製造設備等の固定資産に係る減損損失
FY2016に初出。25回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
日本触媒がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに67社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当社は、マテリアルズ事業セグメントに属する塗料を主用途とする一部製品に関連する有形固定資産等について、593百万円の減損損失を計上いたしました。」
需要低迷および海外市場の価格競争激化による収益性低下を背景に、有形固定資産等593百万円の減損損失を計上した。 - 2026-05-22顕在化株主総会
「当連結会計年度において、マテリアルズ事業セグメントに属する塗料を主用途とする一部製品に関連する有形固定資産等について、593百万円の減損損失を計上いたしました。」
一部製品の需要低迷および海外市場での価格競争激化に伴う収益性低下を受け、前回の固定資産減損に続く減損損失の発生が記載されている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは、マテリアルズ事業セグメントおよびソリューションズ事業セグメントに属する一部製品に関連する有形固定資産について、438百万円の減損損失を計上いたしました。」
一部製品の収益性低下を理由として、有形固定資産438百万円の減損損失を計上した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、全社資産として各報告セグメントに帰属しない兵庫県三田市に所有する福利厚生施設については、当期末において将来の活用計画のない遊休資産等に該当することとなりましたので、土地、建物及び構築物の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(575百万円)として連結損益計算書の「その他の営業費用」に計上しました。」
前年度に大規模な減損損失を計上したNSEについては当年度に該当事項がなかった一方、三田市の福利厚生施設について575百万円の減損損失を計上した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「加えて、前期に計上したニッポンショクバイ・ヨーロッパN.V.の減損損失17億７千９百万円がなくなったため、」
前期に発生したNSEの有形固定資産17億7,900万円の減損損失が当第2四半期連結累計期間には発生しておらず、固定資産減損による当期の損益影響は改善している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
製造設備等の固定資産に係る減損損失リスクについて、新たな重要変更は記載されていない。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において、機能性化学品事業セグメントに属する当社の連結子会社であるニッポンショクバイ・ヨーロッパ N.V.が保有する有形固定資産について減損損失を計上いたしました。」
NSEの有形固定資産について119億3百万円、シラス,Inc.ののれん・技術関連資産等について92億8,200万円、合計211億8,500万円の減損損失を計上した。固定資産・のれんの減損リスクが通期で大幅に実現した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループは、当四半期連結累計期間において、機能性化学品事業セグメントに属する当社の連結子会社であるニッポンショクバイ・ヨーロッパ N.V.（以下、NSE）が保有する有形固定資産について1,795百万円減損損失を計上いたしました。」
欧州での新型コロナウイルス感染症拡大による需要減少や紙おむつメーカー間の競争激化が想定以上に続き、NSEの有形固定資産について17億9,500万円の減損損失を計上した。回収可能価額の算定に用いた割引率は10.5％、成長率は1.8％である。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループは、当四半期連結累計期間において、機能性化学品事業セグメントに属する当社の連結子会社であるニッポンショクバイ・ヨーロッパ N.V.（以下、NSE）が保有する有形固定資産について1,779百万円減損損失を計上いたしました。」
NSEの有形固定資産について、欧州での需要減少や紙おむつメーカー間の競争激化により回収可能性が見込めなくなり、17億7,900万円の減損損失を実際に計上した。 - FY2020資産構成の具体化有価証券報告書
「当社グループは、製造設備などの有形固定資産を多数所有しており、資産合計の約42%を占めます。また、棚卸資産については、資産合計の約13％に相当します。」
減損・評価減リスクに関係する資産構成を、有形固定資産約42％、棚卸資産約13％と具体化した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
製造設備等の固定資産に係る減損損失リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
製造設備等の固定資産に係る減損損失リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
製造設備等の固定資産に係る減損損失リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「よって将来、業績の大幅な悪化や不動産価格の下落等があった場合、減損損失が発生し、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
製造設備等の固定資産について、業績悪化や不動産価格下落に伴う減損損失リスクを再確認している。当年度の減損損失は該当事項なしと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
製造設備等の固定資産に係る減損損失リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
製造設備等の固定資産に係る減損損失リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
製造設備等の固定資産に係る減損損失リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。」
無水マレイン酸製造装置420百万円、ポリアクリル酸ナトリウム製造装置45百万円、合計465百万円の減損損失を計上した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
製造設備等の固定資産に係る減損損失リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「兵庫県姫路市に所有する無水マレイン酸製造装置については、需給バランスの悪化により同製品の収益性が低下し、今後も経常的な損失が予想されますので、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（272百万円）として特別損失に計上しました。」
無水マレイン酸製造装置について、需給バランス悪化と収益性低下を背景に272百万円の減損損失を計上している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「茨城県つくば市に所有する筑波地区研究所については、当連結会計年度をもって閉鎖し、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を研究所閉鎖損失として特別損失に計上致しました。」
筑波地区研究所の閉鎖に伴い、建物等の減損を含む研究所閉鎖損失797百万円を計上した。固定資産の減損リスクが実際に発生している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
製造設備等の固定資産に係る減損損失リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
製造設備等の固定資産に係る減損損失リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
製造設備等の固定資産に係る減損損失リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「よって将来、業績の大幅な悪化や不動産価格の下落等があった場合、減損損失が発生し、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
前年度にリチウム電池用ポリマー製造装置および燃料電池材料製造装置について合計477百万円の減損損失を計上したが、当年度の減損損失はない。