デジタル技術人材の採用・育成への投資
FY2021に初出。16回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載は2026-10-14。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに14社。
- 2026-10-14前進決算説明資料
「FY27は採用手法の多様化と制度基盤の再構築を通じて、高度プロフェッショナル人材の獲得と組織力の強化を推進する」
高度プロフェッショナル人材の確保に向け、ダイレクトリクルーティング、ヘッドハンティング、リファラル、アルムナイ等の採用手法と制度再構築を進める方針を示した。 - FY2026前進有価証券報告書
「FY27は、これを具体化し、ジョブディスクリプション（職務記述書）制度の試行、エキスパート職の導入、及び市場競争力を踏まえた報酬・制度の見直しを進め、FY28には全社員を対象とした新制度へ移行する計画です。」
人材戦略について、FY27のジョブディスクリプション制度試行・エキスパート職導入から、FY28の全社員向け新制度移行までの段階的な計画を示した。また、ERP事業立ち上げに向けて2027年度末までに9名を採用する方針も示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社は、中期経営計画の達成および新領域でのビジネス拡大に向けて、高度プロフェッショナル人材の確保・育成を人的資本戦略の中核に据えています。その一環として、2026年度は中途採用関連施策に180百万円の投資を行い、以下の重点分野における人材獲得を強化してまいります。 ERP領域における高度プロフェッショナル人材の登用 ERPスペシャリストの採用を進めるとともに、ERPコンサルタントやERPエンジニアなど、基幹業務の高度化に寄与する即戦力人材を積極的に確保します。 生成AI領域に必要なハイスキル人材の獲得 生成AI技術を活用したソリューション提供を拡大するため、AIエンジニアやデータサイエンティストなど、高度プロフェッショナル人材の中途採用を推進します。 マネジメント層の補強 事業成長を牽引するリーダーシップ人材の外部登用を強化し、マネジメント体制の強靭化を図ります。 中期経営計画の達成に向けて組織の持続的成長を実現するため、2027年度より新しい人事制度を導入予定です。本制度の中心にあるのは、ジョブディスクリプション（JD：職務記述書）による職責の明確化と、ポスティング制度の導入です。」
高度プロフェッショナル人材の確保・育成について、2026年度の中途採用関連180百万円投資、ERP・生成AI・マネジメント人材の重点採用を具体化した。さらに2027年度からJDとポスティング制度を導入する計画を示した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「経営基盤については、中期経営計画において人事制度改革の完成をKPIに掲げており、多様性の拡大やワークエンゲージメントの向上等を実現するための礎となる等級制度及び評価制度の再設計に着手し、来期の導入を目指しております。また、前期に開始したコンサルティング事業においては、既存エンジニアをコンサルタントとして育成するため、社外から招聘したコンサルティングの専門家による研修を実施しております。」
人事制度改革を中期計画のKPIとし、等級制度・評価制度の再設計に着手して来期導入を目指している。加えて、外部専門家によるコンサルタント育成研修を実施している。 - FY2024前進有価証券報告書
「新たに策定した中期経営計画（2025年５月期～2027年５月期）における重点施策のうちの一つに、人材戦略の強化として、人事制度改革の完成を掲げており、社員の能力を最大限に発揮させる評価制度の構築、高度人材の認定制度の確立に取り組んでまいります。」
人材施策について、採用・育成に加えて、人事制度改革の完成、評価制度構築、高度人材認定制度の確立を中期計画の重点施策として明示した。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「人材の増強は新卒採用に比重を置き、早期育成・若手登用による体制強化を行っており、より効率的・効果的な採用活動に向け、ダイレクトリクルーティング及びインターンシップの活用を進め、優秀な人材の囲い込みに努めております。2024年度の新卒社員採用数はほぼ計画通りとなりました。中途採用に関しては、各事業部における募集要項を見直し、応募者数の増加を図るとともに入社後のミスマッチ防止を行っておりますが、ターゲット層の採用は厳しい状況となりました。育成については若手社員に注力し、従前の全体の組織力を「底上げ」する育成方針から、即戦力となる人材を育成する方針に転換し、「引上げ」視点を加えたカリキュラムへと見直しました。」
