年同期比66.4％）でありました。特別利益において有価証券売却益４億79百万円(コーポレートガバナンス・コードに基づく政策保有株式の保有方針の見直し)等、特別損失において固定資産売却損64百万円(子会社移転に伴う土地の売却損)及び固定資産除却損23百万円(上水関連設備や営業拠点設備等)等を計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純利益は５億11百万円（前年同期比115.4％）でありました。」
売上高は増加した一方、営業利益・経常利益は減少し、政策保有株式の売却益などにより親会社株主に帰属する四半期純利益は増加する構図となった。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における売上高は174億29百万円（前年同期比104.8％）、営業利益は４億93百万円（前年同期比83.5％）、経常利益は５億96百万円（前年同期比92.0％）、親会社株主に帰属する四半期純利益は３億17百万円（前年同期比83.6％）と、利益面では前年同期比で減益となりました。なお、セグメント利益(営業利益)において、住宅機器関連事業セグメントでは当初計画並みの推移だったものの、環境機器関連事業セグメントが未達成となり、全体で当初計画を下回る事となりました。」
売上高は前年同期比で増加した一方、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益は減少し、環境機器関連事業の未達成によりセグメント利益全体も当初計画を下回る構図となった。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「売上高は97億22百万円（前年同期比103.3％）、営業利益は３億82百万円（前年同期比68.0％）、経常利益は４億23百万円（前年同期比73.6％）、親会社株主に帰属する四半期純利益は２億41百万円（前年同期比68.8％）と、利益面では前年同期比で大幅な減益となりましたが、計画比ではほぼ予定通りとなっております。」
前年同期比で売上高は増加した一方、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益は減少する構図に変わった。計画比ではほぼ予定通りと記載している。 - FY2017達成有価証券報告書
「連結決算の公表を開始した第７期(平成23年12月期)以降、６期連続で売上高及び経常利益で増収増益、営業利益及び親会社株主に帰属する当期純利益でも過去最高益を計上することができました。」
2017年度は売上高・経常利益の6期連続増収増益となり、営業利益及び親会社株主に帰属する当期純利益が過去最高益となったと記載している。 - FY2017-Q3再定義有価証券報告書
「売上高は247億29百万円（前年同期比104.1％）、営業利益は７億88百万円（前年同期比118.7％）、経常利益は８億80百万円（前年同期比108.5％）でありましたが、特別利益において固定資産売却益５百万円(その他の事業セグメントにおける土木工事機械等売却益５百万円)、特別損失において減損損失50百万円(環境機器関連事業セグメントにおける上水プラント(大分県大分市)の採算悪化に伴う減損損失15百万円及び住宅機器関連事業セグメントにおける飲料水の仕入販売事業撤退に伴う減損損失34百万円)、固定資産除却損13百万円(環境機器関連事業セグメントにおける上水プラント部品の除却13百万円)等を計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純利益は４億43百万円（前年同期比91.4％）となりました。」
第2四半期までの全利益項目の前年同期超過から、売上高・営業利益・経常利益は増加した一方、減損損失等により親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比で減少する構図に変わった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は166億37百万円（前年同期比103.9％）、営業利益は５億90百万円（前年同期比123.7％）、経常利益は６億48百万円（前年同期比109.0％）でありましたが、特別損失において減損損失15百万円(上水プラント(大分県大分市)の採算悪化に伴う減損処理)などを計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純利益は３億79百万円（前年同期比101.8％）となりました。」
第2四半期累計では売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期を上回っている。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「売上高は94億７百万円（前年同期比103.9％）、営業利益は５億62百万円（前年同期比151.4％）、経常利益は５億75百万円（前年同期比127.5％）でありましたが、特別損失において減損損失15百万円などを計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純利益は３億50百万円（前年同期比110.9％）となりました。」
前年度の通期にみられた営業利益減少とは異なり、当四半期は売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がすべて前年同期を上回る構図となった。 - FY2016再定義有価証券報告書
「売上高は328億10百万円（前年同期比1.4％増）、営業利益は９億31百万円（前年同期比1.6％減）、経常利益は11億36百万円（前年同期比5.0％増）でありました。」
従来の減収下での利益増加という構図から、通期では売上高・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益が増加する一方、営業利益は減少する構図に変わった。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「売上高は237億65百万円（前年同期比98.4％）、営業利益は６億64百万円（前年同期比114.7％）、経常利益は８億12百万円（前年同期比119.1％）、親会社株主に帰属する四半期純利益は４億85百万円（前年同期比139.5％）となりました。」
第3四半期累計でも売上高は前年同期比で減少する一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益は増加している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「売上高は160億９百万円（前年同期比95.8％）、営業利益は４億77百万円（前年同期比101.2％）、経常利益は５億95百万円（前年同期比111.2％）、親会社株主に帰属する四半期純利益は３億72百万円（前年同期比121.8％）となりました。」
前年同期比で売上高は減少した一方、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益は増加している。