原油価格・レアメタル市場変動によるコスト・調達リスク
FY2016に初出。21回の記載のうち18回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-08-10。
日本ピグメントホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに39社。
- 2026-08-10顕在化決算
「また、為替相場や原材料価格の動向が収益に影響を及ぼす状況が続いております。」
為替相場・原材料価格の変動が収益に影響する状況を継続して記載している。東南アジアでは原材料価格上昇などが経費増加要因となり、営業損失が前年同期より拡大した。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「また、原材料の値上がりなどの物価上昇のほか、外貨建て費用の為替影響も経費増加要因となり営業利益は１億６千１百万円（前期比22.7％減）となりました。」
原材料の値上がり・物価上昇と外貨建て費用の為替影響が東南アジアの経費増加要因となり、営業利益は前期比22.7％減となった。コスト・調達リスクの影響が年度実績に現れている。 - 2026-05-14顕在化決算
「また、原材料の値上がりなどの物価上昇のほか、外貨建て費用の為替影響も経費増加要因となり営業利益は１億６千１百万円（前年同期比22.7％減）となりました。」
原材料価格上昇と外貨建て費用の為替影響が東南アジアの経費増加要因として実績に現れた。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「東南アジアは、主要顧客である日系企業の苦戦を背景に、自動車、家電用途を中心に厳しい状況であったことから当中間連結会計期間の売上高は54億１千６百万円（前年同期比6.6％減）となりました。、また、原材料の値上がりなどの物価上昇のほか、外貨建て費用の為替影響も経費増加要因となり営業損失は２百万円（前年同期営業利益２億１千３百万円）となりました。」
原材料の値上がりや物価上昇が経費増加要因となり、東南アジアは前年同期の営業利益から営業損失へ転じた。原材料・エネルギー等のコスト変動リスクが実績に現れている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「東南アジアは、OA家電関係は一部を除き堅調な販売でしたが、中国経済不振の影響に加え、各国で自動車販売が低調に推移した結果、当連結会計年度の売上高は124億３百万円（前期比5.3％増）となりましたが、営業利益は、販売構成の変化や電気料金高騰等の影響により２億９百万円（前期比52.3％減）となりました。」
中国経済不振、自動車販売低調、電気料金高騰等が東南アジアの営業利益を前期比52.3％減少させる要因として実績に現れている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「このようななか当社グループにおいては、半導体不足等の影響により自動車関連の減産が続いていることや中国での需要低迷、および資源価格高騰等による製造コスト増もあり」
資源価格高騰等による製造コスト増が、年度の収益環境に実際に影響したと記載している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「東南アジアは、中国をはじめとする各国での需要低迷の影響から販売は減少し、当第３四半期連結累計期間の売上高は96億８千４百万円（前年同期比7.9％減）となり、営業利益は、販売数量の減少や電気料金高騰の影響により２億６千６百万円（前年同期比26.6％減）となりました。」
販売数量の減少と電気料金高騰が東南アジアの営業利益を前年同期比26.6％減少させた要因として実績に現れており、原材料・エネルギーコスト変動リスクの影響が顕在化している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「東南アジアは、中国をはじめとする各国での需要低迷の影響から販売は減少し、当第２四半期連結累計期間の売上高は64億８百万円（前年同期比2.9％減）となり、営業利益は、販売数量の減少や電気料金高騰の影響により１億５千５百万円（前年同期比12.4％減）となりました。」
電気料金高騰が販売数量減少とともに東南アジアの営業利益を前年同期比12.4％減少させた要因として実績に現れており、エネルギーコスト変動リスクが顕在化している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「東南アジアは、世界経済低迷の影響を受けた顧客からの受注減少により全般的に販売数量が減少しましたが、為替の影響により当第１四半期連結累計期間の売上高は31億７千４百万円（前年同期比2.4％増）となりました。一方で、販売数量の減少や電気料金高騰の影響もありましたが、その他の経費削減に努め、営業利益は６千６百万円（前年同期比6.5％増）となりました。」
販売数量の減少と電気料金高騰が東南アジアの事業に影響したと記載されている。一方、経費削減により営業利益は前年同期比6.5％増となった。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「このようななか当社グループにおいては、半導体不足等の影響により自動車関連の減産が続いていることや中国での需要低迷、および資源価格高騰等による製造コスト増もあり」
資源価格高騰等による製造コスト増が実際の収益悪化要因となり、東南アジアでも電気料金高騰・原料価格高騰により営業利益が前期比35.8％減となった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「東南アジアは、一部の原料不足や半導体を起因とする部材不足の影響を受けた顧客の減産により、前年同期に比べ販売が減少しましたが、為替や原料価格高騰の影響により当第３四半期連結累計期間の売上高は105億１千４百万円（前年同期比12.9％増）となりました。一方で、取扱数量の減少や電気料金高騰、原料価格高騰の影響もあり、営業利益は３億６千３百万円（前年同期比8.7％減）となりました。」
