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大倉工業(4221)・リスク悪化

原油価格・為替変動による原料価格リスク

FY2016に初出。25回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

25記載
10年にわたる
3うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019 – FY2021-Q2顕在化FY2025-H1 – FY2026-H12017: 120172018: 320182019: 320192020: 120202021: 320212022: 420222023: 420232024: 120242025: 120252026: 42026
同じテーマの他社
原材料・エネルギー価格高騰によるコスト増加355社が書いているテーマ・逆風367社・追い風1社

大倉工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より4年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに54社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている190社のうち14社を表示しています。上の文は190社すべてから計算しています。このテーマの367件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「中東情勢悪化の影響により原料の著しい価格高騰や供給不安に見舞われましたが、」

    原油・為替等に関係する原料価格リスクについて、中東情勢悪化による著しい原料価格高騰と供給不安が実際に発生したと記載している。
  2. FY2025-H1顕在化有価証券報告書

    「経常利益は、為替影響も受け、34億9千3百万円(前年同期比29.2%増)となり、」

    為替変動の影響が当中間連結会計期間の経常利益の説明に実際に現れている。
  3. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルスによる経済活動の影響が和らぎ、国内経済活動の正常化が進んでいるものの、原材料及びエネルギー価格の高止まりや、円安の進行などにより、おおむね横ばいで推移しました。」

    原材料・エネルギー価格の高止まりと円安の進行が、合成樹脂事業等に関係する外部環境上の懸念として引き続き記載されている。
  4. FY2023-Q3対処有価証券報告書

    「原料価格をはじめとするコスト上昇分について、製品への価格転嫁の効果などにより、売上高は381億8千6百万円(前年同四半期比0.1%減)となりました。営業利益は、製品価格の上昇に加えて、生産性の向上によるコスト削減に努めたことなどにより、30億7百万円(前年同四半期比17.4%増)となりました。」

    原料価格等の上昇は続くが、製品価格への転嫁の効果が営業利益増加に寄与したと記載している。
  5. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「一方、原料価格のコスト上昇分について製品価格への転嫁が進んだことや、新規材料事業において大型液晶パネル向け光学フィルムの受注が回復傾向となったことなどにより、当第2四半期連結累計期間の売上高は393億3千7百万円(前年同四半期比2.6%増)となりました。」

    原料価格上昇分の製品価格への転嫁が進んだと記載し、原料価格上昇による利益圧迫への対処を再確認している。
  6. FY2023-Q1対処有価証券報告書

    「原料価格のコスト上昇分について製品価格への転嫁が進んだことや、新規材料事業において大型液晶パネル向け光学フィルムの受注が回復傾向となったことなどにより、当第1四半期連結累計期間の売上高は199億7千万円(前年同四半期比8.5%増)となりました。」

    原料価格のコスト上昇は続いているが、製品価格への転嫁が進み、原料価格上昇による利益圧迫への対処が進んだと記載している。
  7. FY2022悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染拡大に加え、ロシアのウクライナ侵攻などによる資源価格の高騰や円安の進行に伴いコストが増加しているものの、国内の経済活動正常化の進展に伴う個人消費の増加の影響などにより、緩やかな回復基調で推移しました。」

    資源価格高騰と円安の進行に伴うコスト増加が通期の外部環境として記載され、原料価格・為替変動リスクの影響が続いている。
  8. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるわが国経済は、国内の新型コロナウイルス感染状況の改善に伴う個人消費の増加や供給制約の緩和の影響はあるものの、資源価格の高騰や円安の進行に伴いコストが増加していることにより、おおむね横ばいで推移しました。」

    資源価格高騰と円安の進行に伴うコスト増加が外部環境上の要因として明示され、原材料価格・為替変動リスクが続いている。
  9. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「しかしながら、営業利益は製品価格への転嫁を進めたものの、度重なる原材料価格の上昇に価格転嫁が追いついていないことから、16億8千万円(前年同四半期は27億3千4百万円)となりました。」

    原材料価格上昇と価格転嫁遅れによる原料価格リスクの影響が、引き続き合成樹脂事業の利益に現れている。
  10. FY2022-Q1悪化有価証券報告書

    「しかしながら、営業利益は製品価格への転嫁を進めたものの、度重なる原材料価格の上昇に価格転嫁が追いついていないことから、7億3千1百万円(前年同四半期は14億9千7百万円)となりました。」

    原材料価格上昇と価格転嫁遅れが合成樹脂事業の減益として継続的に実現しており、原料価格リスクの影響が強まっている。
  11. FY2021顕在化有価証券報告書

    「営業利益は原材料価格が上昇し、製品価格への転嫁が遅れているため、42億6千7百万円(前年同期比4.3%減)となりました。」

    原油価格・為替等による原料価格リスクについて、原材料価格上昇と転嫁遅れが合成樹脂事業の通期減益として実際に現れている。
  12. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「しかしながら、原油価格、木材価格の上昇に伴う影響や半導体不足などの懸念もあり、先行きは不透明な状況となっております。」

