競合他社との価格競争による収益・財務状態への影響
FY2016に初出。15回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-04-28。
東亞合成がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。83社中38社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに17社。
- 2026-04-28対処決算
「家庭用は、米国での合弁解消による販売価格の改定により、増収となりました。」
米国での合弁解消に伴う販売価格改定が家庭用製品の増収要因として記載されている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「ライフサポート製品は、介護製品の競争激化により販売数量が減少し、減収となりました。」
競争激化が介護製品の販売数量減少・減収として実際の業績に現れている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「一方、ポリマー・オリゴマー事業、接着材料事業、高機能材料事業を中心とした高付加価値製品は、当社グループが注力するモビリティやエレクトロニクスといった分野・顧客の需要動向によって、販売数量および販売価格が大幅に変動する可能性があります。」
汎用化学製品の価格競争に加え、高付加価値製品についてもモビリティ・エレクトロニクス分野の需要による数量・価格変動をリスクとして継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「管工機材製品は、価格改定により増収となりました。」
価格競争・原燃料価格上昇による価格圧力がある中、管工機材製品では価格改定が増収に寄与する状況を継続している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「管工機材製品は、原燃料価格の上昇に伴う価格改定により増収となりました。」
価格競争・原燃料価格上昇による価格下落圧力がある中、管工機材製品では価格改定が増収に寄与したと記載している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「一方、ポリマー・オリゴマー事業、接着材料事業、高機能無機材料事業に多く含まれる高付加価値製品は、当社グループが注力するモビリティやエレクトロニクスといった分野・顧客の需要動向によって、販売数量および販売価格が大幅に変動する可能性があります。」
従来の汎用製品の価格競争に加え、高付加価値製品についてもモビリティ・エレクトロニクス分野の顧客需要による数量・価格変動をリスクとして明示している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「ライフサポート製品は、販売競争の激化などから減収となりました。」
競争激化がライフサポート製品の減収要因として実際の業績に現れており、従来の管工機材製品に加えて別製品でも競争圧力が確認されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「管工機材製品は、販売価格の是正が進みましたが販売数量が減少したことなどから減収となりました。」
管工機材製品では販売価格の是正が進む一方、販売数量減少により減収となる構図を継続して記載している。 - FY2019-Q2価格是正進展と販売数量減少の併存有価証券報告書
「管工機材製品は、販売価格の是正が進みましたが販売数量が減少し減収となりました。」
販売価格の是正は進展した一方、販売数量の減少により減収となり、価格競争への対応と数量面の弱さが併存している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「管工機材製品は、販売価格の是正などが寄与し増収となりました。」
価格競争等による価格下落圧力がある中、管工機材製品では販売価格の是正が増収に寄与したと記載している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「管工機材製品は、販売価格は弱含みで推移しましたが販売数量の増加により増収となりました。」
管工機材製品で販売価格の弱含みが継続して発生している一方、数量増加により増収となっている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「管工機材製品は、販売価格は軟調に推移しましたが販売数量の増加により増収となりました。」
管工機材製品で販売価格の軟調な推移が実際に発生している。一方、販売数量の増加により同製品は増収となっている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「管工機材製品は、需要は堅調に推移しましたが販売競争激化による製品価格値下がりの影響などから若干の減収となりました。」
販売競争激化による製品価格の値下がりが、管工機材製品の減収要因として引き続き実績に現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「管工機材製品は、都市部における建築需要の増加など市場環境は拡大基調にありますが販売競争激化による価格下落の影響などから減収となりました。」
競争激化による価格下落が管工機材製品の減収要因となり、価格競争リスクが実際の業績に現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが製造・販売する製品には、性質・性能面において他社製品との差別化が困難なものが多く、激化する価格競争の環境下においては、営業活動の強化および生産コストの低減に取り組んでいるものの、当社グループの製品と同等の製品をより低価格で販売可能な競合他社に対して、当社グループが優位性を維持することができなくなり、当社グループの経営成績および財政状態に影響を及ぼすおそれがあります。」
差別化が困難な製品について、競合他社の低価格販売による優位性低下をリスクとして初めて独立記載している。