樹脂コンパウンドと顧客樹脂メーカーOEMへの依存
FY2016に初出。18回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2025。
日本ピグメントホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。48社中13社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに28社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループの事業におきましては、売上高の約６割を樹脂コンパウンドに依存しております。また、樹脂コンパウンドにおきましては、顧客樹脂メーカーからのOEMによる生産が主体となっております。」
売上高の約6割を樹脂コンパウンドに依存し、顧客樹脂メーカーのOEM生産が主体である構造を引き続きリスクとして開示している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「国内部門別の概況として、前年同期比較としましては、樹脂コンパウンド部門では、主要の自動車用途において認証不正問題に伴う生産停止から一部製品で取り扱い数量減少の影響を受けましたが、連結対象会社の増加により合計数量では増加、また製造経費削減の効果もあり部門営業利益は昨年を上回りました。」
自動車用途への依存を含む樹脂コンパウンド事業について、認証不正問題に伴う生産停止が一部製品の取扱数量減少として実績に現れた。一方、連結対象会社の増加により合計数量は増加し、部門営業利益は前年を上回った。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「国内部門別の概況として樹脂コンパウンド部門は、国内自動車生産は回復傾向にあるものの、全体取扱数量の減少に伴い部門営業利益は昨年を下回りました。」
自動車生産の回復傾向がある一方、取扱数量減少と部門営業利益の前年割れとして、顧客・自動車産業を通じた需要変動の影響が実績に継続して現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「国内部門別の概況として樹脂コンパウンド部門は、自動車生産は回復傾向にあるものの、エンジニアリングプラスチックで依然在庫調整の影響を受け、全体取扱数量の減少に伴い、部門営業利益は昨年を下回りました。」
自動車生産の回復傾向がある一方、顧客・自動車産業を通じた需要変動の影響がエンジニアリングプラスチックの在庫調整、取扱数量減少、部門営業利益の前年割れとして実際に現れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当社グループの事業におきましては、売上高の約６割を樹脂コンパウンドに依存しております。また、樹脂コンパウンドにおきましては、顧客樹脂メーカーからのＯＥＭによる生産が主体となっております。」
樹脂コンパウンドへの売上高約6割の依存とOEM主体の構造が継続するなか、自動車減産・在庫調整により国内樹脂コンパウンド部門の営業利益が前年を下回った。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「国内部門別の概況として樹脂コンパウンド部門は、自動車向けで半導体不足の影響が想定以上に長引いていることから、樹脂全般で在庫調整の影響を受け、経費面では電気料金高騰が収益を圧迫し部門営業利益は昨年を下回りました。」
自動車向け半導体不足の長期化と在庫調整が、樹脂コンパウンド部門の業績前年割れとして引き続き実際に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「国内部門別の概況として樹脂コンパウンド部門は、自動車向けで半導体不足の影響が想定以上に長引いていることから、樹脂全般で在庫調整の影響を受け、経費面では電気料金高騰が収益を圧迫し部門営業利益は昨年を下回りました。」
自動車向け半導体不足の長期化と在庫調整が、顧客樹脂メーカーを通じた樹脂コンパウンド需要および部門営業利益の前年割れとして実際に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「国内部門別の概況として樹脂コンパウンド部門は、自動車向けで半導体不足の影響が想定以上に長引いていることから、エンジニアリングプラスチックでも在庫調整の影響を受け、経費面では電気料金高騰が生産コストを圧迫し部門営業利益は昨年を下回りました。」
自動車向け需要と顧客樹脂メーカーを通じたOEM型の事業構造について、半導体不足の長期化と在庫調整がエンジニアリングプラスチックの受注・業績に実際に影響している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループの事業におきましては、売上高の約６割を樹脂コンパウンドに依存しております。また、樹脂コンパウンドにおきましては、顧客樹脂メーカーからのＯＥＭによる生産が主体となっております。」
