原材料価格低下による収益影響
FY2016-Q2に初出。30回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
大倉工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値(2019年)より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。55社中38社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1原料価格高騰・供給不安の顕在化有価証券報告書
「中東情勢悪化の影響により原料の著しい価格高騰や供給不安に見舞われましたが、」
従来の原材料価格変動の影響について、原料の著しい価格高騰と供給不安が実際の事業環境として記載された。 - 2026-08-04対処決算説明資料
「原料価格高騰によるコスト増加分を適時、製品価格に反映し、利益を適正に維持・確保」
原材料価格高騰に対し、機動的な価格改定によって利益を維持・確保する対応を示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「また原材料コスト上昇分の価格転嫁を推進しましたが、大型液晶ディスプレイ向けアクリルフィルム新工場の品質安定化に時間を要し、それに伴う費用が増加したことなどから、営業利益も目標53億円に対して45億円と未達でした。」
原材料コスト上昇分の価格転嫁を引き続き推進している一方、新工場関連費用が営業利益を抑制したと記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「一方、原料価格をはじめとするコスト上昇分の製品価格への転嫁を推し進めたことにより、売上高は510億5百万円(前年同期比1.2%減)にとどまりました。営業利益は、製品価格の上昇に加えて生産性の向上などのコスト削減に努めたことにより、41億4千4百万円(前年同期比19.2%増)となりました。」
原料価格等のコスト上昇は続く一方、製品価格への転嫁を推し進めたこととコスト削減により、合成樹脂事業の営業利益は前年同期比19.2%増となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「原料価格をはじめとするコスト上昇分について、製品への価格転嫁の効果などにより、売上高は381億8千6百万円(前年同四半期比0.1%減)となりました。」
原料価格等のコスト上昇分について製品価格への転嫁の効果が出ているとの認識を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「原料価格のコスト上昇分について製品価格への転嫁が進んだことや、新規材料事業において大型液晶パネル向け光学フィルムの受注が回復傾向となったことなどにより、当第2四半期連結累計期間の売上高は393億3千7百万円(前年同四半期比2.6%増)となりました。」
原料価格上昇分の製品価格への転嫁が進んだとの認識を再確認している。 - FY2023-Q1価格転嫁進展有価証券報告書
「原料価格のコスト上昇分について製品価格への転嫁が進んだことや、新規材料事業において大型液晶パネル向け光学フィルムの受注が回復傾向となったことなどにより、当第1四半期連結累計期間の売上高は199億7千万円(前年同四半期比8.5%増)となりました。」
原料価格のコスト上昇は続いているが、製品価格への転嫁が進んだことを売上増加要因として記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「しかしながら、営業利益は製品価格への転嫁を進めたものの、度重なる原材料価格の上昇分を吸収できなかったため、34億7千6百万円(前年同期は42億6千7百万円)となりました。」
製品価格への転嫁を進めたものの、度重なる原材料価格上昇分を吸収できず、合成樹脂事業の通期営業利益が前年同期を下回った。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら、営業利益は製品価格への転嫁を進めたものの、度重なる原材料価格の上昇分を吸収できなかったため、25億6千2百万円(前年同四半期は36億4千8百万円)となりました。」
原材料価格の度重なる上昇に対し製品価格への転嫁を進めているものの、上昇分を吸収しきれず、合成樹脂事業の営業利益が前年同期を下回った。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、営業利益は製品価格への転嫁を進めたものの、度重なる原材料価格の上昇に価格転嫁が追いついていないことから、16億8千万円(前年同四半期は27億3千4百万円)となりました。」
原材料価格の度重なる上昇と価格転嫁の遅れが、引き続き合成樹脂事業の営業利益を抑制している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら、営業利益は製品価格への転嫁を進めたものの、度重なる原材料価格の上昇に価格転嫁が追いついていないことから、7億3千1百万円(前年同四半期は14億9千7百万円)となりました。」
製品価格への転嫁を進めているものの、度重なる原材料価格上昇に追いつかず、合成樹脂事業の営業利益が前年同期を下回った。 - FY2021悪化有価証券報告書
「営業利益は原材料価格が上昇し、製品価格への転嫁が遅れているため、42億6千7百万円(前年同期比4.3%減)となりました。」
原材料価格上昇と製品価格への転嫁遅れが、合成樹脂事業の通期営業利益4.3%減という実績に結びついた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「一方、営業利益は、直近の原材料価格は上昇しているものの、付加価値の高い製品の販売数量が増加したことなどにより27億3千4百万円(前年同四半期比18.3%増)となりました。」
原材料価格の上昇は続いているが、付加価値の高い製品の販売数量増加が合成樹脂事業の増益要因となっている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「合成樹脂事業において原料構成により変動コストが低位で推移したことや付加価値の高い製品の販売数量が増加したことなどにより、14億9千7百万円(前年同四半期比32.8%増)となりました。」
原料構成による変動コストの低位推移が、合成樹脂事業の増益要因として引き続き記載されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「合成樹脂事業において変動コストが低位で推移したことや付加価値の高い製品の販売増加などにより、営業利益は42億8千6百万円(前年同期比15.2%増)となりました。」
原料構成等による変動コストの低位推移が、通期の合成樹脂事業の増益要因として再確認されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、原料構成により変動コストが低位で推移したことや付加価値の高い製品の販売数量増加などにより、32億2千9百万円(前年同四半期比19.2%増)となりました。」
