原油・ナフサ価格の変動と製品価格転嫁の遅れ
FY2016に初出。34回の記載のうち19回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-07。
日本触媒がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。57社中40社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに15社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「当社グループの当中間連結会計期間（以下、当中間会計期間）の売上収益は、販売数量が増加したものの、製品海外市況および原料価格の下落や、ドル安の進行等で販売価格が下落したことにより、前中間連結会計期間（以下、前年同期）に比べて66億7千9百万円減収（△3.2％）の2,001億9千7百万円となりました。」
製品海外市況・原料価格の下落による販売価格下落が実際に発生し、販売数量増加があったものの、売上収益は前年同期比3.2％減少した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、海上輸送費の上昇や研究費の増加等により販売費及び一般管理費が増加したものの、生産・販売数量が増加したこと、ソリューションズ製品のスプレッドが拡大したこと等により、営業利益は、前連結会計年度に比べて25億円増益（15.1％）の190億6千2百万円となりました。」
原料価格上昇・製品市況変動の影響が継続し、一部製品では海外市況下落に伴うスプレッド縮小が減益要因となった。ただし、全体では数量増加やソリューションズ製品のスプレッド拡大により営業利益は15.1％増加した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、海上輸送費の下落等により販売費及び一般管理費が減少したものの、一部製品において販売価格の下落によりスプレッドが縮小したこと、前年同期において原料価格高騰に伴い発生した在庫評価差益が当四半期累計期間において減少したこと等で、営業利益は、前年同期に比べて111億9千2百万円減益（△43.7％）の144億4千3百万円となりました。」
一部製品の販売価格下落によるスプレッド縮小が実際に発生し、在庫評価差益の減少等と合わせて営業利益は前年同期比43.7％減少した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「一部製品において販売価格の下落によりスプレッドが縮小したこと等で、営業利益は、前年同期に比べて」
前年同期の在庫評価差益が当四半期累計期間には差損へ転じ、一部製品では販売価格下落によりスプレッドが縮小した。営業利益は前年同期比42.3％減の100億6百万円となった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、海上輸送費の高騰などにより販売費及び一般管理費が増加したことや、販売数量が減少したことによる減益要因があったものの、原料価格上昇による在庫評価差額の影響、円安の進行等によるスプレッドの拡大などが増益要因となり、」
原料価格上昇や円安の進行等によりスプレッドが拡大し、販売数量減少や海上輸送費高騰による費用増加がある中でも増益要因となった。原油・ナフサ価格変動と製品価格転嫁のリスクは残るが、当四半期累計期間の価格差による影響は改善方向である。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「利益面につきましては、海上輸送費の高騰などにより販売費及び一般管理費が増加したものの、原料価格上昇による在庫評価差額の影響、円安の進行等によるスプレッドの拡大などが増益要因となり、営業利益は、前年同期に比べて23億６千７百万円増益（35.6％）の90億２千６百万円となりました。」
原料価格上昇局面でも、円安の進行等によるスプレッド拡大が増益要因となり、価格差による当四半期の影響は改善した。一方、海上輸送費高騰による費用増加は発生している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループが調達している主原料は原油・ナフサ価格との連動性が高いため、中東地域やウクライナ情勢などの地政学リスク、米国シェールオイルの生産状況及び為替の変動等により原油・ナフサ価格が急激に変動した場合、原料価格の上昇分全てを製品価格に転嫁できない、又は遅れる可能性があります。一部の製品や取引先との間では、国産ナフサ価格の変動を製品価格に反映させるフォーミュラ方式による製品価格を設定すること等により当該リスクを７～８割程度軽減しておりますが、全ての製品及び取引先に設定していないため、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
原油・ナフサ価格変動の要因に地政学リスク等を加え、フォーミュラ方式によるリスク軽減効果を7～8割程度と具体化した一方、全製品・全取引先には適用していないと整理した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「海上輸送費の高騰などにより販売費及び一般管理費が増加したものの、生産・販売数量の増加や、一部製品の海外市況の上昇によるスプレッドの拡大、原料価格上昇による在庫評価差額の影響などが増益要因となり」
原料価格上昇局面において、一部製品の海外市況上昇によるスプレッド拡大が増益要因となったことを再確認している。原料価格変動リスク自体は残る。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「営業利益は、製品海外市況の上昇によるスプレッドの拡大や、生産・販売数量の増加、在庫評価差額などの加工費が減少したことなどにより、前年同期に比べて112億６百万円増益の108億１千１百万円となりました。」
製品海外市況の上昇によりスプレッド拡大が続き、生産・販売数量の増加や加工費減少も加わって、基礎化学品事業の営業利益は前年同期比112億600万円増加した。価格変動リスク自体は残るが、当四半期の影響は改善している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「営業利益は、製品海外市況の上昇によるスプレッドの拡大や、生産・販売数量の増加、在庫評価差額などの加工費が減少したことなどにより、前年同期に比べて47億２千４百万円増益の49億７千万円となりました。」
