主要市場の景気動向と化学品需要の変動
FY2016に初出。33回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026。
日本触媒がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より7年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。23社中13社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026景気底堅さと中国停滞の併存有価証券報告書
「当連結会計年度における世界経済は、中東における地政学リスクの高まりや米国の通商政策を巡る不透明感がみられるなか、AI関連投資などが景気の下支えとなり、全体として底堅く推移しました。」
世界経済全体は底堅く推移したとする一方、米国の通商政策を巡る不透明感や中国の不動産市場調整・過剰生産能力・雇用環境を背景とする内需中心の景気停滞が記載され、地域差のある状況が続いている。 - FY2025地域別景況のばらつき継続有価証券報告書
「当連結会計年度における世界経済は、全体としては緩やかに成長しましたが、各国の景気動向、インフレ鎮静化および個人消費動向等にはばらつきがみられました。」
前期までの景気下押し・市況悪化一辺倒の記載から、米国の堅調な成長や個人消費の回復が示される一方、欧州の製造業不振、中国の輸出・不動産市場低迷、日本の個人消費の弱さなど地域差が記載された。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループの当第3四半期連結累計期間（以下、当四半期累計期間）の売上収益は、製品海外市況および原料価格の下落に伴い販売価格が下落したことや、販売数量の減少により、前年同四半期連結累計期間（以下、前年同期）に比べて331億7千4百万円減収（△10.2％）の2,923億6千2百万円となりました。」
主要市場・化学品需要の変動に関するリスクが、製品海外市況・原料価格の下落、販売価格下落および販売数量減少として実際の減収に表れた。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「アクリル酸およびアクリル酸エステルは、製品海外市況や原料価格の下落に伴い販売価格が下落したことや、販売数量が減少したことにより、減収となりました。」
製品海外市況・原料価格の下落と販売数量減少が、アクリル酸およびアクリル酸エステルの減収として当四半期累計期間にも実際に表れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループの当第1四半期連結累計期間の売上収益は、販売数量の減少や製品海外市況および原料価格の下落に伴い販売価格が下落したことにより、前年同四半期連結累計期間（以下、前年同期）に比べて 141億4千3百万円減収 （ △12.7％ ）の 973億6千2百万円 となりました。」
主要市場・化学品需要の変動に関するリスクが、販売数量減少、製品海外市況・原料価格下落および販売価格下落として実際の減収に表れている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「米国においては急速な利上げで住宅投資が落ち込んでいるものの、個人消費は持ち直しの動きがみられました。欧州においてはウクライナ情勢が長期化するなかで、資源価格の高止まりや高インフレが継続することで個人消費が低迷しております。中国においては感染再拡大により個人消費が下押しされ、また米欧経済の減速、活動制限による工場稼働率の低下を受け、輸出の伸びは低下しております。アジア新興国においては、経済活動の正常化により景気は持ち直しの動きが続きました。」
米国の住宅投資落ち込み、欧州の個人消費低迷、中国の感染再拡大・工場稼働率低下・輸出伸び率低下が具体的に記載され、景気・需要環境の下押し要因が継続・具体化している。一方、米国の個人消費やアジア新興国には持ち直しの動きも記載されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における世界経済は、新型コロナウイルス感染症の影響から持ち直しの動きが続く一方、地政学リスクの高まり等による先行きの不透明感が継続し、物価上昇やそれに伴う金融引締めの影響により景気の下押しが懸念されるなかで推移しました。」
感染症後の持ち直しや日本の輸出・企業収益の改善が示される一方、物価上昇、金融引締め、米国の個人消費・住宅投資の減速、欧州の生産停滞懸念、中国の輸出伸び率低下、アジア新興国の回復鈍化など、景気・需要環境の下押し要因が具体化している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（以下、当四半期累計期間）における世界経済は、新型コロナウイルス感染症の影響から持ち直しの動きが続く一方、地政学リスクの高まり等による先行きの不透明感が継続し、一部の地域において景気回復に足踏みがみられるなど、景気の下押しが懸念されております。 米国においては物価高により個人消費が減速し、急速な利上げで住宅投資が落ち込んでおります。欧州においてはウクライナ情勢が長期化するなかで、資源価格の高騰や供給面での制約を受けて景気回復のペースは鈍化しております。中国では一部地域でのロックダウンの影響が残り、持ち直しの動きに足踏みがみられますが、アジア新興国では景気改善の動きが続きました。」
