木材価格上昇による建材事業コストリスク
FY2021-Q2に初出。11回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
大倉工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。8社中7社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「営業利益は売上高の減少に加え、当年に稼働を開始した高瀬工場においてJAS認定品製造の試運転等の費用を計上したことなどにより、５千３百万円（前年同期比87.3％減）となりました。」
原材料価格上昇を含む建材事業のコストリスクが、売上高減少や高瀬工場の試運転費用とともに営業利益の大幅減少として実際に現れている。 - 2026-07-30顕在化決算
「住宅着工戸数の減少など厳しい市場環境の中、原材料価格の上昇に対する価格改定を実施したものの、基盤事業であるパーティクルボード事業において製品の販売構成の見直しを行ったことにより、一部製品の販売数量が減少し、売上高は63億７千３百万円（前年同期比2.2％減）となりました。」
建材事業で原材料価格上昇への価格改定を実施した一方、販売数量減少と減収が実績として現れている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「営業利益は売上高が増加したものの、原材料価格の上昇などコストの増加により４億２千１百万円（前年同期比1.5％減）となりました。」
木材価格を含む原材料価格上昇のコストリスクが、建材事業の営業利益の前年同期比1.5％減として実際に現れている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「営業利益についてはパーティクルボードの安定生産を継続したものの、原材料価格の上昇やユーティリティコストの増加もあり、６億７千１百万円（前年同四半期比1.6％減）となりました。」
原材料価格上昇とユーティリティコスト増加が建材事業の営業利益を押し下げ、前年同期比減益として現れている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益については引き続き電力料を始めとする原材料費高騰の影響を受けていますが、パーティクルボードの安定生産を継続したこと、また原価低減を推進したことなどにより、４億６千６百万円（前年同四半期比2.5％増）となりました。」
電力料を含む原材料費高騰の影響が続く一方、原価低減と安定生産により建材事業の利益を確保したと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益については引き続き電力・光熱費用高騰の影響を受けているものの、原料調達コストの削減及びパーティクルボードの安定生産を継続したことなどにより、２億２千３百万円（前年同四半期比12.4％増）となりました。」
原材料価格上昇を含むコストリスクが残る一方、原料調達コスト削減と安定生産により建材事業の利益を確保したと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益については引き続き原材料価格高騰の影響を受けているものの、売上高の増加及びパーティクルボードの安定生産を継続したことなどにより、６億８千２百万円（前年同四半期は４億２千５百万円）となりました。」
木材を含む原材料価格高騰が建材事業の利益を抑制する状況は続いているが、売上高増加と安定生産により営業利益は増加した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益については引き続き原材料価格高騰の影響を受けているものの、パーティクルボードの安定生産を継続したことなどにより１億９千８百万円（前年同四半期は１億８千４百万円）となりました。」
木材を含む原材料価格高騰の懸念が、建材事業の営業利益を抑制する実際の要因として引き続き現れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「営業利益については、パーティクルボード生産の安定稼働を継続したことなどにより増加しましたが、第４四半期連結会計期間以降さらに原材料価格高騰の影響を受けたことにより、４億５千６百万円（前年同期比22.7%増）に留まりました。」
木材価格を含む原材料価格上昇の懸念が、建材事業の通期営業利益に対する実際の抑制要因として記載された。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益については、パーティクルボード生産の安定稼働を継続したことにより増加しましたが、原材料価格高騰の影響を受けたことにより、３億５千７百万円（前年同四半期比50.7%増）となりました。」
木材価格を含む原材料価格上昇の懸念が、建材事業の営業利益に対する実際の影響として記載された。営業利益は3億5,700万円で前年同期比50.7％増となったが、原材料価格高騰が増益を抑制する要因となっている。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「しかしながら、原油価格、木材価格の上昇に伴う影響や半導体不足などの懸念もあり、先行きは不透明な状況となっております。」
木材価格の上昇に伴う影響が、建材事業等に関係する新たな外部コストリスクとして初めて具体的に記載されている。