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ダイセル(4202)・リスク悪化

市場の急激な変動リスク

FY2016に初出。34回の記載のうち16回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026。

34記載
11年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2017-Q1 – FY2019-Q2悪化FY2019 – FY2021-Q2悪化FY2022 – FY2024-Q2その他FY2024-Q3 – FY20242016: 220162017: 220172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 220232024: 220242025: 220252026: 42026
同じテーマの他社
ケミカル事業の需要停滞・市場構造変化27社が書いているテーマ・逆風39社・追い風0社

ダイセルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値(2019年)より3年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。27社中16社が悪化側に。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに5社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている27社のうち14社を表示しています。上の文は27社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026悪化有価証券報告書

    「また、米国をはじめとする各国の関税政策や中東情勢などの地政学リスクの顕在化による世界経済の減速が当社や当社顧客製品の商流や需要などに変化をもたらし、業績に影響を及ぼす可能性があります。」

    市場変動リスクについて、関税政策・中東情勢による商流・需要変化を明示し、当年度は売上高1.2%減、営業利益31.0%減となった。
  2. FY2026-H1顕在化有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の世界経済は、景気の持ち直しが緩やかになり、中国など一部地域において足踏みの状態となりました。また、米国の関税政策の物価や消費への影響が懸念されるなど、先行き不透明な状況のうちに推移しました。 当中間連結会計期間の売上高は2,771億19百万円(前年同期比4.3%減)、営業利益は201億21百万円(同36.3%減)となりました。」

    中国など一部地域の停滞や米国の関税政策への懸念が続く中、売上高・営業利益の減少として市場環境の影響が実績に現れた。
  3. FY2025悪化有価証券報告書

    「また、米国の関税政策とそれに起因する各国の関税政策が世界経済の減速につながり、当社や当社顧客製品の商流や需要などに変化をもたらし、業績に影響を与える可能性があります。」

    市場変動リスクについて、米国および各国の関税政策による世界経済、商流、需要への影響を新たな要因として明示した。
  4. FY2024再掲有価証券報告書

    「当社グループの主要市場でも一部で需要の回復傾向がみられたものの、その回復が緩やかなものにとどまるなど、厳しい事業環境となりました。」

    市場変動リスクについて、需要回復と回復の遅れ・低迷が併存する厳しい市場環境を継続して記載している。
  5. FY2024-Q3自動車需要回復と樹脂・IT需要低迷の併存有価証券報告書

    「自動車エアバッグ用インフレータ(ガス発生装置)などのモビリティ事業は、半導体不足の緩和などにより自動車生産が前年同期より回復し販売数量が増加したことにより、増収となりました。」

    市場変動について、自動車生産は半導体不足の緩和により回復した一方、エンジニアリングプラスチック事業では自動車部品の在庫調整やIT関連産業の需要低迷により販売数量が減少しており、需要回復と低迷が市場ごとに併存している。
  6. FY2024-Q2悪化有価証券報告書

    「ポリアセタール樹脂、PBT樹脂、液晶ポリマーなどポリプラスチックス株式会社の事業は、前年度から続く自動車部品の在庫調整の影響が第2四半期初めまで続いたことや、IT関連産業の需要低迷などにより販売数量が減少し、減収となりました。当部門の売上高は、1,086億96百万円(前年同期比12.0%減)、販売数量の減少などにより、営業利益は61億25百万円(同57.6%減)となりました。」

    自動車部品の在庫調整とIT関連産業の需要低迷が続き、エンジニアリングプラスチック事業で販売数量の減少、売上高12.0%減、営業利益57.6%減として影響が顕在化した。
  7. FY2024-Q1悪化有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の世界経済は、経済活動の正常化に伴い景気の緩やかな持ち直しの動きが続いたものの、世界的な金融引締めに伴う影響、物価上昇、ウクライナ情勢の長期化など、先行き不透明な状況のうちに推移しました。当社グループの主要市場でも一部で需要の回復傾向がみられたものの、その回復が緩やかなものにとどまるなど、厳しい事業環境となりました。」

