次世代・次々世代製品に向けた研究開発
FY2016に初出。32回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載は2026-10-02。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- 2026-10-02前進ガバナンス
「また、部品内蔵やガラスコア、光電融合といった次世代・次々世代技術の開発に注力し、お客さまの一歩先を行く価値を提供することで、ハイエンド市場で確固たる地位を維持してまいります。」
次世代・次々世代のICパッケージ基板技術として、部品内蔵・ガラスコア・光電融合を名指ししている。 - FY2026前進有価証券報告書
「技術開発部門におきましては、既存のコア技術の進化に加えて、新領域での事業の創出にも取り組んでおります。新事業の創出に向けては、顧客の将来ニーズと社会課題を素早くキャッチするべく多機能を取り込んだ事業開発体制を築いております。併せて、新事業創出に向けて産学官との連携を強化するべく技術開発研究所の設立に向けた活動を開始しました。」
事業化を意識した多機能型の開発体制を継続し、産学官連携強化に向けて技術開発研究所の設立準備を開始した。研究開発費は299億16百万円で、前年度の274億51百万円から増加した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、159億58百万円であります。」
中間期の研究開発費は159億58百万円となり、前年同期の119億60百万円から増加した。一方、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、27,451百万円であります。」
研究開発費は前年度の20,229百万円から27,451百万円へ増加した。電子事業ではAI・データセンター等向け高機能基板、セラミック事業ではNEV安全部材・半導体関連部材・高機能排気システム部材の開発を進めている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、119億60百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、中間期の研究開発費119億60百万円を示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「技術開発部門におきましては、顧客の将来ニーズと社会課題を素早くキャッチし、事業化に素早く結び付けるために多機能を取り込んだ事業開発体制を築いています。既存のコア技術の進化に加えて、新領域での事業の模索も取り組んでおります。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、20,229百万円であります。」
事業化を意識した多機能型の開発体制と新領域探索を継続し、研究開発費は前年度の19,682百万円から20,229百万円へ増加した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、150億33百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費は150億33百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、19,682百万円であります。」
研究開発費を前年度の15,733百万円から19,682百万円へ増加させ、電子、セラミック、新領域で製品設計、要素技術、プロセス技術、NEV関連部材、半導体関連部材等の開発を進めている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、149億99百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費149億99百万円を示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2022前進有価証券報告書
「新製品の開発領域を主力事業との関連性も踏まえ、狙う領域を大きく3つに絞り、2022年度より技術開発本部における開発組織の再編を実施しております。」
研究開発について、開発領域をエレクトロニクス、NEV、GX関連を含む新領域の3つに絞り、2022年度から技術開発本部の組織再編と研究開発リソース集中を開始した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、114億14百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費114億14百万円を示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、74億84百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費74億84百万円を示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、35億94百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第1四半期累計の研究開発費35億94百万円を示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「技術開発部門におきましては、顧客の将来ニーズと社会課題を素早くキャッチするために開発部の中にマーケティング機能を盛込み、事業化を見据え一貫した開発体制を築いています。また、新たな事業探索を積極的に行い、既存のコア技術の進化とオープンイノベーションにより、新規事業の柱となる製品開発を戦略的に進めて参ります。」
4つの開発センターから社内プロジェクトへ再編した後、マーケティング機能を組み込んだ事業化志向の開発体制と、オープンイノベーションを継続している。研究開発費は168億41百万円となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、126億38百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費126億38百万円を示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、88億３百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費88億03百万円を示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、39億48百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期累計の研究開発費39億48百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「技術開発部門におきましては、４つの開発センターを発展的に解散し新たに２つのプロジェクトを立上げ、事業化を狙った活動を加速させております。新たな事業探索を積極的に行い、既存のコア技術の進化とオープンイノベーションにより、新規事業の柱となる製品開発を戦略的に進めて参ります。」
従来の4つの開発センター体制から、2019年度末に2つの社内プロジェクトへ移行し、事業化を狙う開発体制へ再編した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、75億65百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費75億65百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、37億88百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期累計の研究開発費37億88百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「技術開発部門におきましては、持続的成長の未来を創るために設立した４つの開発センターを軸に、既存のコア技術の進化とオープンイノベーションの積極的活用により、新たな市場・用途に対応した新製品開発を行っております。」
4つの開発センターを軸とする次世代製品開発を継続し、オープンイノベーションの活用を含む研究開発方針を示している。グループ全体の研究開発費は14,753百万円であった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、105億43百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第3四半期累計の研究開発費105億43百万円を示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、69億94百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第2四半期累計の研究開発費69億94百万円を示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、33億88百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第1四半期累計の研究開発費33億88百万円を示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、113億79百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、累計研究開発費113億79百万円を示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、78億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、累計研究開発費78億円を示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、36億94百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを確認し、当四半期の研究開発費36億94百万円を示している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「また、中長期での安定成長に向け、既存の「電子事業」「セラミック事業」及び「その他事業」に続く新たな事業の柱の構築のため、新製品の開発加速と早期上市に向け、平成29年度より新たに「自動車機能製品開発センター」「将来モビリティ製品開発センター」「先進セラミック開発センター」及び「バイオマテリアル開発センター」を発足させるとともに、研究開発費用を増額する計画です。」
従来の次世代・次々世代製品開発に加え、4つの開発センター発足と研究開発費増額を計画し、対象範囲を拡大している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、100億36百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、累計研究開発費100億36百万円を示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、69億８百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、累計研究開発費69億08百万円を示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、34億95百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、四半期の研究開発費34億95百万円を示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「技術開発部門におきましては、電子関連及びセラミック関連の分野でコア技術の深耕と、独自のマーケティングに基づいた製品企画を行い、次世代、次々世代に向けて独創的な新製品を生み出すための研究開発を進めております。」
電子・セラミック双方でコア技術、製品企画、新製品開発を進めており、当期の研究開発費は152億03百万円。