高付加価値製品・新規事業創生への研究開発投入
FY2016に初出。38回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに53社。
- 2026-08-07前進その他開示
「本研究で確立した「不均一系有機触媒×連続フロー合成」は、医薬品原薬の持続可能な製造を実現する基盤技術となることが期待されます。今後も、触媒のさらなる長寿命化やスケールアップ検討を進めるとともに、他の医薬品原薬や農薬原体など幅広い化学品への応用を推進していきます。」
研究開発・新規事業創出のテーマについて、連続フロー法と固定化NHC触媒を用いたイグラチモド製造プロセスの開発、24時間の連続運転、総収率75％の実証および今後のスケールアップ・応用方針が示された。 - FY2026前進有価証券報告書
「先端通信ＣＣＬ材料向けには、独自の精密重合技術を駆使した「１，２－ＳＢＳ（スチレンブタジエンスチレン）」をいち早く上市し、市場における差別化を実現しました。」
研究開発費は70億9,800万円（連結売上高比4.7％）となった。1,2-SBSの上市、高機能CCL材料の開発成功、NISSO CTAC EUの開設など、研究開発・新規事業創出の具体的進展が記載された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、29億４千６百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当中間期の研究開発費は29億4,600万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、26億３千８百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当中間期の研究開発費26億3,800万円を開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「具体的には、アグリカルチャー、ヘルスケア、環境、ＩＣＴの重点分野において既存事業を強化・拡大するとともに、食料、医療、先端材料の3つのドメインを新規事業のターゲットとして設定し、社会に貢献する材料、剤の開発を進めてまいります。さらに、自社資源および保有技術の活用をベースとしたアグロケミカル創生技術、バイオ資源利用技術、機能性材料創生技術をプラットフォーム技術として強化し、社内外の技術との融合による新たな価値創造を図ってまいります。」「なお、研究開発費の総額は6,422百万円（連結売上高比4.2％）であり、グループ全体で337名（総従業員比14.0％）体制であります。」
研究開発の重点分野・新規事業ドメイン・プラットフォーム技術が具体化され、研究開発費は64億2,200万円、研究開発人員は337名となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、40億５千６百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第3四半期累計の研究開発費40億5,600万円を開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、27億７百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第2四半期累計の研究開発費27億700万円を開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、14億２千１百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第1四半期累計の研究開発費14億2,100万円を開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、40億２千３百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第3四半期累計の研究開発費40億2,300万円を開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、27億８千３百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第2四半期累計の研究開発費27億8,300万円を開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、14億４千８百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第1四半期累計の研究開発費14億4,800万円を開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「研究開発費の総額は5,844百万円（連結売上高比3.8％）であり、グループ全体で341名（総従業員比12.2％）体制であります。2022年１月には新規機能性ポリマーとして精密重合技術を活かし、「液状1,2－ＳＢＳ（スチレンブタジエンスチレン）」を上市いたしました。」
研究開発費5,844百万円を投入する中、2022年1月に新規機能性ポリマー「液状1,2-SBS」を上市した。農業化学品ではミギワの米国登録取得も開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、39億３千万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第3四半期累計の研究開発費39億3,000万円を開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、25億３千１百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第2四半期累計の研究開発費を25億3,100万円と開示している。 - FY2022-Q1第1四半期研究開発費増加有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、12億７千６百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同期の12億3,200万円から12億7,600万円へ増加した。 - FY2021研究開発費減少・研究開発人員増加有価証券報告書
「なお、研究開発費の総額は5,791百万円（連結売上高比4.2％）であり、グループ全体で349名（総従業員比12.6％）体制であります。」
研究開発費は前年度の6,127百万円から5,791百万円へ減少した一方、研究開発人員は325名から349名へ増加した。独自技術、高付加価値製品、新規農薬等を対象とする研究開発方針は継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、38億５千４百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、以下の進捗がありましたので報告いたします。［農業化学品事業］広範囲の病害に有効な殺菌剤「イプフルフェノキン（NF-180）」のグローバルな開発が順調に推移しており、2020年７月14日に国内登録認可に至りました。今後は欧米をはじめとする海外各国での登録が予定されています。」
研究開発活動を継続し、NF-180の2020年7月14日の国内登録認可と海外登録予定を再掲している。第3四半期累計の研究開発費は38億5,400万円。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、24億９千３百万円であります。」「広範囲の病害に有効な殺菌剤「イプフルフェノキン（NF-180）」のグローバルな開発が順調に推移しており、2020年７月14日に国内登録認可に至りました。今後は欧米をはじめとする海外各国での登録が予定されています。」