前四半期に続き、合成樹脂事業では原料構成により変動コストが低位で推移したと記載している。 - FY2020-Q2変動コスト低位への転換有価証券報告書
「一方、営業利益は、原料構成により変動コストが低位で推移したことや付加価値の高い製品の販売数量増加などにより、23億1千1百万円(前年同四半期比26.5%増)となりました。」
合成樹脂事業では、原料構成により変動コストが低位で推移したことが営業利益の増加要因として具体的に記載されている。 - FY2020-Q2変動コスト低位への転換有価証券報告書
「利益面では、合成樹脂事業においては変動コストが低位で推移したものの、新規材料事業をはじめとした大半の事業において売上高が減少したことなどにより、営業利益は20億2千1百万円(前年同四半期比6.3%減)」
前四半期までの原材料等のコスト上昇・価格転嫁の記載から、当四半期は合成樹脂事業の変動コストが低位で推移したとの記載に変化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「一般包装用フィルムの販売が堅調に推移したこと、原材料価格等のコスト上昇分について、前年から製品価格への転嫁を進めたことにより、売上高は368億9千7百万円(前年同四半期比1.2%増)となりました。」
原材料価格等のコスト上昇は続く一方、前年から製品価格への転嫁を進めたことを再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「シュリンクフィルムを中心に販売が堅調に推移したことと、前年より原材料価格等のコスト上昇分について、製品価格への転嫁を進めたため、売上高は246億3千3百万円(前年同四半期比0.5%増)となりました。営業利益は、大型設備投資に伴い減価償却費が増加したものの、前年に実施した製品価格への転嫁により、18億2千7百万円(前年同四半期比8.4%増)となりました。」
原材料価格等のコスト上昇は続く一方、製品価格への転嫁を進め、前年に実施した転嫁が合成樹脂事業の増益要因となったと記載している。 - FY2019-Q1コスト上昇継続下で価格転嫁が進展有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格等のコストは前年同四半期よりも上昇しているものの、製品価格への転嫁を進めたことにより9億2千3百万円(前年同四半期比29.6%増)となりました。」
原材料等のコスト上昇は続いているが、製品価格への転嫁を進めたことが合成樹脂事業の増益要因として記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「一方、前年秋よりの原材料価格等のコスト上昇分を、製品価格への転嫁を進めているため、売上高はほぼ横ばいの364億6千2百万円(前年同四半期比0.1%減)となりました。営業利益は販売数量の減少に加えて、製品価格への転嫁が遅れていることからコスト上昇分を吸収できなかったため23億2千7百万円(前年同四半期比26.2%減)となりました。」
原材料価格等のコスト上昇と製品価格への転嫁遅れが引き続き合成樹脂事業の利益を圧迫している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「前年秋以降の原油価格の上昇に伴い原材料価格や物流・電力などの諸費用が増加したことから、製品価格への転嫁を進めているため、売上高はほぼ横ばいの245億7百万円(前年同四半期比0.1%減)となりました。営業利益は販売数量の減少に加えて、製品価格への転嫁が遅れていることから16億8千5百万円(前年同四半期比27.0%減)となりました。」
原油価格上昇に伴う原材料・物流・電力費等の増加と、製品価格への転嫁遅れが引き続き収益を圧迫している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「前年秋以降の原油価格の上昇に伴い、原材料価格や物流・電力・副資材などの諸費用が上昇し、製品価格への転嫁が遅れているため、営業利益は7億1千2百万円(前年同四半期比41.8%減)となりました。」
原油価格上昇に伴う原材料・物流・電力・副資材費の上昇と製品価格への転嫁遅延が明示され、合成樹脂事業の営業利益が前年同期比41.8%減少した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「一方、営業利益は当期首より上昇している原材料価格が第1四半期連結会計期間までは前年同四半期を下回っていたものの、第2四半期連結会計期間以降は一転して前年同四半期を上回って推移したことなどにより、31億5千3百万円(前年同四半期比8.8%減)となりました。」
第2四半期以降、原材料価格が前年同期を上回って推移し、合成樹脂事業の営業利益が前年同期比8.8%減少する要因となった。 - FY2017-Q2原材料価格上昇の影響顕在化有価証券報告書
「一方、営業利益は当期首より上昇している原材料価格が第1四半期連結会計期間ではまだ前年同四半期を下回っていたものの、当第2四半期連結会計期間では一転して前年同四半期を上回って推移したことなどにより、23億8百万円(前年同四半期比1.6%減)となりました。」
第1四半期には前年同期を下回っていた原材料価格が、第2四半期には前年同期を上回って推移し、合成樹脂事業の営業利益が1.6%減少する要因となった。 - FY2017-Q1原材料価格上昇への転換有価証券報告書
「営業利益は原材料価格が当期首より上昇しているものの、前年同四半期比ではまだ若干下回っていることもあり、12億2千4百万円(前年同四半期比24.6%増)となりました。」
従来の原材料価格低下・安定の記載から、当期首より上昇しているとの記載に変化した。一方、前年同期比ではなお若干下回るとしている。 - FY2016再掲有価証券報告書
「利益面では、合成樹脂事業における原材料価格低下の影響や新規材料事業における新用途製品の取扱開始等により、営業利益は47億1千万円(前年同期比100.1%増)」
原材料価格低下を合成樹脂事業の利益増加要因として再度記載している。 - FY2016-Q3後退有価証券報告書
「足下では原油価格が上昇しているものの、当四半期連結累計期間までは原材料価格が総じて落ち着いていた影響に加え、不採算製品の見直しや歩留り改善等の固定費削減にも努めた結果34億5千9百万円(前年同四半期比49.3%増)となりました。」
第2四半期時点の「原材料価格低下」から、第3四半期では「総じて落ち着いていた」と表現が変わり、足下の原油価格上昇にも言及している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「利益面では、合成樹脂事業における原材料価格低下の影響等により、営業利益は21億2千2百万円(前年同四半期比79.6%増)」
原材料価格の低下が当四半期の利益増加要因として記載されている。