原燃料価格上昇による製造コスト圧力
FY2018に初出。26回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
スガイ化学工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中122社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに36社。
- 2026-08-06顕在化決算
「主力の農薬中間物の減収影響及び原材料価格の高止まりにより、営業損失は46百万円（前年同期 営業利益118百万円）となりました。」
原材料価格の高止まりが、営業利益から営業損失への悪化要因として実績に現れた。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「現状の中東情勢によりナフサ由来の原料を中心に入手できるか不透明な状態であり、仮に入手できたとしても高騰した価格で購入せざるを得ない状況となっています。これらの状況から、当社の経営成績や財政状態に影響を与える可能性があります。」
原油・ナフサ等の原料価格変動リスクが、ホルムズ海峡の閉鎖を背景とする原料の入手難及び高騰価格での購入という現在の状況として具体化している。 - 2026-05-08悪化決算
「現状の中東情勢によりナフサ由来の原料を中心に入手できるか不透明な状態であり、仮に入手できたとしても高騰した価格で購入せざるを得ない状況となっています。」
原油・ナフサ価格等による原料購入価格変動リスクに加え、ナフサ由来原料の入手困難化と高騰価格での購入可能性が明示された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「また、当社の主要製品に使用されている原材料等は、原油・ナフサ価格や貴金属価格の動向等に影響され変動いたします。これらの原料購入価格の変動が、当社の財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
原油・ナフサ価格及び貴金属価格による原料購入価格変動リスクが継続して記載されている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「また、当社の主要製品に使用されている原材料等は、原油・ナフサ価格や貴金属価格の動向等に影響され変動いたします。これらの原料購入価格の変動が、当社の財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
従来からの原油・ナフサ価格に加え、貴金属価格の動向も主要製品の原料購入価格に影響するリスクとして明示された。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、原材料価格の高止まり、固定費の増加等はあったものの、売上高の増収、工場稼働率の改善に努めたことにより原価率が低減し、営業利益は379百万円（前年同期 243百万円）となりました。」
原材料価格の高止まりが引き続き利益への圧力として記載されている。一方、増収及び原価率低減により営業利益は前年同期を上回った。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「利益につきましては、固定費の増加や原材料価格の上昇等はありましたが、売上高の増収、棚卸資産の増加等により、営業利益は251百万円（前年同期 76百万円）となりました。」
原材料価格の上昇が引き続き利益への圧力として記載されている一方、売上高の増収等により営業利益は前年同期を上回った。原燃料価格上昇リスクについて新たな悪化幅は示されていない。 - FY2023再掲有価証券報告書
「利益につきましては、原燃料価格高騰による製造原価率の悪化等はありましたが、売上高の増収、製品価格への転嫁が進んだこと、棚卸資産の増加等により、営業利益は650百万円（前年同期 560百万円）となりました。」
原燃料価格高騰による製造原価率悪化が継続している一方、増収及び製品価格への転嫁により営業利益は前年同期を上回った。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「原燃料価格の高騰による製造コストの上昇等はありました」
原燃料価格の高騰と製造コスト上昇が引き続き記載されている。一方、増収及び製品価格への転嫁の進展により営業利益は前年同期を上回った。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、原燃料価格の上昇、工場稼働率の低下によるコストの上昇等はあったものの、その一部を製品価格へ転嫁したことや原燃料価格上昇に伴う製造原価の大幅上昇により棚卸資産が増加したことから、営業利益は243百万円（前年同期 209百万円）となりました。」
原燃料価格の上昇と製造コストの上昇が引き続き利益への圧力として記載されている。一方、その一部を製品価格へ転嫁したことにより、営業利益は前年同期を上回った。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、総売上高の増収はありましたが、原燃料価格の高騰、工場稼働率低下等、原価率の悪化により、営業利益は76百万円（前年同期 152百万円）となりました。」
原燃料価格の高騰が原価率の悪化を通じて営業利益の減少要因となり、製造コスト圧力が実際の業績に現れている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、ロシアのウクライナ侵攻により、原燃料価格が高騰し、当社の財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
原燃料価格上昇リスクについて、ロシアのウクライナ侵攻を原因とする高騰が新たに明示された。業績分析でも原燃料価格の高騰が記載されている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「利益につきましては、原料価格の著しい上昇、固定費の増加等はありましたが、総売上高の増収、製造原価率の改善等により、営業利益は335百万円（前年同期 124百万円）となりました。」
