固定費の削減による損益改善
FY2017-Q1に初出。30回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに24社。
- FY2026コストダウン効果と営業利益減少の併存有価証券報告書
「当事業年度の売上総利益は、前事業年度に比べ29百万円減少し、1,407百万円となりました。これは、生産性の改善やコストダウンの効果はありましたが、一方で総売上高の減収等もあり、売上総利益率は21.9％（前事業年度21.7％）となりました。」
生産性改善やコストダウンの効果により売上総利益率は21.7％から21.9％へ上昇した一方、売上高減収等により売上総利益及び営業利益は減少した。 - 2026-05-01前進業績予想の修正
「利益面では、付加価値の高い新製品導入や経費節減、コストダウンに努めた結果、各段階利益で前回予想を上回る見込みとなりました。」
経費節減及びコストダウンを実施した結果として、各段階利益の上方修正見込みが示された。 - FY2026-H1固定費増加と原価率改善の併存有価証券報告書
「利益につきましては、固定費の増加等はあったものの、売上原価率の改善等により、営業利益は216百万円（前年同期117百万円）となりました。」
固定費の増加は続いたが、売上原価率の改善等により営業利益は前年同期比99百万円増加した。固定費削減そのものの達成額は示されていない。 - FY2025固定費削減と利益減少の併存有価証券報告書
「利益につきましては、固定費の削減等はありましたが、売上高の大幅な減収等により、営業利益は541百万円（前年同期 637百万円）となりました。」
固定費の削減は実施された一方、売上高の大幅な減収により営業利益は96百万円減少した。固定費削減による改善と利益減少が併存している。 - FY2025-H1固定費減少と利益減少の併存有価証券報告書
「利益につきましては、固定費の減少等はあったものの、売上高の大幅な減収や工場稼働率の低迷等により、営業利益は117百万円（前年同期 379百万円）となりました。」
固定費の減少は記載されたが、売上高の大幅な減収及び工場稼働率の低迷により営業利益は379百万円から117百万円へ減少した。固定費削減の具体的な金額や新たな施策の達成は示されていない。 - FY2024原価率低減と利益率低下の併存有価証券報告書
「当事業年度の売上総利益は、前事業年度に比べ20百万円増加し、1,551百万円となりました。これは、総売上高の増収、工場稼働率の改善による原価率の低減等はありましたが、一方で固定費の増加、棚卸資産の評価減等もあり、売上総利益率は20.4％（前事業年度 21.7％）となりました。」
工場稼働率改善による原価率低減は進んだ一方、固定費増加及び棚卸資産評価減により売上総利益率は21.7％から20.4％へ低下し、営業利益も650百万円から637百万円へ減少した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「固定費の増加、原材料価格の高止まり等はありましたが、売上高の増収に加え、工場稼働率の改善による原価率の低減等により、営業利益は670百万円（前年同期 395百万円）となりました。」
原材料価格の高止まりや固定費増加がある中、工場稼働率の改善による原価率低減及び増収により営業利益は前年同期比275百万円増加した。損益改善に向けた測定可能な前進が示されている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「利益につきましては、原材料価格の高止まり、固定費の増加等はあったものの、売上高の増収、工場稼働率の改善に努めたことにより原価率が低減し、営業利益は379百万円（前年同期 243百万円）となりました。」
固定費増加や原材料価格の高止まりがある中、増収及び工場稼働率改善による原価率低減により営業利益は前年同期比136百万円増加した。損益改善に向けた測定可能な前進が示されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「利益につきましては、固定費の増加や原材料価格の上昇等はありましたが、売上高の増収、棚卸資産の増加等により、営業利益は251百万円（前年同期 76百万円）となりました。」
固定費削減・原価改善の方針がある一方、固定費の増加及び原材料価格の上昇が引き続き記載されている。売上高の増収等により営業利益は前年同期を上回ったが、固定費削減の具体的な達成額や新たな施策は示されていない。 - FY2023再掲有価証券報告書
「徹底的なコストダウンによる原価の改善、採算是正を図るとともに、生産性の向上により各分野の競争力強化・拡充に努めてまいります。」
コストダウン、原価改善、採算是正及び生産性向上を通じた損益改善策が継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「利益につきましては、総売上高の増収はありましたが、原燃料価格の高騰、工場稼働率低下等、原価率の悪化により、営業利益は76百万円（前年同期 152百万円）となりました。」
コストダウン等による損益改善方針が継続する一方、原燃料価格の高騰、工場稼働率低下及び原価率悪化により営業利益は前年同期比で76百万円減少した。 - FY2022前進有価証券報告書
「利益につきましては、原燃料価格の上昇等はありましたが、総売上高の増収、安定した工場稼働及びコストダウンが進んだこと等により、営業利益は560百万円（前年同期 500百万円）となりました。」
コストダウンが進み、売上総利益率は21.6％から22.0％、営業利益率は8.3％から9.0％へ改善した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、原料価格の上昇、固定費の増加等はありましたが、総売上高の増収等もあり、営業利益は209百万円（前年同期 200百万円）」
固定費の増加は引き続き利益の圧迫要因として記載されている一方、増収等により営業利益は前年同期の200百万円から209百万円へ増加した。固定費削減の具体的な達成額や新たな施策は示されていない。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益につきましては、原料価格の上昇、固定費の増加等はありましたが、総売上高の増収、売上原価率の改善及び工場稼働が順調に推移したこと等により、営業利益は152百万円（前年同期 66百万円）となりました。」
原料価格・固定費の上昇がある中で、増収、売上原価率の改善及び工場稼働の順調な推移により営業利益が前年同期の66百万円から152百万円へ増加した。損益改善に向けた測定可能な前進が示されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「売上総利益率は21.6％（前事業年度 17.6％）となりました。 当事業年度の営業利益は、前事業年度に比べ311百万円増加し、500百万円となりました。売上高営業利益率は8.3％（前事業年度 3.4％）となりました。」