感染症後の持ち直しが続く一方、地政学リスク、米国の物価高・利上げ、欧州のウクライナ情勢・資源高、中国のロックダウンなど、主要市場の景気・需要環境に関する下押し要因と不透明感が具体化している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当年度における世界経済は、新型コロナウイルス感染症の影響から持ち直しの動きが続き、景気回復の程度は国や産業により異なるものの、経済活動の再開が進められるなかで推移しました。足元ではウクライナ情勢等による先行きの不透明感がみられるなかで、資源価格の高騰や供給面での制約等による景気下押しが懸念されております。」
感染症後の回復が続く一方、ウクライナ情勢、資源価格高騰、供給制約が新たな景気下押し・需要変動要因として明示された。欧州の原燃料高、中国のゼロコロナ政策による回復鈍化も記載している。 - FY2022-Q3回復基調継続も欧州鈍化・オミクロン懸念有価証券報告書
「米国では景気が着実に持ち直しているものの、欧州では感染再拡大や、天然ガスなどの原燃料の高騰を受けて持ち直しの動きは鈍化しております。中国では電力不足が緩和したことなどで景気の持ち直しの動きが改善し、アジア新興国でも景気の持ち直しの動きがみられました。 日本経済は、設備投資には足踏みがみられるものの、輸出は増加傾向が続き、個人消費や生産活動も持ち直しているほか、企業収益は総じて改善の動きがみられました。一方、足元ではオミクロン株感染拡大に伴うまん延防止等重点措置の影響による景気下押しが懸念されております。」
世界経済の持ち直しは続く一方、欧州では感染再拡大と天然ガスなど原燃料高騰により回復が鈍化し、日本ではオミクロン株拡大による景気下押し懸念が新たに記載されている。 - FY2022-Q2景気回復・持ち直しの広がり有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（以下、当四半期累計期間）における世界経済は、新型コロナウイルス感染症の影響から持ち直しの動きがみられ、景気回復の程度は国や産業により異なるものの、経済活動の再開が進められるなかで推移しました。米国では景気が着実に持ち直しており、欧州でも景気に持ち直しの動きが見られました。中国では景気の緩やかな回復が継続しており、アジア新興国でも、一部で感染の再拡大による下押しの懸念はあるものの、景気の下げ止まりや持ち直しの動きがみられました。」
前四半期の景気回復・持ち直しと変異株懸念から、米国・欧州・中国・アジア新興国で持ち直しが広がったと記載している。一方、一部アジア新興国では感染再拡大による下押し懸念が残っている。 - FY2022-Q1景気回復・持ち直しと変異株懸念有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（以下、当四半期累計期間）における世界経済は、新型コロナウイルス感染症の影響から持ち直しの動きがみられ、景気回復の程度は国や産業により異なるものの、経済活動の再開が進められるなかで推移しました。米国では景気が着実に持ち直している一方で、欧州では感染の再拡大により引き続き経済活動が抑制されており、景気は弱い動きとなりました。中国では景気は緩やかな回復が継続しており、アジア新興国は一部で景気の下げ止まりや持ち直しの動きがみられましたが、感染力の強い変異株（デルタ株）が急速に広がっており経済への影響が懸念されております。」
新型コロナウイルス感染症の影響下でも世界経済の持ち直しが続き、米国・中国や一部アジア新興国の回復が記載されている。一方、欧州の感染再拡大とアジア新興国でのデルタ株拡大による経済影響が新たな懸念として示されている。 - FY2021景気・需要環境の段階的回復有価証券報告書
「化学工業界におきましては、依然として厳しい事業環境が続いているものの、需要に回復の兆しがみられるなど、持ち直しの動きがみられました。」
新型コロナウイルス感染症の影響は残るものの、世界経済の一部回復、日本の生産・輸出の増加、化学品需要の回復兆しが記載され、前四半期までの需要低迷一辺倒の記述から一部持ち直しへ変化した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における世界経済は、新型コロナウイルス感染症の影響により、米国、欧州では依然として厳しい状況にあり、中国では持ち直しの動きが続く一方で、アジア新興国では一部に持ち直しの動きがみられるものの依然として厳しい状況にあるなかで推移しました。 また、長期化する米中貿易摩擦による影響や新型コロナウイルス感染症の再拡大など、先行きが不透明な状況が続きました。 日本経済は、生産や輸出に持ち直しの動きがみられるものの、企業収益の大幅な減少が続くなど、依然として厳しい状況にあるなかで推移しました。 化学工業界におきましては、需要に回復の兆しがみられるものの、その動きが弱まっており、依然として厳しい事業環境のなかで推移しました。」
米国・欧州やアジア新興国の厳しい状況、企業収益の大幅な減少および米中貿易摩擦に加え、新型コロナウイルス感染症の再拡大を記載している。化学品需要は回復の兆しがあるものの、その動きが弱まったとしており、外部環境の悪化要因が追加・継続している。 - FY2021-Q2厳しい環境継続・一部持ち直し有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における世界経済は、新型コロナウイルス感染症の影響により、米国、欧州では厳しい状況にあり、中国では持ち直しの動きが続くものの、アジア新興国では依然として厳しい状況にあるなかで推移しました。 また、長期化する米中貿易摩擦による影響や原油情勢の動向など、先行きが不透明な状況が続きました。 日本経済は、生産や輸出に持ち直しの動きがみられるものの、企業収益の大幅な減少が続くなど、依然として厳しい状況にあるなかで推移しました。 化学工業界におきましては、経済活動の停滞により需要が低迷するなど、厳しい事業環境のなかで推移しました。」
