既存3事業に続く新たな事業の柱の構築
FY2017に初出。19回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-10-02。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「EVバッテリー用安全部材(NEV)は、今年度より、技術開発本部からセラミック事業本部へ事業移管しております。量産開始により売上高は前年同期に比べ増加したものの、想定以上のEV市場の減速による固定費負担増加を主要因に、営業利益は前年同期に比べ減少しました。」
新たな事業の柱に向けたNEVについて、技術開発本部からセラミック事業本部への移管と量産開始が実施された。売上高は増加した一方、想定以上のEV市場減速による固定費負担で営業利益は減少した。 - FY2025前進有価証券報告書
「上記以外の新領域として、農業関連では、農作物の収穫量向上を目指した植物活性化材（商品名：LEAFENERGY）の事業拡大を推進しております。また、脱炭素関連の製品開発については、産官学との連携を積極的に推進し、開発リードタイムを短縮し早期に社会実装を具現化してまいります。」
新たな事業の柱に関して、LEAFENERGYの事業拡大、脱炭素関連製品の産官学連携・早期社会実装、植物性タンパク質代替品の研究開発を進めている。 - FY2023前進有価証券報告書
「農業関連では、農作物の収穫量向上を目指した植物活性化材（商品名：LEAFENERGY）の開発に成功し販売を開始しました。」
既存3事業に続く新たな事業の柱・新領域の取り組みについて、植物活性化材LEAFENERGYの開発成功と販売開始という事業化の進展を示している。植物性タンパク質による代替食材などの研究開発も継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「新製品の開発領域を主力事業との関連性も踏まえ、狙う領域を大きく3つに絞り、2022年度より技術開発本部における開発組織の再編を実施しております。」
既存3事業に続く新たな事業の柱の構築について、従来の4つの開発センター中心の枠組みから、エレクトロニクス、NEV、GX関連を含む新領域の3領域へ整理・再編し、事業化に向けた資源集中へ転換した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社におきましては、2018年度より５ヵ年の中期経営計画「To The Next Stage 110 Plan」を始動しており、今年度は折り返しの年となります。中期経営計画の達成に向け、人財育成を基盤に、伸びる市場に対して積極的に経営資源を投入し、既存事業の競争力強化と新規事業の拡大による安定した成長の実現に向けた取り組みを進めております。」
新規事業の拡大を既存事業の競争力強化と並ぶ中期計画上の成長手段として、計画の折り返し時点でも再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画の達成に向け、人財育成を基盤に、伸びる市場に対して積極的に経営資源を投入し、既存事業の競争力と新規事業の拡大による安定した成長の実現に向けた取り組みを進めております。」
新規事業の拡大を既存事業の競争力強化と並ぶ中期計画上の成長手段として継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社においては、2017年度に４つの開発センターを設立し、既存コア技術をベースに社会問題の解決、顧客ニーズを捉えた新製品の研究開発に取り組んでまいりました。3年間の取り組みの結果、開発の方向性に一定の目途が付いたことにより、2019年度末をもって開発センターを発展的に解散し、世界人口増加による将来の食糧危機を解決するための植物性タンパク質（バイオマテリアル）製品と、環境問題・エネルギー問題を解決するための電動車向けの製品について、社内プロジェクトを新設し、事業化に向けた仕上げに入っております。」
4つの開発センターで3年間取り組んだ後、植物性タンパク質製品と電動車向け製品の2つの社内プロジェクトへ移行し、事業化に向けた仕上げ段階に入った。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社におきましては、2018年度より始動しております５ヵ年の中期経営計画「To The Next Stage 110 Plan」に基づき、人財育成を基盤に、伸びる市場に対して積極的に経営資源を投入し、既存事業の競争力と新規事業の拡大による安定した成長の実現に向けた取り組みを進めております。」
新規事業の拡大を既存事業の競争力強化と並ぶ中期計画上の成長手段として継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社におきましては、2018年度より始動しております５ヵ年の中期経営計画「To The Next Stage110 Plan」に基づき、人財育成を基盤に、伸びる市場に対して積極的に経営資源を投入し、既存事業の競争力と新規事業の拡大による安定した成長の実現に向けた取り組みを進めております。」