原価率の改善により売上総利益率は17.6％から21.6％へ、営業利益率は3.4％から8.3％へ改善した。原燃料価格や経費節減等による原価率改善が具体的な要因として記載されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、固定費の増加はあったものの、売上高の増収、原燃料価格の低下等により、営業利益は124百万円（前年同期 79百万円）となりました。」
固定費の増加は引き続き記載されている一方、売上高の増収及び原燃料価格の低下等により営業利益は前年同期から改善した。固定費削減の具体的な達成額や新たな施策は示されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、固定費の増加等はありましたが、総売上高の増収、売上原価率の改善等もあり、営業利益は200百万円（前年同期 5百万円）、経常利益は208百万円（前年同期 4百万円）となりました。」
固定費の増加は引き続き利益の圧迫要因として記載されている一方、増収及び売上原価率の改善により利益は大幅に改善した。固定費削減の具体的な達成額や新たな施策は示されていない。 - FY2020悪化有価証券報告書
「利益につきましては、固定費の増加、為替の円高による影響、環境規制及び新型コロナウイルス感染症等の影響による中国品原料の入手遅れによる工場稼働率への影響、一部製品の品質評価遅れ等もあり、営業利益は188百万円（前年同期 204百万円）となりました。」
固定費の削減・原価改善を掲げる一方、当期は固定費の増加が利益圧迫要因となり、営業利益は前年同期から15百万円減少した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、売上高の減収、固定費の増加、為替の円高による影響、燃料価格の上昇等により、営業利益は79百万円（前年同期 166百万円）となりました。」
固定費の削減を通じた損益改善方針がある一方、当第３四半期累計期間も固定費の増加が利益の圧迫要因として記載されている。新たな削減額や施策の達成実績は示されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、総売上高の増収はありましたが、固定費の増加、燃料費の上昇等もあり、営業利益は５百万円（前年同期 41百万円）、経常利益は４百万円（前年同期 51百万円）、四半期純損失は16百万円（前年同期四半期純利益 37百万円）となりました。」
固定費の削減を通じた損益改善方針に対し、当第２四半期累計期間では固定費の増加が利益の圧迫要因として引き続き記載されている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「利益につきましては、総売上高の増収はありましたが、生産高の減少、固定費の増加及び燃料費の上昇等もあり、営業損失は62百万円（前年同期 33百万円）となりました。」
固定費の削減を通じた損益改善方針がある一方、当四半期は固定費の増加が営業損失の要因として記載され、営業損失も前年同期から拡大した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「長年にわたり培ってきた有機合成の技術とノウハウを最大限に活用し、徹底的なコストダウンによる原価の改善、採算是正を図るとともに、生産性の向上により各分野の競争力強化・拡充に努めてまいります。」
徹底的なコストダウン、原価改善、採算是正及び生産性向上を通じた損益改善策が継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これは、農薬用中間物の在庫処理による損失、原燃料価格の上昇等の影響はありましたが、工場稼働率の復調による製造原価率の改善、固定費の削減効果によるものです。」
固定費削減の効果が営業利益改善の要因として記載され、施策自体は継続している。ただし、削減額や新たな施策の数値は示されていない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、工場稼動率の復調による製造原価率の改善、固定費の削減等により、営業利益は65百万円（前年同期 営業損失142百万円）となりました。」
固定費削減への取組みは引き続き記載され、営業利益は前年同期の損失から利益へ転じた。ただし、固定費削減の具体的な達成額や新たな施策は示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、工場稼働率の復調による製造原価率の改善、固定費の削減等により、営業損失は35百万円（前年同期 139百万円）となりました。」
固定費削減への取組みが継続して記載され、営業損失も前年同期より縮小している。ただし、固定費削減の具体的な達成額や新たな施策は示されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「利益につきましては、工場稼働率の復調による製造原価率の向上、固定費の削減等により、営業損失は18百万円（前年同期 136百万円）となりました。」
固定費の削減への取組みは継続して記載され、営業損失は縮小した。ただし、固定費削減の具体的な達成額や新規施策は示されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「利益につきましては、固定費の削減に努めましたが売上の減少、競争の激化、工場稼働率の低下等により、営業損失は78百万円（前年同期 119百万円）となりました。」
固定費削減への取組みは継続して記載されている。営業損失は前年同期より縮小したが、固定費削減の具体的達成額や新たな施策は示されていない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、固定費の削減等に努めましたが、売上の減少、競争激化、工場稼働率の低下等により、営業損失は142百万円（前年同期213百万円）となりました。」
固定費の削減に努めたとの記載は継続しているが、具体的な新規施策や達成実績は示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、固定費の削減等に努めましたが、売上の減少、競争激化、工場稼働率の低下等により、営業損失は139百万円（前年同期142百万円）となりました。」
固定費の削減に努めたとの記載は継続しているが、具体的な新規施策や達成実績は示されていない。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「利益につきましては、固定費の削減等に努めましたが、売上の減少、競争激化、米国向け農薬用中間物の在庫調整での工場稼働率の低下等により、営業損失は136百万円（前年同期 61百万円）となりました。」
収益性改善に向けた具体的施策として、固定費の削減が初めて明示されている。