原料価格上昇局面でも製品海外市況の上昇によりスプレッドが拡大し、基礎化学品事業の営業利益は前年同期比で47億2,400万円増加した。原油・ナフサ価格変動リスクは残るが、当四半期の価格差による影響は改善している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、生産・販売数量の減少や、原料価格よりも製品価格の下がり幅が大きくスプレッドが縮小したこと、当社の連結子会社であるニッポンショクバイ・ヨーロッパ N.V.（以下、NSE）の固定資産に対する減損損失119億３百万円及びシラス,Inc.に係るのれん及び技術関連資産等に対する減損損失92億８千２百万円や、当社と三洋化成工業株式会社との経営統合の中止に伴う関連費用17億１千３百万円を計上したことなどにより、営業利益は、前年度に比べて290億９千８百万円減益の△159億２千１百万円となりました。」
原料価格・製品価格下落によるスプレッド縮小が通期で発生し、販売数量減少や減損損失等と合わせて営業損失に至った。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループの当四半期累計期間の売上収益は、新型コロナウイルス感染症や米中貿易摩擦の影響による世界景気の減速などを受けて、原料価格や製品海外市況の下落に伴い販売価格が低下したことや、販売数量が減少したことにより、前年同四半期連結累計期間（以下、前年同期）に比べて 316億４千４百万円減収 （ △13.9％ ）の 1,954億６千１百万円 となりました。」
原料価格・製品海外市況の下落に伴う販売価格低下と販売数量減少が続き、売上収益は前年同期比13.9％減少した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、原料価格の下落に伴いスプレッドは拡大しましたが、生産・販売数量の減少や、在庫評価差額などの加工費が増加したこと、当社の連結子会社であるニッポンショクバイ・ヨーロッパ N.V.（以下、NSE）の固定資産に対する減損損失の計上などにより、営業利益は、前年同期に比べて78億２千６百万円減益の△11億８千８百万円となりました。」
原料価格の下落に伴うスプレッド拡大は前四半期までと同様に記載されている。一方、生産・販売数量減少、加工費増加および減損損失により営業損失となった。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「利益面につきましては、原料価格の下落に伴い、スプレッドは拡大しましたが、在庫評価差額などの加工費が増加したことや、販売数量の減少などにより、営業利益は、前年同期に比べて21億９千８百万円減益（△59.6％）の14億８千８百万円となりました。」
原料価格の下落に対してスプレッドは拡大し、原料価格変動と製品価格の関係による影響は当四半期には改善した。一方、販売数量減少や加工費増加により営業利益は減少している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、原料価格よりも製品価格の下がり幅が大きく、スプレッドが縮小したことに加え、販売数量が減少したことや増設による減価償却費などの加工費が増加したことなどにより、営業利益は、前年度に比べて129億９千２百万円減益（△49.6％）の131億７千８百万円となりました。」
原料価格より製品価格の下落幅が大きいスプレッド縮小、販売数量減少および加工費増加が通期で発生し、営業利益は49.6％減少した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループの当四半期累計期間の売上収益は、原料価格や製品海外市況下落に伴い販売価格が低下したことや、景気減速による需要低迷などを受けて販売数量が減少したことにより、前年同四半期連結累計期間（以下、前年同四半期累計期間）に比べて317億９千８百万円減収（△12.3％）の2,271億５百万円となりました。 利益面につきましては、加工費が増加したことや販売数量が減少したことに加え、原料価格よりも製品価格の下がり幅が大きく、スプレッドが縮小したことなどにより、営業利益は、前年同四半期連結累計期間に比べて101億９千１百万円減益（△48.9％）の106億３千万円となりました。」
原料価格・製品市況の下落に伴う販売価格低下、需要低迷による販売数量減少、製品価格の下落幅が原料価格を上回るスプレッド縮小が実際に発生し、売上収益は前年同期比12.3％減、営業利益は48.9％減となった。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「原料価格や製品海外市況下落に伴い販売価格が低下したことや、販売数量が減少したことなどにより、前年同四半期連結累計期間に比べて157億１千５百万円減収（△9.3％）の1,532億９千２百万円となりました。」
原料価格・製品海外市況の下落に伴う販売価格低下と販売数量減少が実際に発生した。機能性化学品事業ではスプレッド縮小も生じ、営業利益は前年同期比49.2％減少した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、加工費が増加したことや、販売数量が減少したことに加え、原料価格よりも製品価格の下がり幅が大きく、スプレッドが縮小したことなどにより、営業利益は、前年同四半期連結累計期間に比べて45億１千１百万円減益（△55.0％）の36億８千６百万円となりました。」
原料価格よりも製品価格の下落幅が大きくスプレッドが縮小し、営業利益が前年同期比55.0％減少した。 - FY2019対処有価証券報告書
「営業利益は、原料価格よりも販売価格の上がり幅が大きく、スプレッドが拡大しましたが、加工費や販管費が増加したことなどにより、前年度に比べて21.0％減少の107億９百万円となりました。」
基礎化学品事業では販売価格の上昇幅が原料価格を上回り、スプレッドが拡大したと記載している。原油・ナフサ価格変動リスク自体は引き続き開示している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、販売価格よりも原料価格の上がり幅が大きくスプレッドが縮小しましたが、生産・販売数量が増加したことによる数量効果などにより、営業利益は、前年同四半期連結累計期間に比べて３億７千６百万円増益（1.8％）の207億６千８百万円となりました。」
