ワークスタイル変革ソリューションの拡大
FY2021に初出。15回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024-Q1。直近の記載は2026-10-13。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに32社。
- 2026-10-13前進決算
「DXソリューション事業では、顧客の業務改革を起点として、システムの構想・設計から開発、導入、運用・改善までを支援することにより、顧客との継続的な関係を深め、提供価値と収益機会の拡大を目指しております。」
DX支援を構想・設計から開発、導入、運用・改善までの一気通貫型サービスとして継続・具体化している。 - FY2026前進有価証券報告書
「現場主導型DX基盤「TRAN-DX」(注1)を中核として、ノーコード・ローコード、RPA、AI、クラウド及びSaaSを組み合わせ、既存システムや業務データを活用した業務プロセスの再設計、システム間連携、導入後の運用・改善支援を行っております。」
TRAN-DXの提供開始後、DX支援を複数技術の組み合わせによる業務再設計から運用・改善までの基盤として具体化している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「『Tran-DX』はその象徴的な取り組みであり、RPA・AI・ノーコードDBといった技術要素を単体で提供するのではなく、業務再設計から基盤実装、運用定着、改善サイクルまでを一体で設計・提供することを目的としています。」
ワークスタイル変革・DX支援を、RPA・AI・ノーコードDBを組み合わせた業務再設計から運用改善までの一気通貫型サービスへ具体化している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「加えて、お客様の課題に対する提案力強化のため業務提携等のアライアンス戦略を実行し、製造業、建設業、サービス業など各インダストリーのDX実現を一気通貫で支援する「マニュアルトータルソリューション」の体制を構築いたしました。」
ワークスタイル変革・DX支援の提供体制を、複数業種を対象とするマニュアルトータルソリューションとして構築した。 - FY2024前進有価証券報告書
「事業の拡大につきましては、今後も継続して企業におけるワークスタイル変革は加速すると考えており、時代に合ったワークスタイル変革ソリューションを企業に提供し続け、変革の推進と加速を支援していくことにより事業を拡大してまいります。」
ワークスタイル変革ソリューションを、DX需要を取り込む継続的な事業拡大の中核として再整理している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「IT開発の内製化トレンドを事業機会ととらえ、「内製化支援ラボ」・「内製化支援のためのローコード・ノーコード」・「内製化のためのMicrosoft利活用」を引き続き推進してまいりました。」
DX支援の対象を、内製化支援ラボ、ローコード・ノーコード、Microsoft利活用へ具体化している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「ビジネスプロダクト事業においては、マニュアル作成代行等の新規サービスの受注拡大に努めました。具体的には、『プロダクト(デジタルプラットフォーム)+動画マニュアル作成』を提供し、お客様のDX課題にワンストップでの対応を進めております。」
従来のDX支援を、デジタルプラットフォームと動画マニュアル作成を組み合わせたワンストップ型のマニュアルトータルソリューションへ具体化している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、上記のRPAソリューションの拡大で新たに開けた販路に対し、動画マニュアルの作成などを行い、顧客のDXをトータルで支援することで企業価値の最大化をはかってまいります。」
RPAソリューションの拡大で生じた販路に対し、動画マニュアル作成などを組み合わせて顧客のDXを総合支援する展開を示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「事業の拡大につきましては、新型コロナウイルス感染症の発生により今後さらに企業におけるワークスタイル変革は加速すると考えており、時代に合ったワークスタイル変革ソリューションを企業に提供し続け、変革の推進と加速を支援していくことにより事業を拡大してまいります。」
ワークスタイル変革ソリューションを成長機会とする位置付けを継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「特に中小企業におけるデジタルトランスフォーメーション(DX)の遅れが指摘されていますが、当社としては、これらの需要に対応していくことでビジネスチャンスが創出できる状況にあります。」
中小企業のDX需要を事業機会として捉え、対応を継続する方針を再掲している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「特に中小企業におけるデジタルトランスフォーメーション(DX)の遅れが指摘されていますが、当社グループとしては、これらの需要に対応していくことでビジネスチャンスが創出できる状況にあります。」
中小企業のDX需要を事業機会として捉える方針を、当四半期も継続して示している。 - FY2021初出有価証券報告書
「具体的には、働き方の改善を主目的としてIT活用を行うソリューション・サービス・製品を「ワークスタイル変革ソリューション」と定義し、働き方の改善に向けコンサルティング提案し、企画・設計、システム開発、保守・運用に至るまでトータル的にサポートを行いお客様の課題解決に貢献してまいります。」
DX、業務効率化、柔軟な働き方への需要を背景に、コンサルティングから開発・保守までを一体提供する構想である。