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トクヤマ(4043)・施策前進

研究開発部門の再編と事業コミットメント

FY2016に初出。5回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。

5記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016前進FY2019 – FY20262016: 120162017: 020172018: 020182019: 120192020: 020202021: 020212022: 020222023: 120232024: 020242025: 020252026: 22026
同じテーマの他社
事業部門・研究部門の横断連携と専門研究所再編22社が書いているテーマ・逆風0社・追い風22社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている22社のうち14社を表示しています。上の文は22社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「研究開発本部は、つくば研究所、徳山研究所、技術戦略グループ、分析・解析センター、知的財産部、プロセス開発グループ、品質保証課の7組織により構成され、各セグメントに所属する事業部門の開発グループと協働して、事業部門・グループ会社の次世代テーマや既存事業関連テーマの技術開発を行っています。」

    研究開発本部を7組織体制として運営し、電子・健康・環境の研究開発と量産化支援を一体的に進めている。
  2. 2026-05-29前進経営計画

    「開発テーマの出口の明確化、進捗管理、選択と集中、既存リソース(営業、製造など)との連携により開発効率を上げ、量産化さらに製品化へつなげる」

    研究開発について、成果物評価、出口管理、選択と集中、DX・AI活用、営業・製造との連携を具体的な運営方針として示した。
  3. FY2023前進有価証券報告書

    「中期経営計画2025で掲げた事業ポートフォリオ転換の達成を目的とし、研究開発の強化のため、つくば第二研究所を開設しました。」

    研究開発本部を8組織体制とし、つくば第二研究所を開設した。健康領域・環境領域と電子領域の研究機能を分け、パイロット設備も含む開発体制を具体化している。
  4. FY2019前進有価証券報告書

    「研究開発部門は、つくば研究所と徳山研究所、新規事業推進グループ、分析・解析センター、知的財産部の5部署体制で、各セグメントに所属する事業部門開発グループと協働して、事業部門・グループ会社の開発ポートフォリオ上で次世代テーマや既存事業関連テーマの技術開発を行っています。2018年4月より、複数の事業部門開発グループで分散して行っていたシリカ関連製品と塩化物関連製品、半導体周辺材料の開発を研究開発部門に集約しました。」

    研究開発部門を5部署体制として整理し、2018年4月からシリカ、塩化物、半導体周辺材料の開発を集約した。開発品質保証課の新設や台湾研究所の開所も含め、研究開発体制が具体的に進展している。
  5. FY2016初出有価証券報告書

    「平成27年8月に、コーポレートの開発を担っていた技術戦略部門を見直して、これまでの9部署を3部署に統合再編し、名称を研究開発部門へ改めました。」

    開発テーマの選別、一部人員の事業部門・事業会社への配置転換、各セグメント開発との連携強化を進めている。
一緒に動いた変遷

「顧客起点への転換と新規領域展開」は、この変遷が動いた5回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

433332★123456
  1. ★この変遷
  2. 1顧客起点への転換と新規領域展開4回
  3. 2財務健全化を優先した無配と早期復配3回
  4. 3成長事業拡大と伝統事業の競争力強化に向けた投資3回
  5. 4新規開発テーマの絞り込みと製品化加速3回
  6. 5組織風土の変革3回
  7. 6ゼロエミッション・省エネによる環境負荷低減2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
トクヤマの次の決算発表は2026-10-29の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-29の経営計画で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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