その他原燃料価格の高騰リスク
FY2016に初出。21回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-11-05。
ダイセルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。168社中127社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに41社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「自社努力で吸収しきれない原燃料市況の上昇分は、販売価格に転嫁することで収益確保に努めております。」
原燃料価格変動への対応として、最適調達、生産設備・製法改善、省エネ、価格転嫁を継続している。 - 2026-05-12悪化決算説明資料
「その他原料についても購入価格が大幅に上昇している。」
その他原燃料価格リスクについて、購入価格の大幅上昇を示し、価格転嫁とコストダウンを進めている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「経済全体のインフレ傾向や地政学的リスクの影響もあり原燃料価格の変動は続いており、今後もこの傾向は当面は変わらないと思われます。」
原燃料価格の高騰・変動がインフレおよび地政学的リスクのもとで継続しているとし、価格転嫁やコストダウンによる対応を継続している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当部門の売上高は、75億47百万円（前年同期比21.1％減）、利益面では、販売数量の減少や原料価格の上昇などにより、営業損失６億43百万円（前年同期は営業利益11億39百万円）となりました。」
原料価格の上昇が販売数量減少とともにスマート事業の営業損失要因として実績に現れた。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「中国のロックダウンや自動車減産の影響を受け、一部製品の販売数量が減少したものの、需要が伸長する製品については販売機会を着実に捉え販売数量を伸ばすとともに、高騰する原燃料価格や物流費の販売価格への転嫁、徹底したコストダウンを実施してまいりました。」
原燃料価格の高騰に加えて物流費の上昇が実績上の課題として継続し、販売価格への転嫁とコストダウンによる吸収を実施している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「世界的な原燃料の高騰や物流費の上昇という課題には、プロセス革新による原燃料コストの抑制や、販売価格の適切な是正にも取り組んでおります。更に聖域を設けることなく全社のあらゆる領域において地道なコストダウンの徹底を実践しております。」
原燃料価格の高騰に加えて物流費の上昇が課題として明示され、プロセス革新、価格是正、全社的コストダウンによる吸収策が示された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「その他原燃料に関しては、常に安価かつ価格の安定した原燃料への転換や、製造方法改善によるコストダウンを図っており、また原燃料の高騰が続く場合には、製品販売価格への転嫁等によりできる限りの吸収を図ります。」
原燃料転換、製造方法改善、価格転嫁による原燃料価格上昇への対応を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「原燃料費動向については、主要原料であるメタノールに関し、長期契約やメタノール製造会社への出資など、比較的安価なメタノールを安定的に購入するための手段を講じております。その他原燃料に関しては、常に安価かつ価格の安定した原燃料への転換や、製造方法改善によるコストダウンを図っており、また原燃料の高騰が続く場合には、製品販売価格への転嫁等によりできる限りの吸収を図ります。」
メタノールの長期契約・出資、原燃料転換、製造方法改善、価格転嫁による対応を継続している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当社グループは、販売数量を伸ばすとともに継続的なコストダウンを行うなど業績の向上に懸命に取り組んでまいりましたが、原燃料調達価格の上昇に加え、一部主要製品の市況軟化や販売品種構成の変化などの影響を受け、当連結会計年度の業績は前年度と比較し増収減益となりました。」
原燃料調達価格の上昇が市況軟化等とともに年度業績の減益要因として実際に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「当部門の営業利益は、原燃料価格の上昇や市況軟化の影響などにより、129億33百万円（同17.5％減）となりました。」
原燃料価格の上昇がセルロース事業部門の営業利益減少要因として引き続き実績に現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「その他原燃料に関しては、常に安価かつ価格の安定した原燃料への転換や、製造方法改善によるコストダウンを図っており、また原燃料の高騰が続く場合には、製品販売価格への転嫁等によりできる限りの吸収を図ります。」
原燃料価格の上昇がセルロース、有機合成、合成樹脂の各事業部門の業績要因として実際に現れており、価格転嫁やコストダウンによる吸収策を継続している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当部門の営業利益は、原燃料調達価格の上昇や、研究開発費、減価償却費の増加、火災事故の影響などにより、79億18百万円（前連結会計年度比31.4％減）となりました。」
原燃料調達価格の上昇が有機合成事業部門の営業利益減少要因として年度実績に現れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「当部門の営業利益は、原燃料調達価格の上昇や、研究開発費、減価償却費の増加などにより、55億83百万円（前年同期比34.4％減）となりました。」
原燃料調達価格の上昇が有機合成事業部門の営業利益減少要因として引き続き実際に現れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「当部門の営業利益は、原燃料調達価格の上昇や、研究開発費、減価償却費の増加などにより、36億26百万円（前年同期比36.4％減）となりました。」
原燃料調達価格の上昇が有機合成事業部門の営業利益減少要因として実際に現れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「当部門の営業利益は、原燃料調達価格の上昇や、研究開発費、減価償却費の増加などにより、21億８百万円（前年同期比39.4％減）となりました。」
前四半期まで原燃料調達価格の低下による影響緩和が記載されていたが、当四半期は原燃料調達価格の上昇が営業利益の減少要因として実際に現れている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「より安価かつ価格の安定した原燃料への転換や、製造方法改善によるコストダウン、製品販売価格への転嫁等によりできる限りの吸収をはかっておりますが、吸収しうる範囲には限界があり」
原燃料価格上昇に対する転換、製造方法改善、価格転嫁による吸収策を継続している。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「当部門の売上高は、553億18百万円（前年同期比10.6％減）、営業利益は、原燃料調達価格の低下などにより、85億11百万円（前年同期比0.9％増）となりました。」
原燃料調達価格の低下が利益を押し上げており、当四半期における原燃料価格上昇の影響は緩和されている。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「当部門の営業利益は、原燃料調達価格の低下や、網干工場の定期修繕を実施しなかったことなどにより、34億79百万円（前年同期比2.7％増）となりました。」
当四半期は原燃料調達価格が上昇ではなく低下し、コスト面の圧力が一時的に緩和されたことを記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「原燃料コストの高騰が長期にわたって継続しており、より安価かつ価格の安定した原燃料への転換や、製造方法改善によるコストダウン、製品販売価格への転嫁等によりできる限りの吸収をはかっておりますが、吸収しうる範囲には限界があり」
原燃料高騰への対応策を示しつつ、価格転嫁や改善で吸収できる範囲に限界があるとしている。