    需要回復の動きはあるものの、世界的な金融引締め、物価上昇、ウクライナ情勢の長期化と回復の遅れが併存する厳しい市場環境が示された。
  8. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の世界経済は、新型コロナウイルスの感染拡大による影響からの持ち直しの動きが続いたものの、中国でのロックダウンや半導体不足などによる自動車減産、ウクライナ情勢も影響した原燃料価格の上昇や世界的なインフレの進行、物流の混乱、為替の円安推移など、先行き不透明な状況のうちに推移しました。」

    市場変動リスクについて、従来の中国ロックダウン、半導体不足、自動車減産、原燃料高、物流混乱に加え、為替の円安推移が不透明要因として併記された。
  9. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の世界経済は、新型コロナウイルスの感染拡大による影響からの持ち直しの動きが続いたものの、中国でのロックダウンや半導体不足などによる自動車減産、ウクライナ情勢も影響した原燃料価格の上昇や世界的なインフレの進行、物流の混乱など、先行き不透明な状況のうちに推移しました。」

    市場変動リスクについて、需要回復と並行して中国ロックダウン、自動車減産、半導体不足、インフレ、物流混乱など新たな不透明要因が実際の事業環境に現れた。
  10. FY2022悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度の世界経済は、新型コロナウイルスによる経済活動停滞に一部で持ち直しの動きがみられるものの、新型コロナウイルスの感染再拡大や半導体不足による自動車減産、物流の混乱、ウクライナ情勢など、先行き不透明な状況のうちに推移しました。」

    需要回復の動きがある一方、感染再拡大、半導体不足、自動車減産、物流混乱、ウクライナ情勢が併存する外部環境として示された。
  11. FY2022-Q3対処有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の世界経済は、新型コロナウイルスによる経済活動停滞に一部で持ち直しの動きがみられるものの、新型コロナウイルスの感染再拡大や半導体不足による自動車減産、物流の混乱など、先行き不透明な状況のうちに推移しました。 このような環境の中、当社グループでは、需要の回復による販売機会を着実に捉えるとともに、販売価格の是正、徹底したコストダウンを実施してまいりました。 新型コロナウイルスの影響を大きく受けた前年同期との比較では、当第3四半期連結累計期間の売上高は3,429億79百万円(前年同期比21.9%増)、営業利益は392億81百万円(同109.8%増)、経常利益は431億81百万円(同113.5%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は235億2百万円(同109.2%増)となりました。」

    感染再拡大、半導体不足、自動車減産、物流混乱による不透明感は残る一方、需要回復の取り込み、販売価格の是正、コストダウンにより、売上高・営業利益等が前年同期比で大幅に回復したと説明している。
  12. FY2022-Q2対処有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の世界経済は、新型コロナウイルスによる経済活動停滞に一部で持ち直しの動きがみられるものの、新型コロナウイルスの感染再拡大や半導体不足による自動車減産など、先行き不透明な状況のうちに推移しました。このような環境の中、当社グループでは、需要の回復による販売機会を着実に捉えるとともに、販売価格の是正、徹底したコストダウンを実施してまいりました。新型コロナウイルスの影響を大きく受けた前年同期との比較では、当第2四半期連結累計期間の売上高は2,248億17百万円(前年同期比28.2%増)、営業利益は272億59百万円(同199.3%増)となりました。」

    感染再拡大や半導体不足による自動車減産で先行き不透明感は残る一方、需要回復の取り込み、販売価格の是正、コストダウンにより、売上高・営業利益は前年同期比で増加した。
  13. FY2022-Q1需要回復と半導体不足による不透明感の併存有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の世界経済は、新型コロナウイルスの感染拡大による経済活動停滞に一部で持ち直しの動きがみられるものの、新型コロナウイルスの感染再拡大や半導体不足の影響など、先行き不透明な状況のうちに推移しました。」

    経済活動と需要には持ち直しがみられた一方、感染再拡大と半導体不足を新たな不透明要因として明示した。
  14. FY2021対処有価証券報告書

    「年度前半に様々な産業における需要低迷の影響を受けましたが、当社グループでは、徹底したコストダウンに取り組むとともに、自動車生産などの需要回復による販売機会を着実に捉えることで、期の経過とともに業績を回復させてまいりました。」