米国・欧州やアジア新興国の厳しい状況、企業収益の大幅減少、化学品需要の低迷が続く一方、中国の持ち直しや日本の生産・輸出の持ち直しも記載されている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における世界経済は、新型コロナウイルス感染症の影響により、米国、欧州では極めて厳しい状況にあり、中国では持ち直しの動きがみられるものの、アジア新興国では依然として厳しい状況にあるなかで推移しました。また、長期化する米中貿易摩擦による影響や原油情勢の動向など、先行きが不透明な状況が続きました。」
前年度までの米国の景気回復や中国の減速という状況から、新型コロナウイルス感染症により米国・欧州が極めて厳しい状況となり、アジア新興国も厳しい状況が続くと記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当年度における世界経済は、米国では景気回復が続いているものの、欧州では一部に弱さがみられ、中国でも減速しているほか、アジア新興国でも一部に弱い動きがみられました。また、米中貿易摩擦による影響、原油情勢の動向および新型コロナウイルス感染症拡大による経済活動の停滞など、先行きが不透明な状況が続きました。」
中国の減速、欧州・アジア新興国の弱さに加え、新型コロナウイルス感染症拡大による経済活動の停滞が外部環境の不透明要因として追加され、売上収益は前年度比10.8％減少した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における世界経済は、米国では景気回復が続いているものの、欧州では一部に弱さがみられ、中国でも緩やかに減速しているほか、アジア新興国でも一部に弱い動きがみられました。また、米中の貿易摩擦による影響や原油情勢の動向など、先行きが不透明な状況が続きました。 日本経済は、輸出に弱さがみられ、生産が落ち込むなど、製造業を中心に景況感に陰りがみられるなかで推移しました。 化学工業界におきましては、世界景気の減速により需要が低迷するなど、事業環境が厳しさを増すなかで推移しました。」
中国の減速、欧州・アジア新興国の弱さに加え、日本の輸出・生産の落ち込み、化学品需要の低迷が記載され、前四半期までより事業環境の悪化要因が広がっている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における世界経済は、米国では景気回復が続いているものの、欧州では一部に弱さがみられ、中国でも緩やかに減速しているほか、アジア新興国でも一部に弱い動きがみられました。また、米中の貿易摩擦による影響や原油情勢の動向など、先行きが不透明な状況が続きました。 日本経済は、雇用情勢の着実な改善がみられるものの、輸出や生産に弱さがみられ、製造業を中心に景況感に陰りがみられるなかで推移しました。 化学工業界におきましては、製品海外市況や原料価格の動向など、先行きが不透明ななかで推移しました。」
中国の緩やかな減速、欧州・アジア新興国の弱さに加え、日本の輸出・生産の弱さや製造業の景況感の陰りを記載しており、主要市場・化学品需要を取り巻く環境の悪化要因が広がっている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における世界経済は、米国では景気回復が続いているものの、欧州では一部に弱さがみられ、中国でも緩やかに減速しているほか、アジア新興国でも一部に弱い動きがみられました。また、米中の貿易摩擦による影響や原油情勢の動向など、先行きが不透明な状況が続きました。」
前年度に続き中国の回復の足踏みやアジア新興国の弱さを記載し、今回は欧州の弱さと中国の緩やかな減速も示している。米中貿易摩擦や原油情勢による不透明感も継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当年度における世界経済は、米国では景気回復が続いているものの、中国では持ち直しの動きに足踏みがみられ、アジア新興国では一部に弱い動きがみられました。また、米中の貿易摩擦による影響や原油情勢の動向など、先行きが不透明な状況が続きました。」
中国の回復の足踏み、アジア新興国の一部の弱さ、米中貿易摩擦および原油情勢による不透明感を再確認している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における世界経済は、米国では景気回復が続き、欧州でも緩やかに回復しているものの、中国では持ち直しの動きに足踏みがみられ、アジア新興国では一部に弱い動きがみられました。また、米中の貿易摩擦による影響や原油情勢の動向など、先行きが不透明な状況が続きました。」
中国の持ち直しに足踏みがみられ、アジア新興国の一部に弱い動きが生じたほか、米中貿易摩擦の影響が示され、外部環境の不透明要因が追加されている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「一方で、米国の保護主義的な通商政策による影響や原油情勢の動向など、先行きが不透明な状況が続きました。」
