日本化学工業（4092）・施策再掲
サステナブル経営・マテリアリティ特定と推進体制
FY2023に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-08-10。
7記載
4年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
グループマテリアリティの策定・運用120社が書いているテーマ・逆風0社・追い風123社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに36社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている120社のうち14社を表示しています。上の文は120社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、中期経営計画に掲げる成長戦略の推進と新たな価値の創造に向け、サステナビリティ経営の推進をベースとした「事業拡大と体質強化」、「グローバル化の推進」、「新たな価値の創造」という３つの重点施策に、全社一丸となって取り組んでおります。」
サステナビリティ経営を中期経営計画の重点施策の基盤として引き続き位置付けている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループにおいて、2023年度の取組みについてご報告致します。・マテリアリティに関するKPIの設定・CO2フリーの電気（再生可能エネルギー電源を活用した電源）導入開始・環境貢献製品の認定制度を導入し、４製品を認定。」
サステナビリティ経営が、マテリアリティKPIの設定、CO2フリー電気の導入、環境貢献製品4製品の認定として実行段階へ進んでいる。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当社グループは、サステナビリティ経営をより一層推進するため、マテリアリティに対するKPIの設定や環境貢献製品の認定、中長期的な成長に向けたアクションプランの策定をいたしました。」
サステナビリティ経営とマテリアリティの推進が、KPI設定、環境貢献製品の認定、中長期成長に向けたアクションプラン策定として具体化している。 - FY2023初出有価証券報告書
「このような外部環境の変化に配慮したサステナブル経営をより一層推進するためにサステナビリティ推進委員会を設置しました。具体的には、CSR・ESGに関する国際的なガイドラインや評価指標等から、当社の事業領域を考慮し、当社が取り組むべきマテリアリティの候補として55の項目を抽出しました。その中からステークホルダーと当社にとって重要度が高いと思われる課題について、サステナビリティ推進委員会において協議を行い、９つのマテリアリティを特定しました。」
サステナビリティ推進委員会の設置、候補55項目の抽出、9つのマテリアリティの特定を初めて開示している。