サブスクリプション型リカーリングレベニューモデルによる安定性と成長性
FY2020に初出。14回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-08-21。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
- 2026-08-21再掲決算説明資料
「第 2 四半期での解約率は 0.71%、引き続き 1%未満の低い解約率で推移しております。今年 1 月から既存顧客に対しての料金改定を開始しておりますが、料金改定を行う中でも、顧客の解約が増加することはなく、低い解約率が維持できている形でございます。」
料金改定後も解約率が1％未満で推移していると説明し、継続率に関する従来の説明を再確認した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの主要サービスは、料金を顧客企業の使用期間及びユーザー数に応じて定期定額契約（サブスクリプション）として課金することで、継続的な収益（リカーリングレベニュー）を得ることができる「サブスクリプション型リカーリングレベニューモデル」であるため、売上高、営業利益及び調整後EBITA（営業利益＋のれんの償却費（PPAによる取得原価配分後の各種償却費を含む）＋株式報酬費用＋一過性のM&A関連費用（仲介費用及びDD費用等）＋株主優待費用）を特に重視しております。」
サブスクリプション型リカーリングレベニューモデルを前提とする経営管理方針を再確認している。 - FY2025前進有価証券報告書
「月初売上高に対する月間解約率は低位（2025年度通期平均0.67%）で推移しております。」
月間解約率は2024年度通期平均1.03％から2025年度通期平均0.67％へ低下し、サブスクリプション型リカーリングレベニューモデルの継続率指標が改善した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「これは、複数の大型案件の獲得や、GWSのリセラーマージン変更による影響（GWS利用顧客の他社パートナーへの移行、代理店経由での案件数の減少等）の落ち着きはあったものの、会社解散・統合・事業縮小、GWSからM365への移管等の一時的な事由での解約が重なったこと等によるものとなります。」
GWS再販条件変更の影響は落ち着きつつあるとする一方、顧客の解散・統合・事業縮小やM365移管等による一時的な解約が続いている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「ライセンスの販売額に対する月間解約率は低位（2024年度通期平均1.03％）で推移しております。」
解約率は引き続き低位と表現されているが、前年度通期平均0.57％から2024年度通期平均1.03％へ上昇した。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「契約更新の集中月における解約の増加（Googleの再販プログラム変更に伴うGWS利用顧客のパートナーへの移行、GWSからM365への利用転換等）等の一時的な事由によるものが多い状況となっております。」
従来低位で推移していた解約について、契約更新集中月における増加が発生したと説明している。 - FY2023前進有価証券報告書
「ライセンスの販売額に対する月間解約率は低位（2023年度通期平均0.57％）で推移しております。」
サブスクリプション型リカーリングレベニューモデルを継続し、月間解約率は2022年度通期平均0.67％から2023年度通期平均0.57％へ低下した。 - FY2022前進有価証券報告書
「ライセンスの販売額に対する月間解約率は低位（2022年度通期平均0.67％）で推移しております。」
サブスクリプション型リカーリングレベニューモデルを継続し、月間解約率を2022年度通期平均0.67％と開示した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、サービス料金を顧客企業の使用期間及びユーザー数に応じて定期定額契約（サブスクリプション）として課金することで、継続的な収益（リカーリングレベニュー）を得ることができる「サブスクリプション型リカーリングレベニューモデル」を採用しております。」
サブスクリプション型リカーリングレベニューモデルを継続し、ライセンス販売額に対する月間解約率は2021年度通期平均0.78％と開示している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループの主要サービスである「rakumo」の収益構造は、サービス料金を顧客企業の使用期間及びユーザー数に応じて定期定額契約（サブスクリプション）として課金することで、継続的な収益（リカーリングレベニュー）を得ることができる「サブスクリプション型リカーリングレベニューモデル（*10）」となっております。」
定期定額課金、継続収益、ストック型ビジネスを事業の安定性と成長性の基盤として説明している。