研究開発費24億9,300万円を計上し、NF-180の国内登録後、海外登録を進める方針を継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、12億３千２百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、以下の進捗がありましたので報告いたします。［農業化学品事業］広範囲の病害に有効な殺菌剤「イプフルフェノキン（NF-180）」のグローバルな開発が順調に推移しており、2020年７月14日に国内登録認可に至りました。今後は欧米をはじめとする海外各国での登録が予定されています。」
研究開発費12億3,200万円を計上し、NF-180の国内登録認可および海外登録予定という研究開発上の具体的進捗を開示している。 - FY2020研究開発費・研究開発人員の減少有価証券報告書
「研究開発費の総額は6,127百万円（連結売上高比4.2％）であり、グループ全体で325名（総従業員比11.8％）体制であります。」
研究開発の方針は継続しているが、研究開発費は前年度の6,241百万円から6,127百万円、研究開発人員は330名から325名へ減少した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、44億５千６百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第3四半期累計期間の研究開発費44億5,600万円を開示している。 - FY2020-Q2第2四半期研究開発費の増加有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、29億４千７百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同期の26億8,300万円から29億4,700万円へ増加した。 - FY2020-Q1四半期研究開発費・委託試験費の増加有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、化学品事業において新製品の販売を開始するとともに、建設事業においてプラント建設工事が増加したものの、原材料価格の上昇や研究開発費・委託試験費の増加などにより、売上高は330億８千３百万円（前年同期比2.3％増）、営業利益は９億８千２百万円（前年同期比40.6％減）となりました。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないとしつつ、研究開発費・委託試験費の増加が営業利益の減少要因として記載された。当第1四半期の研究開発活動費は15億700万円で、前年同期の13億1,900万円から増加している。 - FY2019研究開発費・研究開発体制の減少有価証券報告書
「なお、研究開発費の総額は6,241百万円（連結売上高比4.3％）であり、グループ全体で330名（総従業員比12.1％）体制であります。」
研究開発方針は継続しているが、研究開発費は前年度の7,250百万円から6,241百万円、研究開発人員は338名から330名へ減少した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、44億６千２百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費44億6,200万円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、26億８千３百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費26億8,300万円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、13億１千９百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費13億1,900万円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2018前進有価証券報告書
「なお、研究開発費の総額は72億５千万円（連結売上高比5.1％）であり、グループ全体で338名（総従業員比12.6％）体制であります。新規自社開発農薬につきましては、べと病、ピシウム病に卓効を示す殺菌剤「ピカルブトラゾクス（NF-171）」が、平成29年１月の芝用登録認可に続き、平成29年７月に食用登録認可を受け、平成29年度中に無事上市を果たしました。」
研究開発費は72億5,000万円、売上高比5.1％となり、NF-171の食用登録認可・平成29年度中の上市という研究開発上の進捗も開示している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、49億８千３百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、以下の進捗がありましたので報告いたします。［農業化学品事業］開発中であった新規農薬原体「ピカルブトラゾクス（NF-171）」を含む殺菌剤３製剤の食用分野での登録が、平成29年７月に認可となりました。」
研究開発費49億8,300万円を計上し、NF-171を含む殺菌剤3製剤の食用分野登録認可という研究開発上の進捗を開示した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、14億７千９百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第1四半期累計期間の研究開発費を14億7,900万円と開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、「特徴ある独自技術に基づく高付加価値製品の開発」を進めるために、「知の融合」「技の融合」「グローバル」をキーワードに、化学品事業として機能性材料と精密合成技術を活用した各種化学品、および農業化学品事業として新規農薬開発を目指した研究開発に取り組んでおります。また、予想される事業環境の変化に備え現有製品の更なる強化・拡大を図り、既存事業周辺、重点指向分野での新製品の開発を強力に推進すると共に、関連会社との技術連携を通したグループ会社全体の技術力強化、新しい技術分野への参入や自社保有技術の積極的活用による新規事業の創生を目指しております。なお、研究開発費の総額は64億９千５百万円（連結売上高比5.0％）であり、グループ全体で368名（総従業員比13.7％）体制であります。」
研究開発の方針・対象領域は継続し、研究開発費64億9,500万円、売上高比5.0％、368名体制を開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、42億４百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費42億400万円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないことを明記している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、27億５千４百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費27億5,400万円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないことを明記している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、13億７千９百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当四半期の研究開発費を13億7,900万円と記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、「特徴ある独自技術に基づく高付加価値製品の開発」を基本方針に、化学品事業として機能性材料と精密有機合成技術を活用した各種有機化学品、および農業化学品事業として新規農薬開発を目指した研究開発に取り組んでおります。なお、研究開発費の総額は66億７千万円（連結売上高比4.7％）であり、グループ全体で382名（総従業員比14.3％）体制であります。」
研究開発の基本方針に加え、研究開発費66億7千万円、売上高比4.7％、382名体制が記載されている。