    原油価格上昇が引き続き外部環境上の懸念として記載されている。合成樹脂事業では付加価値の高い製品の販売増加により増益となった。
  13. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「しかしながら、原油価格の上昇や世界的な半導体不足などの影響もあり、先行きの不透明な状況が続いております。」

    原油価格上昇が引き続き外部環境上の不透明要因として記載されている。ただし、合成樹脂事業では原料構成により変動コストが低位で推移したとも記載している。
  14. FY2020再掲有価証券報告書

    「当社の合成樹脂事業で製造するフィルムの主原料は石油化学製品であるため、原油価格や為替の変動が原料価格動向に大きく影響し、価格変動分を製品価格に転嫁できなかった場合、経営成績及び財務状況に影響を与える可能性があります。」

    原油価格・為替変動が原料価格を通じて業績に影響するリスクと、製品価格への転嫁が必要となる構図を再確認している。
  15. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社の合成樹脂事業で製造するフィルムの主原料は石油化学製品であるため、原油価格や為替の変動が原料価格動向に影響を及ぼす傾向があります。」

    原油価格・為替変動が原料価格に影響するリスクを引き続き事業等のリスクとして記載している。
  16. FY2019-Q3対処有価証券報告書

    「一般包装用フィルムの販売が堅調に推移したこと、原材料価格等のコスト上昇分について、前年から製品価格への転嫁を進めたことにより、売上高は368億9千7百万円(前年同四半期比1.2%増)となりました。」

    原材料価格等のコスト上昇は続いているが、製品価格への転嫁を進めたことで、原料価格上昇による利益圧迫への対処が継続している。
  17. FY2019-Q2対処有価証券報告書

    「シュリンクフィルムを中心に販売が堅調に推移したことと、前年より原材料価格等のコスト上昇分について、製品価格への転嫁を進めたため、売上高は246億3千3百万円(前年同四半期比0.5%増)となりました。営業利益は、大型設備投資に伴い減価償却費が増加したものの、前年に実施した製品価格への転嫁により、18億2千7百万円(前年同四半期比8.4%増)となりました。」

    原材料価格等のコスト上昇は続くが、製品価格への転嫁を進め、前年に実施した転嫁が利益増加要因となったと記載している。
  18. FY2019-Q1対処有価証券報告書

    「産業機能材BUにおいて電子材料向けフィルムの受注が減少したものの、パッケージングBUの詰め替え用パウチ袋の受注が増加したことに加えて、前年より原材料価格等のコスト上昇分について、製品価格への転嫁を進めたため、売上高は123億2千6百万円(前年同四半期比2.3%増)となりました。」

    原材料価格等のコストは上昇しているが、製品価格への転嫁を進めたことで、原料価格上昇による利益圧迫への対処が進んだと記載されている。
  19. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「電子材料向けフィルムの需要減に加えて、夏場の天候不順の影響を受けたアグリマテリアル製品などでも販売数量が減少しました。一方、前年秋よりの原材料価格等のコスト上昇分を、製品価格への転嫁を進めているため、売上高はほぼ横ばいの364億6千2百万円(前年同四半期比0.1%減)となりました。営業利益は販売数量の減少に加えて、製品価格への転嫁が遅れていることからコスト上昇分を吸収できなかったため23億2千7百万円(前年同四半期比26.2%減)となりました。」

    原材料価格等のコスト上昇が製品価格転嫁の遅れを通じて合成樹脂事業の利益を圧迫しており、原料価格リスクの影響が続いている。
  20. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「利益面では、減収に加えて合成樹脂事業における利益率が原材料価格の上昇により悪化したことなどにより、営業利益は22億6千5百万円(前年同四半期比27.4%減)」

    原油価格上昇を背景とする原材料価格上昇が、引き続き合成樹脂事業の利益率悪化と営業利益減少に実際につながっている。
  21. FY2018-Q1顕在化有価証券報告書

    「利益面では、減収に加えて合成樹脂事業における利益率が原油価格の上昇により悪化したことなどにより、営業利益は9億9千5百万円(前年同四半期比29.2%減)となりました。」

    原油価格の上昇が合成樹脂事業の利益率悪化と全社営業利益の前年同期比29.2%減少に実際につながった。
  22. FY2016初出有価証券報告書

    「当社の合成樹脂事業で製造するフィルムの主原料は石油化学製品であるため、原油価格や為替の変動が原料価格動向に影響を及ぼす傾向があります。」

    原油価格や為替の変動が合成樹脂事業の原料価格を左右するリスクを、事業等のリスクとして整理している。
一緒に動いた変遷

「新興国経済減速・円高等による景気不透明リスク」は、この変遷が動いた25回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

765555★123456
  1. ★この変遷
  2. 1新興国経済減速・円高等による景気不透明リスク7回
  3. 2連結会社以外の会社に対する債務保証エクスポージャー6回
  4. 3原材料価格低下による収益影響5回
  5. 4建材事業の増販・原材料費低下による黒字化5回
  6. 5木材価格上昇による建材事業コストリスク5回
  7. 6液晶パネル大型化に伴う光学フィルム販売数量増加5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
大倉工業の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-04の決算説明資料で、「顕在化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
原油価格・為替変動による原料価格リスク|大倉工業(4221)の変遷 | Komori