新規事業の拡大を既存事業の競争力強化と並ぶ中期計画上の成長手段として継続している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「電子・セラミックの両事業で培ってきた基礎技術をベースに、全社の知見を「自動車機能製品」「将来モビリティ製品」「先進セラミック」及び「バイオマテリアル製品」の開発センターに集約し、第３の事業の柱となる新製品・新事業を構築していきます。併せて、他社とのアライアンスによるオープンイノベーションを積極的に進めると共に社内ベンチャー制度を立上げ、社内起業家(アントプレナー)を育成することで、新製品開発を推進してまいります。」
4つの開発センターによる新製品開発に加え、他社アライアンス、オープンイノベーション、社内ベンチャー制度及び社内起業家育成まで、新たな事業の柱を構築する手段を拡大している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「新規事業については、2017年度に発足した４つの開発センターにおいて新製品の開発及び早期上市に向けた取り組みを進めております。」
2017年度に発足した4つの開発センターで、新製品開発と早期上市に向けた取り組みを継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「新規事業については、2017年度に発足した４つの開発センターにおいて新製品の開発及び早期上市に向けた取り組みを進めております。」
4つの開発センターで新製品開発と早期上市に向けた取り組みを継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「新規事業については、2017年度に発足した４つの開発センターにおいて新製品の開発及び早期上市に向けた取り組みを進めております。」
新中期経営計画における新規事業の拡大に向け、2017年度に発足した4つの開発センターで新製品開発・早期上市を進めている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「更には、中長期の成長を支える新たな事業の柱の構築に向け、新製品開発を着実に進めております。具体的には、今年度より新たに４つの開発センターを発足し、新製品の開発及び早期上市に向けた取り組みを開始すると共に、株式会社デンソーと平成29年４月27日付で資本業務提携契約を締結し、次世代の排気システム及び電動化領域において共同研究開発を実施することで、開発に弾みを付けてまいります。」
新たな事業の柱に向けた4つの開発センター及びデンソーとの共同研究開発の取り組みを引き続き説明している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「更には、中長期の成長を支える新たな事業の柱の構築に向け、新製品開発を着実に進めております。具体的には、今年度より新たに４つの開発センターを発足し、新製品の開発及び早期上市に向けた取り組みを開始すると共に、株式会社デンソーと平成29年４月27日付で資本業務提携契約を締結し、次世代の排気システム及び電動化領域において共同研究開発を実施することで、開発に弾みを付けてまいります。」
新たな事業の柱に向けた4つの開発センター及びデンソーとの共同研究開発の取り組みを引き続き説明している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「更には、中長期の成長を支える新たな事業の柱の構築に向け、新製品開発を着実に進めております。具体的には、今年度より新たに４つの開発センターを発足し、新製品の開発及び早期上市に向けた取り組みを開始すると共に、株式会社デンソーと平成29年４月27日付で資本業務提携契約を締結し、次世代の排気システム及び電動化領域において共同研究開発を実施することで、開発に弾みを付けてまいります。」
4つの開発センターを今年度から発足し、新製品開発・早期上市の取り組みを開始した。新たな事業の柱の構築に向けた施策が実行段階に進んでいる。 - FY2017初出有価証券報告書
「中長期での安定成長に向け、既存の「電子事業」「セラミック事業」及び「その他事業」に続く新たな事業の柱の構築のため、新製品の開発加速と早期上市に向け、平成29年度より新たに「自動車機能製品開発センター」「将来モビリティ製品開発センター」「先進セラミック開発センター」及び「バイオマテリアル開発センター」を発足させるとともに、研究開発費用を増額する計画です。」
既存の電子・セラミック・その他に続く新たな事業の柱を、中長期の安定成長に向けた目標として初めて明示している。