スマートフォン市場の成長鈍化
FY2016-Q2に初出。22回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
大倉工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。16社中10社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、光学・半導体用途の工業用プロセスフィルムにおいても市場の悪化による在庫調整が未だ完全には解消せず販売数量が減少しました。」
光学・半導体用途の工業用プロセスフィルムについて、市場悪化による在庫調整と販売数量減少が継続している。 - FY2023-Q2中小型パネル向け製品の販売量減少有価証券報告書
「営業利益は歩留り改善に注力し、生産性の向上に取り組んだものの、電力・光熱費用の増加及び中小型パネル向け製品の販売量減少により、８億１千６百万円（前年同四半期比15.9％減）となりました。」
従来のスマートフォン向け製品の販売数量減少に加え、中小型パネル向け製品の販売量減少が新規材料事業の利益を押し下げる要因として記載されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「大型液晶パネル向け光学フィルムの在庫調整が一段落したことで受注が回復傾向となり、自動車用途などの機能材料も好調に推移したことから、売上高は31億５千１百万円（前年同四半期比14.4％増）となりました。営業利益は歩留り改善に注力し、生産性の向上に取り組んだものの、電力・光熱費用の増加及び利益率の高いスマートフォン向け製品の販売数量減少により、２億１千４百万円（前年同四半期比45.9％減）となりました。」
大型液晶パネル向け受注は回復傾向とされた一方、利益率の高いスマートフォン向け製品の販売数量減少が新規材料事業の営業利益を押し下げた。 - FY2022-Q3後退有価証券報告書
「モバイル用途の光学フィルム製品の受注状況も回復傾向にあるものの、前年に活況な受注を維持していた大型液晶パネル向け光学フィルム製品市場の急激な悪化による在庫調整の影響を受け、売上高は83億９千５百万円（前年同四半期は209億４千６百万円）となりました。」
モバイル用途の光学フィルム受注は「回復傾向」とされた一方、大型液晶パネル向け市場の急激な悪化と在庫調整が新規材料事業の売上を押し下げている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「ＯＡ機器用部材や接着剤などの機能材料において需要増や新製品の拡販が進んだものの、モバイル用途の光学フィルム製品の受注が当期首より減少したことや、前年に活況な受注を維持していた大型液晶パネル向け光学フィルム製品の需要が２月以降在庫調整局面に入っている影響が大きく、売上高は58億１千２百万円（前年同四半期は129億３千４百万円）となり、収益認識会計基準適用前の売上高ではほぼ前年同四半期並みとなりました。」
モバイル用途の光学フィルム受注減少と大型液晶パネル向け製品の在庫調整が続いている一方、機能材料の需要増・新製品拡販も記載している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「ＯＡ機器用部材や接着剤などの機能材料において需要増や新製品の拡販が進んだものの、モバイル用途の光学フィルムの受注が当期首より減少したことや、前年に好調であった大型液晶パネル向け光学フィルムの需要が２月以降在庫調整局面に入っている影響が大きく、売上高は27億５千４百万円（前年同四半期は59億４千７百万円）となりました。」
モバイル用途の光学フィルム受注減少と大型液晶パネル向け光学フィルムの在庫調整が同時に発生し、新規材料事業の売上高を押し下げている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「大型液晶パネル向け光学フィルム及びスマートフォン向け製品が引続き好調を維持したことにより、売上高は129億３千４百万円（前年同四半期比43.4％増）となりました。」
スマートフォン向け製品が好調を維持しており、従来の受注減少による下押し影響が弱まった状態を再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「大型液晶パネル向け光学フィルムが引続き好調を維持したこと及び、スマートフォン向け製品が好調に推移したことにより、売上高は59億４千７百万円（前年同四半期比32.2％増）となりました。」
スマートフォン向け製品が好調に推移していると記載し、従来の受注減少による下押し影響が弱まった状態を再確認している。 - FY2020対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大により国内外の様々な市場の縮小が続いておりましたが、自動車関連やＯＡ機器向け機能材料製品等の需要が底を脱したことや、大型液晶パネル向け光学フィルムの受注が旺盛なことも相まって、売上高は234億２千４百万円（前年同期比2.2％増）となりました。」
スマートフォン・ディスプレイ関連を含む新規材料分野で需要が底を脱し、大型液晶パネル向け光学フィルムの受注も旺盛となったため、従来の市場鈍化による下押し影響は弱まっている。 - FY2019対処有価証券報告書