原料価格の上昇幅が販売価格を上回り、スプレッド縮小が続いている。一方、数量効果などにより営業利益は前年同期比1.8％増となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、生産・販売数量が増加したことによる数量効果があったものの、販売価格よりも原料価格の上がり幅が大きくスプレッドが縮小したことなどにより、営業利益は、前年同四半期連結累計期間に比べて９億７千９百万円減益（△7.0％）の130億５千４百万円となりました。」
原料価格の上昇幅が販売価格を上回ってスプレッドが縮小し、営業利益が前年同期比7.0％減少した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、販売価格よりも原料価格の上がり幅が大きくスプレッドが縮小したものの、生産・販売数量が増加したことによる数量効果などにより、営業利益は、前年同四半期連結累計期間に比べて６億８千５百万円増益（9.1％）の82億３千６百万円となりました。」
原料価格の上昇幅が販売価格を上回りスプレッドが縮小する状況が続いたが、数量効果等により営業利益は増益となった。 - FY2018悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、販売価格よりも原料価格の上がり幅が大きくスプレッドが縮小しましたが、生産・販売数量が増加したことによる数量効果により、営業利益は、前年度に比べて55億７千６百万円増益（26.4％）の267億２千７百万円となりました。」
四半期累計で確認されていたスプレッド拡大から、通期では原料価格の上昇幅が販売価格を上回るスプレッド縮小に戻っている。数量効果により営業利益は増益となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、生産・販売数量が増加したことによる数量効果や、原料価格よりも販売価格の上がり幅が大きくスプレッドが拡大したことにより、営業利益は、前年同四半期連結累計期間に比べて52億９百万円増益（34.3％）の203億９千２百万円となりました。」
原料価格の上昇に対して販売価格の上昇幅が上回り、スプレッド拡大と営業利益増加が続いている。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「利益面につきましては、生産・販売数量が増加したことによる数量効果や、原料価格よりも販売価格の上がり幅が大きくスプレッドが拡大したことにより、営業利益は、前年同四半期累計期間に比べて44億４千８百万円増益（46.4％）の140億３千３百万円となりました。」
原料価格の上昇に対して販売価格の上昇幅が上回り、スプレッドが拡大したため、前四半期までのスプレッド縮小から影響が改善している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、販売価格よりも原料価格の上がり幅が大きくスプレッドが縮小しましたが、生産・販売数量が増加したことによる数量効果や、加工費の減少により、営業利益は、前年同四半期連結累計期間に比べて19億３千９百万円増益（34.6％）の75億５千万円となりました。」
原料価格の上昇幅が販売価格を上回り、スプレッド縮小が発生した。一方、数量効果や加工費減少により営業利益は前年同期比34.6％増加した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「原油・ナフサ価格の市況が変動し、当社グループにおいて、この変動幅を速やかに製品価格に転嫁できず、利幅を十分に確保できなかった場合には、原油・ナフサの市況変動が当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
ナフサ価格は前年度の42,800円/klから34,700円/klへ下落し、原料価格の下落幅以上に製品市況が低下してスプレッドが縮小した。営業利益は前年度比32.3％減の211億51百万円となった。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、生産・販売数量が増加したことによる数量効果に加え、加工費も減少しましたが、原料価格の下がり幅以上に製品市況が低下したことによるスプレッドの縮小により、営業利益は、前年同四半期累計期間に比べて95億７千５百万円減益（△38.7％）の151億８千３百万円となりました。」
原料価格の下落以上に製品市況が低下し、スプレッドが縮小した結果、営業利益が前年同期比38.7％減少した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、生産・販売数量が増加したことによる数量効果に加え、加工費も減少しましたが、原料価格の下がり幅以上に製品市況が低下したことによるスプレッドの縮小により、営業利益は、前年同四半期累計期間に比べて67億８千８百万円減益（△41.5％）の95億８千５百万円となりました。」
原料価格の下落以上に製品市況が低下し、スプレッドが縮小した結果、営業利益は前年同期比41.5％減少した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、生産・販売数量が増加したことによる数量効果に加え、加工費も減少しましたが、原料価格の下がり幅以上に製品市況が低下したことによるスプレッドの縮小により、営業利益は、前年同四半期連結累計期間に比べて33億７千９百万円減益（△37.6％）の56億１千１百万円となりました。」
原料価格下落を上回る製品市況下落とスプレッド縮小が発生し、営業利益が前年同四半期比37.6％減少した。 - FY2016初出有価証券報告書
「原油・ナフサ価格の市況が変動し、当社グループにおいて、この変動幅を速やかに製品価格に転嫁できず、利幅を十分に確保できなかった場合には、原油・ナフサの市況変動が当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
ナフサ価格は63,500円/klから42,800円/klへ下落し、販売価格低下による減収が生じたと記載している。