主要市場の回復・持ち直しや需要の底堅さが記載される一方、米国の保護主義的通商政策や原油情勢による先行き不透明要因が追加的に示されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における世界経済は、米国では景気回復が続き、欧州でも緩やかに回復しているほか、中国を始めアジア新興国では持ち直しの動きが続くなかで推移しました。」
主要市場の景気回復・持ち直しが続く一方、需要変動が業績・財務状況に影響するリスクを前提とする状況を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、化学品の製造販売を主な事業内容としており、化学品の需要は製品を販売している国または地域の経済状況の影響を受けることから、日本、アジア、欧州、北米を含む主要市場における景気動向及びそれに伴う需要の変動は、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
主要市場の景気・需要変動が業績および財務状況に影響するリスクを再確認している。事業環境については回復・需要増加が記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における世界経済は、米国では景気回復が続き、欧州でも緩やかに回復しているほか、中国を始めアジア新興国では持ち直しの動きが続くなかで推移しました。日本経済は、個人消費に弱さがみられるものの、雇用情勢が堅調に推移するなど、緩やかな回復基調にあるなかで推移しました。化学工業界におきましては、原料価格が上昇基調にあるものの、需要が増加するなど、事業環境は概ね堅調に推移しました。」
米国・欧州・中国を含むアジア新興国の回復・持ち直し、日本経済の回復基調、化学品需要の増加と概ね堅調な事業環境が続いている。 - FY2018-Q2景気・需要環境の堅調推移有価証券報告書
「日本経済は、個人消費に弱さがみられるものの、雇用情勢が堅調に推移するなど、緩やかな回復基調にあるなかで推移しました。化学工業界におきましては、需要が増加するなど、事業環境は概ね堅調に推移しました。」
米国・欧州・中国を含むアジア新興国の回復・持ち直しに続き、日本経済や化学工業界も回復基調・需要増加、概ね堅調な事業環境として記載されている。 - FY2018-Q1景気・需要環境の持ち直し有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（以下、当四半期累計期間）における世界経済は、米国では景気回復が続き、欧州でも緩やかに回復しているほか、中国を始めアジア新興国では持ち直しの動きがみられるなかで推移しました。」
主要市場の景気・需要環境について、前年度までの減速・陰りから、米国・欧州の回復や中国を含むアジア新興国の持ち直しが記載されている。リスク自体については重要な変更なしとされている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当社グループは、化学品の製造販売を主な事業内容としており、化学品の需要は製品を販売している国または地域の経済状況の影響を受けることから、日本、アジア、欧州、北米を含む主要市場における景気動向及びそれに伴う需要の変動は、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
中国や資源国の景気減速、アジア向け輸出の陰り、製品海外市況の下落などが発生し、売上高は前年度比9.0％減の2,939億70百万円となった。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループの当四半期累計期間の売上高は、原料価格や製品海外市況が下落したことによる販売価格の低下や、円高の影響などにより、前年同四半期連結累計期間（以下、前年同四半期累計期間）に比べて384億９百万円減収（△15.5％）の2,093億２千２百万円となりました。」
中国や資源国などの景気減速、製品海外市況の下落、円高などが重なり、売上高が前年同期比15.5％減少した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当四半期累計期間の売上高は、原料価格や製品海外市況が下落したことによる販売価格の低下や、円高の影響などにより、前年同四半期連結累計期間に比べて287億５千１百万円減収（△17.2％）の1,383億１百万円となりました。」
中国や資源国などの景気減速、輸出の陰り、製品海外市況下落、円高が重なり、売上高が前年同期比17.2％減少した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「中国や資源国などの景気減速が続くなかで推移しました。化学工業界におきましては、アジア向けの輸出に陰りがみられ、また原料価格の動向など先行きが不透明ななかで推移しました。」
主要市場の景気減速・アジア向け輸出の陰りが当四半期にも発生し、売上高は前年同四半期比15.2％減少した。 - FY2016初出有価証券報告書
「化学品の需要は製品を販売している国または地域の経済状況の影響を受けることから、日本、アジア、欧州、北米を含む主要市場における景気動向及びそれに伴う需要の変動は、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
中国を始めとするアジア新興国の景気減速、アジア向け輸出の陰り、一部製品の販売数量減少が当年度の状況として記載されている。