「新規材料事業のスマートフォン向け光学フィルムの受注が回復したものの、」
スマートフォン向け光学フィルムの受注回復が通期の事業状況として記載され、従来の受注減少による下押し影響が弱まっている。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「新規材料事業において前年に大きく減少していたスマートフォン向け光学フィルムの受注が当期は回復したことなどにより、当第３四半期連結累計期間の売上高は640億６千７百万円（前年同四半期比1.1％増）となりました。」
前年に大きく減少していたスマートフォン向け光学フィルムの受注が、前四半期の「一部回復」から当期は「回復」と記載され、下押し影響の緩和が示されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「新規材料事業において前年同四半期に大きく受注が減少していたスマートフォン向け製品の受注が当期は一部回復したことなどにより、当第２四半期連結累計期間の売上高は423億８百万円（前年同四半期比1.0％増）となりました。」
スマートフォン向け製品の受注が一部回復したとの認識を第1四半期に続いて記載している。 - FY2019-Q1後退有価証券報告書
「新規材料事業において前年同四半期に大きく受注が減少していたスマートフォン向け製品の受注が当期は一部回復したことなどにより、当第１四半期連結累計期間の売上高は212億６千８百万円（前年同四半期比3.9％増）となりました。」
前年同期に大きく減少していたスマートフォン向け製品の受注が一部回復し、従来の受注減少による下押し影響は弱まったと記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「前年から量産を開始したスマートフォン向け光学フィルム製品の受注が当期首より大きく減少したことや、大型液晶パネル向け光学フィルム製品の需要が３月以降在庫調整局面に入っていることで、売上高は163億３千１百万円（前年同四半期比14.6％減）となりました。」
スマートフォン向け製品の受注減少が続き、大型液晶パネル向け製品の在庫調整も重なって新規材料事業の減収要因となっている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「前年から量産を開始したスマートフォン向けの受注が当期首より大きく減少したことや、大型液晶パネル向け製品の需要が３月以降在庫調整局面に入っていることで、売上高は103億５千４百万円（前年同四半期比11.4％減）となりました。」
スマートフォン向け製品の受注減少が継続しており、大型液晶パネル向け製品の在庫調整も加わって新規材料事業の減収要因となっている。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「新規材料事業のスマートフォン向け製品の受注が減少したことなどにより、当第１四半期連結累計期間の売上高は204億７千８百万円（前年同四半期比1.5％減）となりました。」
スマートフォン向け製品について受注減少が明示され、新規材料事業の減収要因となった。 - FY2017-Q3後退有価証券報告書
「大型液晶パネルの需要増加に伴い、光学フィルムの販売数量が増加したことで、売上高は191億１千９百万円（前年同四半期比4.9％増）となりました。」
スマートフォン市場の成長鈍化は今回直接記載されず、大型液晶パネル需要の増加と光学フィルムの販売数量増加により、新規材料事業は4.9％増収となった。 - FY2017-Q2後退有価証券報告書
「大型液晶パネルの需要増加に伴い、光学フィルムの販売数量が増加したことで、売上高は116億８千万円（前年同四半期比1.2％増）となりました。」
スマートフォン市場の成長鈍化そのものが解消したとは記載していないが、大型液晶パネル需要の増加に伴い光学フィルムが増販し、新規材料事業は1.2％増収となったため、従来の下押し影響は弱まっている。 - FY2017-Q1後退有価証券報告書
「液晶パネルの大型化に伴い光学フィルムの販売数量が増加したことで、売上高は51億６千２百万円（前年同四半期比1.4％増）となりました。」
光学フィルムの販売数量が増加し、新規材料事業の売上高が前年同期比増収となった。スマートフォン市場の成長鈍化自体が解消したとは記載していないため、影響の弱まりとして整理している。 - FY2016悪化有価証券報告書
「スマートフォン市場の成長が鈍化している影響により、売上高は233億１千９百万円（前年同期比5.0％減）となりました。」
スマートフォン市場の成長鈍化が継続し、新規材料事業の売上高減少率は前年同期比5.0％減となった。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「スマートフォン市場の成長が鈍化している影響により、売上高は182億３千４百万円（前年同四半期比2.2％減）となりました。」
スマートフォン市場の成長鈍化が引き続き新規材料事業の売上減少要因として記載されている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「スマートフォン市場の成長が鈍化している影響により、売上高は115億３千９百万円（前年同四半期比3.1％減）となりました。」
新規材料事業について、市場成長鈍化が売上高の前年同期比3.1％減少につながったと説明している。