建材・土木製品の受注減少による減収
FY2017-Q2に初出。27回の記載のうち9回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017。直近の記載はFY2026-H1。
東亞合成がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「環境インフラシステムは、下水道関連製品等の販売数量が増加したことにより、増収となりました。ライフサポートは、入浴介護用品等の販売数量が減少したことにより、減収となりました。エコマテリアルは、東南アジア向け販売数量の減少により、減収となりました。」
環境インフラシステムでは下水道関連製品の販売数量増・増収が続く一方、ライフサポートおよびエコマテリアルでは販売数量減・減収となり、事業別の強弱を示す説明へ変化している。 - FY2025対処有価証券報告書
「環境インフラシステム製品（旧 管工機材製品）は、下水道関連向けの販売数量の増加により、増収となりました。」
住宅着工戸数や公共事業低迷による販売数量減・減収が記載されていた状態から、下水道関連向けの販売数量増加・増収へ変化している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「環境インフラシステム（旧 管工機材製品）は、原材料価格等の上昇に応じた販売価格改定により、増収となりました。」
管工機材製品が環境インフラシステムへ名称変更され、住宅着工や公共事業の受注環境を中心とする従来の説明から、原材料価格上昇への販売価格改定による増収へ説明が変化している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「管工機材製品は、住宅着工数の低迷の影響を受け、販売数量が減少し、減収となりました。」
住宅着工数低迷による管工機材製品の販売数量減・減収を年度でも継続して記載している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「管工機材製品は、公共事業や住宅着工戸数低迷による販売数量減で減収となりました。」
住宅着工戸数低迷による販売数量減・減収が継続し、公共事業の低迷も販売数量減の要因として加わっている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「管工機材製品は、住宅着工戸数低迷による販売数量減で減収となりました。」
住宅着工戸数の低迷による管工機材製品の販売数量減・減収を継続して記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「管工機材製品は、住宅着工件数の伸び悩みにより販売数量減となり減収となりました。」
前年並みの売上とされていた建材・管工機材関連について、住宅着工件数の伸び悩みが販売数量減・減収として現れている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「建材・土木製品は前年並みの売上となりました。」
建材・土木製品について、前年並みの売上となる状態を継続して記載している。 - FY2022-Q1後退有価証券報告書
「建材・土木製品とライフサポート製品は、前年並みの出荷となりました。」
前年まで販売数量増加・増収としていた建材・土木製品およびライフサポート製品について、出荷は前年並みという説明へ弱まっている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「建材・土木製品およびライフサポート製品は、販売数量が増加しました。」
受注物件減少や需要低迷による減収から、建材・土木製品の販売数量増加へ改善した状況を継続して記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「建材・土木製品は、販売数量増により増収となりました。」
受注物件減少やCOVID-19による需要低調から、販売数量増による増収となる改善を継続して記載している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「建材・土木製品は、販売数量増により増収となりました。」
COVID-19や受注物件減少による減収から、販売数量増による増収へ変化している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「管工機材製品および建材・土木製品は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響などから需要は低調に推移し減収となりました。」
従来の受注物件数や住宅着工件数を中心とする説明から、COVID-19による管工機材・建材・土木製品の需要低調へ要因が変化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「建材・土木製品は、受注物件が減少したことなどから減収となりました。」
受注物件の減少による建材・土木製品の減収を継続して記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「建材・土木製品は、受注物件の減少などから減収となりました。」
前四半期に続き、受注物件の減少による建材・土木製品の減収を記載している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「建材・土木製品は、受注物件の減少などから減収となりました。」
受注物件増加による増収や前年並みという説明から、受注物件の減少による減収へ変化している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「建材・土木製品は、ほぼ前年並みとなりました。」
前四半期の受注物件増加による増収から、建材・土木製品はほぼ前年並みへと改善の勢いが弱まっている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「建材・土木製品は、受注物件が増加し増収となりました。」
建材・土木製品について、受注物件の増加による増収を継続して記載している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「建材・土木製品は、受注物件数の増加などから増収となりました。」
受注物件数の増加による増収が続き、従来の受注減少・販売不振による減収圧力が弱まっている。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「建材・土木製品は、受注物件数の増加などから増収となりました。」
受注減少・販売不振による減収から、受注物件数の増加による増収へ変化し、減収圧力がさらに弱まっている。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「建材・土木製品は、新規物件を獲得したことなどから増収となりました。」
従来の受注減少・販売不振による減収から、新規物件の獲得により建材・土木製品が増収となり、当該減収圧力が一部弱まっている。 - FY2017対処有価証券報告書
「建材・土木製品は、ほぼ前年並みの販売となりました。」
前期の受注減少・販売不振による減収から、当年度は販売がほぼ前年並みとなり、減収圧力が弱まっている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「建材・土木製品は、年前半の販売不振の影響から減収となりました。」
建材・土木製品について、年前半の販売不振が当四半期累計の減収要因として引き続き実績に現れている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「建材・土木製品は、受注減少により減収となりました。」
建材・土木製品について、受注減少が実際の減収要因となったことを初めて記載している。