原料不足、電気料金高騰、原料価格高騰が東南アジアの販売・営業利益に実際に影響し、営業利益は前年同期比8.7％減となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「東南アジアは、一部の原料不足や半導体を起因とする部材不足の影響を受けた顧客の減産により販売が減少しましたが、為替や原料価格の影響により当第２四半期連結累計期間の売上高は66億２百万円（前年同期比2.7％増）となりました。一方で、取扱数量の減少や電気料金高騰、原料価格高騰の影響もあり、営業利益は１億７千７百万円（前年同期比44.3％減）となりました。」
東南アジアでは原料不足、電気料金高騰、原料価格高騰が販売・営業利益に影響し、営業利益は前年同期比44.3％減となった。原材料・エネルギーコスト変動の影響が実績に継続して現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「東南アジアは、一部の原料不足や半導体を起因とする部材不足の影響を受けた顧客の減産により販売が減少しましたが、為替や原料価格の影響により当第１四半期連結累計期間の売上高は30億９千９百万円（前年同期比2.3％増）となりました。一方で、取扱数量の減少や電気料金高騰、原料価格高騰の影響もあり、営業利益は６千２百万円（前年同期比52.6％減）となりました。」
電気料金高騰、原料価格高騰、原料不足が東南アジアの販売・営業利益に実際に影響し、営業利益は前年同期比52.6％減となった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループを取り巻く環境は、新型コロナウイルス感染症のワクチン接種の進展による活動制限の緩和を背景に、企業の生産活動に持ち直しの動きがみられました。一方、年度終盤においては、ロシア、ウクライナ情勢などの地政学リスクの高まりや資源価格上昇、円安の進行など、景気の先行きを不透明なものとする要素も増えております。」
資源価格上昇が地政学リスクや円安とともに景気の不透明要因として具体化しており、原材料・エネルギーコスト等の変動リスクが拡大している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの事業におきましては、原油価格の大幅な上昇やレアメタル市場の大幅な変動に伴う、次のようなリスクにより業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原材料調達費、エネルギーコスト、プラスチック需要、特定着色剤の調達に関するリスクを引き続き列挙している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因として、当社グループを取り巻く事業環境が、主要ユーザーの生産拠点の海外シフトに伴う国内需要の伸び悩みや、原油価格の高騰による原材料価格の上昇等を背景に価格競争の激化等により、厳しい状況が続くものと予想される事などがあります。」
原油価格高騰に伴う原材料価格上昇を、国内需要の伸び悩みや価格競争激化とともに業績に重要な影響を与える要因として記載している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「東南アジアは、前期に続き家電産業向けの受注が好調であったものの、自動車産業向けで伸び悩んだことから全体としては販売減となりました。当第１四半期連結累計期間の売上高は、為替の影響もあり43億２千４百万円（前年同期比 1.1％増）となりましたが、原材料価格急騰の影響もあり営業利益は７千５百万円（前年同期比 42.0％減）となりました。」
原材料価格急騰が東南アジアの営業利益を前年同期比42.0％減少させた要因として実績に現れており、原材料価格変動リスクが顕在化している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「東南アジアは、インドネシアでの自動車産業向けにおいて年初来の在庫調整の影響が残ったものの、その他地域での家電産業向けの受注が好調であり、全体としては概ね堅調に推移しました。当連結会計年度の売上高は191 億３千６百万円（前期比12.4％増）となりましたが、為替変動や樹脂価格上昇の影響もあり、営業利益は３億７千９百万円（前期比 19.1％減）となりました。」
樹脂価格上昇と為替変動が営業利益を前期比19.1％減少させた要因として実績に現れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「東南アジアは、インドネシアでの自動車産業向けにおいて年初来の在庫調整の影響が残ったものの、その他地域での家電産業向けの受注が好調であり、全体としては概ね堅調に推移しました。当第２四半期連結累計期間の売上高は88億５千４百万円（前期比 13.9％増）となりましたが、為替変動や樹脂価格上昇の影響もあり、営業利益は１億２千４百万円（前期比 23.9％減）となりました。」
樹脂価格上昇が為替変動とともに東南アジアの営業利益を前期比23.9％減少させた要因として実績に現れており、価格変動リスクが顕在化している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「東南アジアは、タイ、中国向けの需要が伸び悩んだものの、インドネシアにおいては国内の自動車産業向けが車輌のモデルチェンジや新車投入があった影響で受注が増加しました。当第３四半期連結累計期間の売上高は樹脂価格の下落や為替相場での円高の影響もあり 11,546 百万円（前期比5.0％減）となりましたが、営業利益は258百万円（前期比69.1％増）となりました。」
樹脂価格の下落が東南アジア売上高の減少要因として実績に現れており、価格変動による業績影響が記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの事業におきましては、原油価格の大幅な上昇やレアメタル市場の大幅な変動に伴う、次のようなリスクにより業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原材料調達費、エネルギーコスト、プラスチック需要、特定着色剤の調達への影響を列挙している。