海外売上高拡大に伴う為替変動リスク
FY2016に初出。25回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-11-05。
ダイセルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。68社中32社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに10社。
- 2026-11-05顕在化業績予想の修正
「当第２四半期（中間期）においては、ハイパフォーマンスポリマーズ事業において販売が堅調に推移したことに加え、各事業において中東情勢に伴う原料価格高騰の価格転嫁を実施したことや、為替が想定よりも円安で推移したことなどにより、売上高および営業利益以下の各利益項目が当初想定を上回りました。」
為替が想定よりも円安で推移し、売上高・利益を当初想定以上とする要因として実績に現れた。 - FY2026海外売上高比率・為替感応度の更新有価証券報告書
「なお、当社グループの海外売上高比率は、2026年３月期において65.6％であります。また、当社の試算では米ドル・円レートが１円変動すると、連結売上高で年間約23億円、連結営業利益で年間約７億円の変動をもたらすと算定しております。」
海外売上高比率は65.6％となり、米ドル円1円変動時の年間感応度を売上高約23億円、営業利益約7億円として更新した。 - 2026-05-12再掲決算説明資料
「為替レート USD/JPY ：151円 (前年度 USD/JPY：153円）」
為替レートの実績と計画前提を示したが、為替感応度や海外売上高比率そのものの新たな変化は示していない。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「ライフサイエンス事業は、キラルカラムの販売数量は微増となったものの、為替の影響などにより、減収となりました。 営業外費用 為替差損 1,606」
為替変動の影響がライフサイエンス事業の減収要因および16億06百万円の為替差損として実績に現れた。 - FY2025悪化有価証券報告書
「なお、当社グループの海外売上高比率は、2025年３月期において67.3％であります。また、当社の試算では米ドル・円レートが１円変動すると、連結売上高で年間約27億円、連結営業利益で年間約９億円の変動をもたらすと算定しております。」
海外売上高比率が前年度の65.4％から67.3％へ上昇し、米ドル円1円変動時の売上高感応度も年間約27億円へ拡大した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は、2024年３月期において65.4％であります。また、当社の試算では米ドル・円レートが１円変動すると、連結売上高で年間約23億円、連結営業利益で年間約９億円の変動をもたらすと算定しております。」
海外売上高比率が前年度の62.7％から65.4％へ上昇し、為替エクスポージャーの高い構造がさらに明確になった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は、2023年３月期において62.7％であります。また、当社の試算では米ドル・円レートが１円変動すると、連結売上高で年間約24億円、連結営業利益で年間約９億円の変動をもたらすと算定しております。」
海外売上高比率が56.4％から62.7％へ上昇し、米ドル・円レート1円変動時の年間感応度も売上高約24億円、営業利益約9億円と開示された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の世界経済は、新型コロナウイルスの感染拡大による影響からの持ち直しの動きが続いたものの、中国でのロックダウンや半導体不足などによる自動車減産、ウクライナ情勢も影響した原燃料価格の上昇や世界的なインフレの進行、物流の混乱、為替の円安推移など、先行き不透明な状況のうちに推移しました。」
為替の円安推移が外部環境上の不透明要因として明示された。各事業では為替の影響が増収要因となったとの説明もあり、為替エクスポージャー自体は継続している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は、2022年３月期において56.4％であります。また、当社の試算では米ドル・円レートが１円変動すると、連結売上高で年間約20億円、連結営業利益で年間約６億円の変動をもたらすと算定しております。」
海外売上高比率が前年度の55.6％から56.4％へ上昇し、為替変動へのエクスポージャーがさらに高い水準となった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は、2021年３月期において55.6％であります。また、当社の試算では米ドル・円レートが１円変動すると、連結売上高で年間約20億円、連結営業利益で年間約６億円の変動をもたらすと算定しております。」
海外売上高比率が前年度の54％から55.6％へ上昇し、為替変動へのエクスポージャーが拡大した。米ドル円1円変動時の年間感応度も開示している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 624」
第3四半期累計期間の営業外費用に為替差損6億24百万円を計上し、為替変動の影響が実績に現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 584」
第2四半期累計期間の営業外費用に為替差損5億84百万円を計上し、海外売上高・海外事業を背景とする為替変動の影響が実績に現れている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は、2020年度３月期において54%であります。また、当社の試算では米ドル・円のレートが１円変動すると、連結売上高で年間約21億円、連結営業利益で年間約６億円の変動をもたらすと算定しております。」
海外売上高比率が54％となり、為替変動について売上高・営業利益への年間感応度を具体的に開示した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 865」
当第3四半期累計期間の営業外費用に為替差損8億65百万円を計上し、為替変動の影響が実績に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 884」
当第2四半期累計期間の営業外費用に為替差損8億84百万円を計上しており、為替変動の影響が実績に現れている。なお、為替予約によるリスクヘッジも継続している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「営業外損益は３億円の収益（純額）となり、前第１四半期連結累計期間に比し、16億円悪化いたしました。主に為替損益の悪化によるものであります。」
為替損益の悪化が営業外損益の前年同期比悪化要因として実績に現れている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの連結売上高に占める海外売上高の比率は高まっていく傾向にあり（2018年度 51.9％）、当社グループの業績は為替変動の影響を受けやすくなってきております。為替予約等によるリスクヘッジを行っておりますが、これにより当該リスクを完全に回避できる保証はありません。」
海外売上高比率51.9％を背景とする為替変動リスクと、為替予約等によるヘッジの限界を継続して記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「為替動向については、為替リスクの低減を図るため、タイムリーな為替予約の実施によるリスクヘッジに取り組んでおります。」
為替変動リスクに対するタイムリーな為替予約によるヘッジを継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「為替動向については、為替リスクの低減を図るため、タイムリーな為替予約の実施によるリスクヘッジに取り組んでおります。」
為替変動リスクに対し、タイムリーな為替予約によるヘッジを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの連結売上高に占める海外売上高の比率は高まっていく傾向にあり（平成30年３月期53.2％）、当社グループの業績は為替変動の影響を受けやすくなってきております。」
海外売上高比率53.2％を背景とする為替変動リスクと、為替予約等によるヘッジを引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「自動車部品およびスマートフォンの需要増加、ならびに新規採用が進んだことによる販売数量の増加や、為替の影響などにより、売上高は増加いたしました。」
為替の影響を受ける海外事業構造に変更はなく、当四半期は為替が売上高増加要因として現れている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当社グループの連結売上高に占める海外売上高の比率は高まっていく傾向にあり（平成29年３月期52.2％）、当社グループの業績は為替変動の影響を受けやすくなってきております。」
海外売上高比率は52.2％で、為替の影響により売上高が減少した。米ドル為替変動による売上高減少額を257億円と試算している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「酢酸セルロースは、液晶表示向けフィルム用途は堅調に推移しましたが、その他用途が減少したことや、為替の影響などにより、売上高は減少いたしました。」
為替の影響がセルロース事業などの売上高減少要因として引き続き実際に現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「日本経済は、個人消費の伸び悩みなど一部に弱さがみられるものの景気の緩やかな回復基調が続きましたが、為替環境の変化や海外情勢の不透明感が増すなど予断を許さない状況のうちに推移しました。為替の影響などにより、売上高は減少いたしました。」
為替変動が複数の事業部門の売上減少要因として実際に現れ、営業外費用にも為替差損18億60百万円が計上されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの連結売上高に占める海外売上高の比率は高まっていく傾向にあり（平成28年３月期54.5％）、当社グループの業績は為替変動の影響を受けやすくなってきております。」
海外売上高比率54.5％を背景に、円高・円安の影響を受けやすい構造をリスクとしている。