新卒採用、早期育成、若手登用を重視する方針を継続し、新卒採用はほぼ計画どおりとなった。一方、中途採用はターゲット層の確保が厳しく、育成方針は組織全体の底上げから即戦力人材の引上げへ転換した。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「2024年5月期の採用方針として、新卒採用施策に比重を置き、早期育成・若手登用による体制強化へシフトしており、即戦力人材採用活動の見直しによるコスト削減等もあったことで販管費率は前年同期比で0.4％減少しました。」
人材確保・育成の施策について、即戦力人材の採用活動中心から、新卒採用、早期育成、若手登用を重視する方針へシフトした。 - FY2023前進有価証券報告書
「中途採用においては、ダイレクトリクルーティングによるスカウトを実施するとともに既存エージェントとの連携強化を図り、おおよそ目標人数を採用することができました。新卒採用に関しては、2023年度は目標を若干下回る採用数となりました。2024年度に向けた採用活動は好調に進んでおり、計画以上の内定承諾者を獲得しております。」
ダイレクトリクルーティング等により中途採用はおおよそ目標人数を確保し、2024年度に向けては計画以上の内定承諾者を獲得した。一方、2023年度の新卒採用は目標を若干下回った。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「中途採用においては、ダイレクトリクルーティングによるスカウトを実施するとともに既存エージェントとの連携強化を図ることで、激化するIT人材獲得競争の中、複数名確保することができました。新卒採用に関してはおおよそ想定どおりの内定者数を確保できております。育成については、より現場で必要なスキルを学べる実践的なDXに関するプログラム内容に改訂し、配属後の即戦力化を進めております。」
ダイレクトリクルーティングやエージェント連携により中途人材を複数名確保し、新卒内定者もおおよそ想定どおり確保した。育成プログラムは実践的内容に改訂された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「なお、大型案件にも対応できるようDX資格を有する人材の強化も順調に進んでおり、今後も売上拡大が見込まれます。」
大型案件への対応を目的とするDX資格保有人材の強化が順調に進んでいる。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「新卒採用及び中途採用プロセスの見直しを実施し、メディアを活用した事業内容や現況の説明を強化したことにより、中途採用については前事業年度と比較し２倍以上の応募があり、将来性のある人材を複数名確保することができました。」
採用プロセスとメディア活用を強化し、中途採用応募が前事業年度比2倍以上となり、複数名の人材を確保した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「DX人材の増強として、DX関連の最先端技術製品ベンダー資格を中心に社員の取得を強く支援しております。また、DX人材の強化施策の一環として、社員マインドをDX時代に必要となる考え方や行動に変化させることを目的に、アライアンスパートナーと共同実施しているワークショップを今期も実施し、確かな手応えを感じております。」
DX関連ベンダー資格の取得支援と、アライアンスパートナーとのワークショップを今期も実施した。加えて、上場効果により将来性のある人材を複数名確保した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「新卒採用及び中途採用プロセスの見直しと、既存社員をDX人材へシフトすることを目的とした育成プログラムを実施し、人材の強化（顧客ビジネスの理解力とビジネス改革を実現する提案力の強化）と意識改革（DX時代に必要となる考え方や行動に変化させること）を推進しております。」
採用プロセスの見直し、既存社員のDX人材化に向けた育成プログラムを実施している。 - FY2021初出有価証券報告書
「今後の成長領域であるデジタル技術の領域の技術変化に対応した優秀な人材の獲得、育成に向けて、コンサルティングの活用や広告等の人材確保や技術力獲得のための、研修等の教育施策の強化への積極的な投資を行います。」
採用広告、コンサルティング、研修などを通じて、デジタル領域の人材基盤を強化する。