優秀な人材の確保・育成
FY2020に初出。14回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社では、社員一人ひとりの能力や可能性を把握し、中長期的な育成及び配置につなげるため、人材開発会議を定期的に開催しております。各部門の対象社員について、これまでの実績や強み、今後期待する役割、育成課題等を部門長及び人事部門で共有し、次期管理職候補者や重点育成人材の選定、育成方針の検討を行っております。」
従来の採用・教育施策に加え、人材開発会議による候補者選定、育成・配置の計画的な運用を具体的に開示した。 - 2026-05-14前進決算説明資料
「社員総活躍に向けて３か年計画をスタート」
新人事制度の構築、教育研修の拡充、次世代経営者・リーダー研修などを含む人的資本施策を、3か年計画として開始した。 - FY2025前進有価証券報告書
「各個人の強みや適性診断等、本人の過去の職歴、評価推移などを統合的なＨＲシステムにより一元管理しており、分析結果はマネージャーによる育成面談等のコミュニケーションで活用しております。」
従来のeラーニングやキャリア申告制度に加え、HRシステムによる人材分析・育成面談への活用を具体的に開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「・e-ラーニングを活かしたリスキリング支援 人材育成の一環として活用するe-ラーニングでは、ビジネススキルやマネジメントスキル、労務・メンタルヘルス等の基本学習だけではなく、ＩＴリテラシーや、英語・中国語などの語学学習も用意しており、各個人のリスキリングを支援しております。 ・キャリア申告制度 社員が働きやすい環境整備と社内におけるキャリアアップを支援するための仕組みとして、キャリア申告制度を設けております。」
人材の育成・確保について、eラーニングによるリスキリング支援と、希望職種・部署を申告するキャリア申告制度を具体的な施策として開示した。 - FY2023後退有価証券報告書
「営業体制の強化（営業人員倍増、営業拠点の増設）による業績拡大については当初計画より一部遅れていた点はございましたが、採用したメンバーのスキルアップも着実に進み、今後の当社の成長に向けた基盤づくりにつながっております。」
営業人員倍増・拠点増設による業績拡大は当初計画より一部遅れていると記載する一方、採用メンバーのスキルアップと基盤化の進展を説明している。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「戦力化の進捗については、各種教育施策、教育リソースの増加により徐々に戦力化が進む一方で、教育にかかる時間は当初計画よりも時間を要しており、業績への寄与についても依然として課題を残す状況となっております。今後は、営業本部内での教育水準は維持しつつ、教育にかけるリソース配分については見直しを実施、当期業績達成に向けて営業体制を強化してまいります。」
教育施策と教育リソースの増加により徐々に戦力化が進む一方、教育期間と業績寄与は依然として課題であり、リソース配分の見直しを行うとしている。 - FY2023-Q1後退有価証券報告書
「戦力化の進捗については、入社時期の遅れや、ポテンシャル層として若年層採用も多かったことから、教育にかかる時間は当初計画よりも時間を要しておりますが、新人営業による受注も徐々に成果として現れており、今期及び来期以降の業績達成に向けて着実に戦力化が進んでおります。」
増員人員の教育・戦力化は当初計画より時間を要していると記載する一方、新人営業による受注が徐々に現れていると説明している。 - FY2022後退有価証券報告書
「３カ年計画の重要施策である営業人員（カスタマーコンサルタント）の増員に関しては、2022年６月期の計画60名増員に対して、55名増員という結果となり、概ね順調に推移いたしました。計画に対して若干の未達ではありますが、過去の採用人数と比較しますと倍以上の採用に成功しており、この経験を活かし来期以降の採用も積極的に進めてまいります。一方で、入社した人員についての教育に一部課題が残りました。」
営業人員の採用は60名計画に対し55名となり、採用計画と教育面の未達・課題を明示した。一方、過去比では倍以上の採用と説明している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「３カ年計画の重要施策である営業人員（セールスコンサルタント）の増員に関しても、一部入社時期のズレなどは発生しておりますが概ね計画に対して順調に推移しており、入社した人員については既に開設済である29拠点の営業所での活動がスタートしております。営業人員については当期60名の増員を目標としておりますので、達成に向けて引き続き積極的な採用活動を進めてまいります。また、採用した人員の教育、支援については教育専門の部署が徹底した支援を継続しており、教育ツールの強化と共に早期戦力化に向けて活動を行っております。」
営業人員の増員は入社時期のズレがあるものの概ね計画どおりに進み、29拠点で活動を開始した。当期60名増員目標と教育専門部署による早期戦力化も示している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「３カ年計画の重要施策である営業所開設・営業人員（セールスコンサルタント）の増員に関しても順調に進んでおり、営業拠点については開設計画が予定通りに完了したことで全国29拠点となりました。営業人員（セールスコンサルタント）の増員については今期60名増員の目標に向けて引き続き積極的な採用活動を進めてまいります。」
営業人員について、今期60名増員という具体的な目標を示し、採用活動を継続している。 - FY2022-Q1後退有価証券報告書
「営業人員（セールスコンサルタント）の増員に関しても、年間の採用計画数には達しておりませんが、全国で多くの応募をいただいており、継続して計画達成に向けて活動を続けております。」
営業人員の採用計画数には未達であることを明記しつつ、応募を受けて採用活動を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、顧客に最適な提案を実施するため、社内にはコンサルタント専用の教育部署を設置し、仲介ソリューションから管理ソリューションまでの知識習得のための支援を行っております。特に新入社員においては段階的に知識を身につけられるよう支援を行っております。」
人材の確保・育成について、コンサルタント専用の教育部署を設置し、ソリューション横断の知識習得と新入社員の段階的育成を進めている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「③事業拡大に伴い専門性の高い人材確保のための人材採用費」
上場による調達資金の使途の一つとして、専門性の高い人材の採用費を明示している。 - FY2020初出有価証券報告書
「積極的な採用活動を行い優秀な人材を採用していくとともに、社内における教育体制の強化に取り組んでおります。」
事業拡大と技術革新への対応に必要な経営資源として、人材の採用・教育を位置づけている。