コスト削減の更なる追求
FY2017-Q1に初出。14回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに11社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「あわせて、不採算製品・事業の見直しを継続し、生産体制および資産の効率化を図ることで、安定的に利益を確保できる事業体質への転換を引き続き目指してまいります。」
コスト競争力の強化・収益改善に関する取り組みが、不採算製品・事業の見直し、生産体制および資産の効率化を通じた事業体質の転換として整理されている。 - 2026-05-13再掲決算
「基礎分野においては、用途や顧客ニーズに応じた製品設計・品質水準の最適化、適切な価格改定を通じて競争力の強化と収益構造の改善に取り組みました。」
製品設計・品質水準の最適化と価格改定を通じた競争力・収益構造の改善を継続している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間においては、前年度において低調に推移していた液晶や半導体向け及び通信向け、並びに一般工業向け等では、需要に緩やかな回復傾向が見られました。また、価格改定や収益性を重視した事業戦略に積極的に取り組んだほか、一部棚卸資産の評価損の減少もあり、売上高及び各段階利益ともに前年同期を上回る結果となりました。」
従来のコスト削減・コスト競争力重視の表現に加え、価格改定や収益性を重視した事業戦略へ重点が示され、売上高・各段階利益が前年同期を上回った。 - FY2024前進有価証券報告書
「原料ソースの多角化や工程改善、生産スケールの最適化等、コスト競争力の強化に繋がる施策の検討および実施を行いました。」
コスト削減・競争力強化が、原料ソースの多角化、工程改善、生産スケール最適化という具体的施策に広がっている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、液晶や半導体及び通信向け、一般工業向けなどの主要取引先における販売数量が依然として低調に推移したことで、売上高は減少いたしました。一方で、価格改定やコスト削減などを進めたほか、ホスフィン誘導体における新製品売上寄与もあり、収益性が改善しました。この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は286億6千1百万円（前年同期比8億8百万円減）となり、営業利益は16億4千7百万円（同8千5百万円増）となり、経常利益は17億6千万円（同4千1百万円増）となりました。」
販売数量低調による減収下でも、価格改定・コスト削減等を進め、営業利益と経常利益が前年同期比で増加したとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、価格改定やコスト削減などの収益改善策を進めたほか、新製品の売上寄与もありましたが、液晶や半導体及び通信向け、一般工業向け等の主要取引先における販売数量が依然として低調に推移したことで、売上高、利益ともに減少しました。」
コスト削減を価格改定などと組み合わせた収益改善策として継続しているが、主要取引先の販売数量低調により売上高・利益は減少している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、継続してコスト削減や生産性向上に取り組み、さらに販売価格の改定などの収益改善を実施してまいりましたが、機能品事業における価格改定の遅れや、一部製品の急激な需要減少も重なり、改善効果は一定程度にとどまりました。」
コスト削減の継続に加えて生産性向上を明示し、販売価格改定と合わせた収益改善に取り組んだとしている。ただし、機能品事業の価格改定の遅れや一部製品の急激な需要減少により、改善効果は限定的だったと記載している。 - FY2022-Q3後退有価証券報告書
「当期において、足元の事業環境の変化に対応し、需要が拡大する成長分野向けの安定供給体制の強化や、子会社売却による経営資源の最適化にも取り組み、収益力の確保やコスト競争力の維持に努めました。」
従来の全社的な経費削減から、当期は子会社売却等を通じた経営資源最適化とコスト競争力の維持という表現に変化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「一方、年初より続いていた経済状況の低迷下においても収益を確保するために、全社を挙げて経費削減に取り組んでまいりました。その結果、当社グループの連結売上高は346億4千2百万円（前期比4.4％減少）、営業利益27億8千3百万円（前期比12.2％増加）、営業利益率8.0％となりました。」
従来方針としてのコスト競争力向上に加え、全社的な経費削減の実施と営業利益率8.0％という年度実績が示されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、今後予想される経営環境の変化に対応すべく、今まで以上のコスト競争力を高め、市場ニーズに応える研究・製造体制を強化するために、有効投資してまいりたいと考えております。」
コスト削減そのものではなく、内部留保の投資によるコスト競争力向上として継続的に記載している。 - FY2017後退有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、今後予想される経営環境の変化に対応すべく、今まで以上のコスト競争力を高め、市場ニーズに応える研究・製造体制を強化するために、有効投資してまいりたいと考えております。」
「コスト削減の更なる追求」は2014-2016年計画の実績として記載される一方、2017-2019年計画の重点施策には明示されず、コスト競争力向上は内部留保の投資目的として記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画に掲げる「選択と集中の推進」、「販売戦略の実践」、「コスト削減の更なる追求」という３つの重点戦略を持続的な成長に向け、全社一丸となって進めてまいりました。」
コスト削減の更なる追求が既存の重点戦略として継続して記載されている。削減額や期限は示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画に掲げる「選択と集中の推進」、「販売戦略の実践」、「コスト削減の更なる追求」という３つの重点戦略を持続的な成長に向け、全社一丸となって進めてまいりました。」
コスト削減の更なる追求が、既存の重点戦略として引き続き記載されている。具体的な削減額や期限は示されていない。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「「コスト削減の更なる追求」」
中期経営計画に掲げる3つの重点戦略の一つとして継続的に進めていると記載されているが、具体的な削減額や期限は示されていない。