    市場変動の影響は年度前半に発生したが、コストダウンと自動車生産等の需要回復の取り込みにより、期の経過とともに業績を回復させたと説明している。
  15. FY2021-Q3対処有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の世界経済は、新型コロナウイルスの感染拡大による経済活動停滞に一部で持ち直しの動きがみられるものの、引き続き厳しい状況で推移しており、先行きは不透明な状況にあります。このような環境の中、期初の様々な産業における需要低迷の影響を受け、業績は前年同期比で減収減益(親会社株主に帰属する四半期純利益を除く)となりましたが、当社グループでは、徹底したコストダウンに取り組むとともに、自動車生産などの需要回復による販売機会を着実に捉え、期の経過とともに業績を回復させてまいりました。」

    市場変動の影響は継続しているものの、自動車生産などの需要回復を捉え、期の経過とともに業績を回復させたと説明している。ただし前年同期比では減収減益で、先行き不透明な状況も継続している。
  16. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の世界経済は、新型コロナウイルスの感染拡大による経済活動停滞に一部で持ち直しの動きがみられるものの、引き続き厳しい状況で推移しており、先行きは不透明な状況にあります。このような環境の中、当社グループは、徹底したコストダウンに取り組み、収益の確保に懸命に取り組んでまいりましたが、自動車生産台数の減少をはじめ、様々な産業において需要が低迷したことから、当第2四半期連結累計期間の業績は前年同期と比較し減収減益となりました。」

    新型コロナウイルス感染拡大による経済活動停滞、自動車生産台数の減少、幅広い産業での需要低迷が続き、減収減益として市場変動の影響が拡大した。
  17. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「このような環境の中、当社グループは、徹底したコストダウンに取り組み、収益の確保に懸命に取り組んでまいりましたが、自動車生産台数の減少をはじめ、様々な産業において需要が低迷したことから、当第1四半期連結累計期間の業績は前年同期と比較し減収減益となりました。」

    市場変動リスクについて、自動車生産台数の減少や幅広い産業での需要低迷が実際の減収減益として現れた。売上高は前年同期比20.2%減、営業利益は同66.3%減となった。
  18. FY2020悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度の世界経済は、米中貿易摩擦の深刻化、中国の景気減速、日韓関係の悪化に加え、新型コロナウイルスの感染拡大など、先行き不透明な状況のうちに推移しました。」

    市場変動リスクに新型コロナウイルス感染拡大が加わり、売上高は11.2%減、営業利益は42.1%減となるなど業績への影響が拡大した。
  19. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の世界経済は、米中貿易摩擦の深刻化、中国景気の減速、日韓関係の悪化など、先行き不透明な状況のうちに推移しました。このような状況の中、当第3四半期連結累計期間の当社グループの業績は、売上高3,127億91百万円(前年同期比12.4%減)、営業利益226億41百万円(同49.5%減)、経常利益242億77百万円(同49.4%減)となりました。」

    市場環境の不透明要因が継続し、売上高・営業利益・経常利益が大幅に減少する形で業績への影響が現れている。
  20. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の世界経済は、米中貿易摩擦の深刻化、中国景気の減速、日韓関係の悪化など、先行き不透明な状況のうちに推移しました。 このような状況の中、当第2四半期連結累計期間の当社グループの業績は、売上高2,106億81百万円(前年同期比10.4%減)、営業利益178億58百万円(同39.5%減)、経常利益186億58百万円(同42.1%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益116億83百万円(同47.8%減)となりました。」

    米中貿易摩擦の深刻化、中国景気の減速、日韓関係の悪化が併記され、売上高・営業利益・経常利益・純利益の大幅減少として業績への影響が現れている。
  21. FY2020-Q1悪化有価証券報告書

    「なお、当第1四半期連結累計期間の経営成績は、業績予想に対して、中国での想定以上の景気減速の影響などにより、売上高は下回ったものの、さらなるコストダウンに取り組み、営業利益はほぼ想定どおりの進捗となりました。」

    中国景気の減速が想定以上となり、売上高が業績予想を下回る影響として現れている。自動車・スマートフォン需要の低迷も各事業の減収要因として記載されている。
  22. FY2019顕在化有価証券報告書

    「当連結会計年度の世界経済は、年度後半に中国で景気の減速がみられたものの、米国を中心に緩やかな景気の回復が続きました。一方で米中貿易摩擦の深刻化など、先行き不透明な状況のうちに推移しました。」