原料価格が従来の「上昇」から「著しい上昇」と表現され、製造コスト圧力の強まりが記載された。一方、増収及び製造原価率の改善により営業利益は前年同期から増加している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、原料価格の上昇、固定費の増加等はありましたが、総売上高の増収等もあり、営業利益は209百万円（前年同期 200百万円）」
原料価格の上昇が引き続き利益への圧力として記載されている一方、増収等により営業利益は増加した。原燃料価格上昇リスクについて新たな悪化幅は示されていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「利益につきましては、原料価格の上昇、固定費の増加等はありましたが、総売上高の増収、売上原価率の改善及び工場稼働が順調に推移したこと等により、営業利益は152百万円（前年同期 66百万円）となりました。」
原料価格の上昇が引き続き利益への圧力として記載されている一方、増収及び売上原価率の改善等により営業利益は増加した。原燃料価格上昇リスクについて新たな悪化幅は示されていない。 - FY2021対処有価証券報告書
「利益につきましては、固定費の増加等はありましたが、新製品の寄与をはじめとした農薬用中間物の大幅な増収、工場の安定稼働による生産高増、原燃料価格や経費節減等による原価率の改善により、営業利益は500百万円（前年同期 188百万円）となりました。」
原燃料価格や経費節減等による原価率改善が利益増加要因として記載され、営業利益は188百万円から500百万円へ増加した。一方、次期は原料価格の上昇を見込んでいる。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「利益につきましては、固定費の増加はあったものの、売上高の増収、原燃料価格の低下等により、営業利益は124百万円（前年同期 79百万円）となりました。」
原燃料価格の低下が営業利益改善の要因として記載され、前期までの原燃料価格上昇による利益圧迫から、当四半期累計期間は影響の方向が緩和側に変化している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「固定費の増加、為替の円高による影響、環境規制及び新型コロナウイルス感染症等の影響による中国品原料の入手遅れによる工場稼働率への影響、一部製品の品質評価遅れ等もあり、営業利益は188百万円（前年同期 204百万円）となりました。」
環境規制及び新型コロナウイルス感染症等による中国品原料の入手遅れが工場稼働率に影響し、営業利益の減少要因として実績に現れている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、売上高の減収、固定費の増加、為替の円高による影響、燃料価格の上昇等により、営業利益は79百万円（前年同期 166百万円）となりました。」
燃料価格の上昇が引き続き利益への圧力として記載され、営業利益は前年同期の166百万円から79百万円へ減少した。新たな上昇幅は示されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、総売上高の増収はありましたが、固定費の増加、燃料費の上昇等もあり、営業利益は５百万円（前年同期 41百万円）、経常利益は４百万円（前年同期 51百万円）、四半期純損失は16百万円（前年同期四半期純利益 37百万円）となりました。」
燃料費の上昇が引き続き利益への圧力として記載され、営業利益・経常利益の減少及び四半期純損失への転落と併存している。新たな上昇幅は示されていない。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「利益につきましては、総売上高の増収はありましたが、生産高の減少、固定費の増加及び燃料費の上昇等もあり、営業損失は62百万円（前年同期 33百万円）となりました。」
燃料費の上昇が営業損失の要因として実績に現れ、営業損失は前年同期の33百万円から62百万円へ拡大した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「利益につきましては、環境規制等による中国原料価格の上昇や原油・ナフサ価格に伴う原燃料価格の上昇、固定費の増加等の影響はありましたが、総売上高の増収、工場の安定稼働等により、営業利益は204百万円（前年同期 93百万円）となりました。」
中国原料価格及び原油・ナフサ価格に伴う原燃料価格上昇が引き続き利益への圧力として記載されているが、増収及び工場の安定稼働により営業利益は改善した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、原燃料価格の高騰等はあったものの、総売上高の増収等により、営業利益は166百万円（前年同期 65百万円）となりました。」
原燃料価格の高騰は引き続き発生しているが、総売上高の増収等により営業利益を計上している。原燃料価格上昇リスクについて新たな悪化幅や重要な変更は記載されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、原料価格の高騰等はあったものの、総売上高の増収等により、営業利益は41百万円（前年同期営業損失 35百万円）となりました。」
原料価格の高騰は引き続き発生しているが、総売上高の増収等により営業利益を計上している。原燃料価格上昇リスクについて新たな悪化幅や重要な変更は記載されていない。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「利益につきましては、稼働率の復調等はあるものの、原料価格の高騰等により、営業損失は33百万円（前年同期 18百万円）となりました。」
前年度に記載された原燃料価格の上昇が、当四半期では「原料価格の高騰」と表現され、営業損失拡大の要因として実績に現れている。 - FY2018初出有価証券報告書
「利益につきましては、農薬用中間物の在庫処理による損失、原燃料価格の上昇等の影響はありましたが、工場稼働率の復調による製造原価率の改善、固定費の削減等により、営業利益は93百万円（前年同期 営業損失78百万円）となりました。」
原燃料価格の上昇が当事業年度の利益への影響要因として初めて独立して明示された。影響額自体は示されていない。