樹脂コンパウンドへの売上高依存度は、従来の約8割から約6割へ低下した。ただし、顧客樹脂メーカーによるOEM主体の構造は継続している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「国内部門別の概況として樹脂コンパウンド部門は、半導体不足の影響や東南アジアからの部品供給減から自動車関連の受注が汎用樹脂で影響を受けたものの、エンジニアリングプラスチックの受注は依然堅調であり、部門営業利益は昨年を上回りました。」
自動車関連の受注が汎用樹脂で影響を受けたと記載され、顧客・自動車産業を通じた需要変動の影響が引き続き実績に現れている。一方、エンジニアリングプラスチックの受注は堅調で、部門営業利益は前年を上回った。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「国内部門別の概況として樹脂コンパウンド部門は、半導体不足や東南アジアからの部品供給減から自動車関連の受注が汎用樹脂で影響を受けたものの、エンジニアリングプラスチックの受注は依然堅調であり、部門営業利益は昨年を上回りました。」
自動車関連の受注が汎用樹脂で影響を受けたと記載され、顧客・自動車産業への依存を通じた需要変動の影響が実際に現れている。一方、エンジニアリングプラスチックの受注は堅調で、部門営業利益は前年を上回った。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの事業につきまして、売上げの約８割を樹脂コンパウンドに依存しています。また、樹脂コンパウンドについては、顧客樹脂メーカーからのＯＥＭによる生産が主体となっております。」
売上げの約8割を樹脂コンパウンドに依存し、顧客樹脂メーカーのOEM生産が主体という構造を再掲している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「国内部門別の概況として当社主要事業である樹脂コンパウンド部門は、夏場以降の自動車メーカーの生産回復に伴い、当社取引先である樹脂メーカーからの受注が回復したことにより、部門営業利益は昨年を上回りました。」
自動車メーカーの生産回復に伴い、取引先である樹脂メーカーからの受注が回復し、樹脂コンパウンド部門の営業利益が前年を上回った。顧客樹脂メーカーを通じたOEM依存の影響は、期前半に比べ一部緩和している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「国内部門別の概況として当社主要事業である樹脂コンパウンド部門は、自動車メーカーの大幅減産等の影響により、当社取引先である樹脂メーカーからの受注も大幅に減少いたしました。夏場以降、受注は回復基調であるものの、期前半の影響が大きく部門営業利益は昨年を下回りました。」
自動車メーカーの大幅減産が、OEM主体の取引先である樹脂メーカーからの受注大幅減少として引き続き実際に現れている。夏場以降は受注回復基調にあるものの、累計では部門営業利益が前年を下回った。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「５月以降自動車メーカーの大幅減産の影響を受け、当社取引先である樹脂メーカーからの受注が大幅減少するなか」
顧客樹脂メーカーを通じたOEM主体の事業構造について、自動車メーカーの減産が取引先からの受注大幅減少として実際に現れている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの事業につきまして、売上げの約８割を樹脂コンパウンドに依存しています。また、樹脂コンパウンドについては、顧客樹脂メーカーからのＯＥＭによる生産が主体となっております。」
売上げの約8割を樹脂コンパウンドに依存し、顧客樹脂メーカーのOEM生産が主体である構造を引き続きリスクとして開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの事業につきまして、売上げの約８割を樹脂コンパウンドに依存しています。また、樹脂コンパウンドについては、顧客樹脂メーカーからのＯＥＭによる生産が主体となっております。」
樹脂コンパウンドへの約8割の売上依存と、顧客樹脂メーカーのOEM主体という事業構造を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの事業につきまして、売上げの約８割を樹脂コンパウンドに依存しています。また、樹脂コンパウンドについては、顧客樹脂メーカーからのＯＥＭによる生産が主体となっております。このため、顧客樹脂メーカーの販売不振、値下げ要請、調達方針の変化などは、当社グループの業績および財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
売上げの約8割を樹脂コンパウンドに依存し、その生産が顧客樹脂メーカーのOEM主体である構造をリスクとして開示している。