    中国景気の減速および米中貿易摩擦の深刻化が実際の事業環境として現れている。
  23. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「一方で、米中貿易摩擦の深刻化など、先行き不透明な状況のうちに推移しました。」

    米中貿易摩擦の深刻化を含む市場環境の不透明さを引き続き記載している。
  24. FY2019-Q2悪化有価証券報告書

    「一方で、米中貿易摩擦の深刻化など、先行き不透明な状況のうちに推移しました。」

    市場環境について、米中貿易摩擦の深刻化を新たな不透明要因として明示している。
  25. FY2019-Q1顕在化有価証券報告書

    「たばこフィルター用トウは、世界的に需給が緩んでいる中、主要顧客との関係強化や新規顧客開拓に取り組んだものの、市況軟化の影響や、一部販売時期ずれによる販売数量の減少などにより、売上高は減少いたしました。」

    世界的な需給緩和と市況軟化が販売数量・売上高の減少要因として当四半期の実績に現れている。
  26. FY2018顕在化有価証券報告書

    「たばこフィルター用トウは、世界的に需給が緩んでいる中、主要顧客との関係強化や新規顧客開拓による販売数量の増加、為替の影響があったものの、市況軟化の影響を受け、売上高は微減となりました。」

    世界的な需給緩和と市況軟化がたばこフィルター用トウの売上減少要因として実績に現れている。
  27. FY2018-Q3顕在化有価証券報告書

    「たばこフィルター用トウは、世界的な需給の緩みによる市況軟化の影響を受けたものの、主要顧客との関係強化や新規顧客開拓による販売数量の増加、為替の影響などにより、売上高は増加いたしました。」

    世界的な需給緩和と市況軟化が実際の事業環境として発生し、利益への影響が生じている。
  28. FY2017顕在化有価証券報告書

    「ポリアセタール樹脂、PBT樹脂、液晶ポリマーなどのエンジニアリングプラスチック事業は、中国などの新興国経済の減速や電子デバイス製品市場の不振がみられたものの」

    中国など新興国経済の減速や電子デバイス市場の不振が実際の事業環境として発生している一方、自動車生産の好調が販売数量を支えた。
  29. FY2017-Q3顕在化有価証券報告書

    「ポリアセタール樹脂、PBT樹脂、液晶ポリマーなどのエンジニアリングプラスチック事業は、中国などの新興国経済の減速や電子デバイス製品市場の不振がみられたものの、中国や東南アジアでの自動車生産が好調に推移したことなどにより、販売数量は増加しました。」

    中国などの新興国経済の減速や電子デバイス製品市場の不振が実際の事業環境として継続している一方、自動車生産の好調が販売数量を支えている。
  30. FY2017-Q1顕在化有価証券報告書

    「ポリアセタール樹脂、PBT樹脂、液晶ポリマーなどのエンジニアリングプラスチック事業は、中国などの新興国経済の減速や日系自動車メーカーの低成長化、電子デバイス製品の販売不振という市場環境の中でも販売数量は増加したものの、為替の影響や原燃料価格低下に伴う販売価格への影響などにより、売上高は減少いたしました。」

    中国など新興国経済の減速、日系自動車メーカーの低成長化、電子デバイス販売不振という市場変動が事業環境として実際に発生している。
  31. FY2016初出有価証券報告書

    「他社による大型プラントの建設等により供給過剰となった場合や、経済の変調により需要が急激に減少した場合、当該事業の収益を悪化させる可能性があります。」

    供給過剰と需要急減の双方を事業収益上のリスクとしている。
一緒に動いた変遷

「海外売上高拡大に伴う為替変動リスク」は、この変遷が動いた34回のうち11回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1198665★123456
  1. ★この変遷
  2. 1海外売上高拡大に伴う為替変動リスク11回
  3. 2海外火工品事業の投資回収・減損リスク9回
  4. 3その他原燃料価格の高騰リスク8回
  5. 4海外事業展開に伴う法規制・政治社会リスク6回
  6. 5新型コロナウイルス感染症による需要・操業・サプライチェーンリスク6回
  7. 6地震等の自然災害リスク5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ダイセルの次の決算発表は2026-11-05の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-22の決算説明資料で、「悪化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
市場の急激な変動リスク|ダイセル(4202)の変遷 | Komori