Intelへの販売依存
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023。直近の記載はFY2026。
イビデンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。18社中7社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに3社。
- FY2026対処有価証券報告書
「NVIDIA Corp. 122,470 29.4 Intel Corp. 75,319 18.1」
Intel向け販売比率は20.8％から18.1％へ低下した一方、NVIDIA向けは29.4％へ上昇した。主要顧客構成が変化し、Intelへの依存は低下した。 - FY2025対処有価証券報告書
「Intel Corp. 76,709 20.8 NVIDIA Corp. 75,077 20.3 Advanced Micro Devices Inc. 40,707 11.0」
Intel向け販売比率は前年度の30.9％から20.8％へ低下した一方、NVIDIA向け20.3％、AMD向け11.0％が主要顧客として示され、販売先構成が分散した。 - FY2024対処有価証券報告書
「インテル社に対する販売実績の総販売実績に対する割合は、2023年３月期36.1％、2024年３月期30.9％と比較的高い水準にあります。」
Intel向け販売比率は36.1％から30.9％へ低下したが、なお総販売実績の約3割を占める比較的高い水準と記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「インテル社に対する販売実績の総販売実績に対する割合は、2022年３月期43.3％、2023年３月期36.1％と比較的高い水準にあります。」
Intel向け販売比率は43.3％から36.1％へ低下した。一方、Advanced Micro Devices Inc.向け販売が新たに総販売実績の12.1％を占め、主要顧客構成に変化が生じている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「インテル社に対する販売実績の総販売実績に対する割合は、2021年３月期35.7％、2022年３月期43.3％と比較的高い水準にあります。」
Intel向け販売比率が35.7％から43.3％へ上昇し、特定販売先への依存度がさらに高まった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「インテル社に対する販売実績の総販売実績に対する割合は、2020年３月期25.9％、2021年３月期35.7％と比較的高い水準にあります。」
Intel向け販売比率が25.9％から35.7％へ上昇し、特定販売先への依存度がさらに高まった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「インテル社に対する販売実績の総販売実績に対する割合は、2019年３月期21.4％、2020年３月期25.9％と比較的高い水準にあります。」
Intel向け販売比率が21.4％から25.9％へ上昇し、特定販売先への依存度が高まった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「インテル社に対する販売実績の総販売実績に対する割合は、平成28年３月期20.9％、平成29年３月期19.7％と比較的高い水準にあります。」
Intel向け販売比率19.7％を示し、依然として比較的高い販売先依存と継続採用の不確実性を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「インテル社に対する販売実績の総販売実績に対する割合は、平成27年３月期23.3％、平成28年３月期20.9％と比較的高い水準にあります。」
Intel向け売上の割合を数値で示し、パソコン出荷、CPU価格、世代交代、競合採用を影響要因としている。