固定資産の収益性低下と減損リスク
FY2016に初出。21回の記載のうち18回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
イビデンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに67社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「これらの遊休資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（5,774百万円）として特別損失に計上しております。また、当初想定していた収益が見込めなくなった事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（10,630百万円）として特別損失に計上しております。」
当年度の減損損失は合計164億05百万円となり、遊休資産57億74百万円とフィリピンの事業用資産106億30百万円が計上された。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「遊休資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（3,050百万円）として特別損失に計上しております。また、当初想定していた収益が見込めなくなった事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（15,537百万円）として特別損失に計上しております。」
当年度の減損損失は合計185億87百万円となり、遊休資産30億50百万円に加え、フィリピンの事業用資産155億37百万円が計上された。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「これらの遊休資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（573百万円）として特別損失に計上いたしました。」
固定資産の収益性低下・回収可能性低下が、遊休資産の減損損失573百万円として当年度も実績化した。減損額は前年度の843百万円から減少した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「セグメントに帰属しない遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においては489百万円であります。」
遊休資産の収益性低下・回収可能性低下が、4億89百万円の減損損失として当第2四半期累計で実際に計上された。 - FY2023対処有価証券報告書
「これらの遊休資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（843百万円）として特別損失に計上いたしました。」
遊休資産の減損損失は前年度の1,218百万円から843百万円へ減少したが、ハンガリーの機械装置等で減損損失が発生している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「特記すべき事項はありません。」
固定資産の減損について、セグメント情報では特記すべき事項がないとされ、当第3四半期累計期間の減損損失は95百万円で前年同期の1,030百万円から減少している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「これらの遊休資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（1,218百万円）として特別損失に計上いたしました。」
遊休資産の収益性低下・回収可能性低下が、通期で12億18百万円の減損損失として引き続き実績化した。前年度の40億69百万円からは減少している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメントに帰属しない遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において、1,030百万円であります。」
遊休資産の収益性低下・回収可能性の低下が、10億30百万円の減損損失として第3四半期累計で引き続き実績化している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「セグメントに帰属しない遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においては971百万円であります。」
遊休資産について9億71百万円の減損損失を計上し、固定資産の収益性低下が引き続き実績に現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「セグメントに帰属しない遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第１四半期連結累計期間においては825百万円であります。」
セグメントに帰属しない遊休資産について、8億25百万円の減損損失が第1四半期累計で計上された。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「これらの遊休資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（4,069百万円）として特別損失に計上いたしました。」
大垣、マレーシア、オーストリア等の遊休資産について、40億69百万円の減損損失を計上した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメントに帰属しない遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において、182百万円であります。」
セグメントに帰属しない遊休資産について、1億82百万円の減損損失が第3四半期累計で実際に計上された。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「これらの遊休資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（458百万円）として特別損失に計上いたしました。また、子会社の解散に伴う売却先の決定により、当初想定していた収益が見込めなくなった建物及び構築物並びに土地について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を関係会社整理損（210百万円）として特別損失に計上いたしました。」
遊休資産について458百万円の減損損失を計上し、子会社解散関連でも210百万円の固定資産減損を関係会社整理損として計上した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「子会社の解散に伴い、当初想定していた収益が見込めなくなった建物及び構築物、土地について、帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。」
フランス・コータネーの事業用資産について、子会社解散に伴う固定資産減損213百万円を計上した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「子会社の解散に伴い、当初想定していた収益が見込めなくなった建物及び構築物について、帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。」
子会社の解散に伴い、フランス・コータネーの建物及び構築物について2億82百万円の減損損失が実際に計上された。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当該減少額47,131百万円のうち減損損失として102百万円、事業構造改革費用として47,028百万円をそれぞれ特別損失に計上いたしました。」
生産体制見直し・事業構造再編に伴う資産評価の低下が、減損等47,131百万円として通期に計上された。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「事業構造改革費用の内訳は、電子セグメントの事業構造改革に伴う固定資産の減損損失41,325百万円、たな卸資産の評価損2,515百万円及び和解金12,254百万円となります。」
電子セグメントの固定資産減損が413億25百万円に拡大し、たな卸資産評価損及び和解金を含む事業構造改革費用560億96百万円が計上された。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「事業構造改革費用の内訳は、電子セグメントの事業構造改革に伴う固定資産の減損損失40,038百万円及びたな卸資産の評価損2,469百万円となります。生産体制の見直しや事業構造の再編に伴い、当初想定していた収益が見込めなくなった生産設備と生産体制の見直しに伴い使用見込みのない遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減損損失(40,038百万円)は、特別損失「事業構造改革費用」として表示しております。」
電子セグメントの生産設備・遊休資産について、固定資産減損損失400億38百万円を実際に計上している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度では64億３百万円計上した減損損失」
固定資産の減損可能性をリスクとして掲げ、当期には遊休資産を中心に64億03百万円の減損損失が実際に計上されている。