利益率と一人当たり売上高の向上
FY2020に初出。21回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載は2026-10-15。
MITホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。34社中7社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1売上・利益減少（投資・人件費増）有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高の減少の影響を受けたことに加え、人材確保及び育成に係る投資や処遇改善に伴う人件費の増加等により、各段階利益において前年同期比で減少いたしました。以上の結果、売上高は2,472,022千円（前年同期比5.5％減）、売上総利益は566,836千円（同5.1％減）、営業利益は108,714千円（同15.3％減）、経常利益は105,200千円（同15.3％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は59,516千円（同26.1％減）となりました。」
売上高の減少に加え、人材確保・育成投資と処遇改善による人件費増加が各段階利益を押し下げ、営業利益は108,714千円、前年同期比15.3％減となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「以上の結果、当中間連結会計期間の経営成績は、システムインテグレーションサービス、DXソリューションサービスともに前年同期比で増収となり、売上高は2,615,051千円（前年同期比2.9％増）となりました。売上総利益は597,327千円（同0.1％増）、営業利益は128,281千円（同17.0％増）となり、経常利益は124,249千円（同21.9％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は80,580千円（同30.4％増）となりました。」
両サービスの増収により、売上高は2,615,051千円、営業利益は128,281千円、経常利益は124,249千円、中間純利益は80,580千円となり、それぞれ前年同期比で増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「新規顧客開拓による受注案件の拡大とそれに伴う要員の確保、受注単価アップや高利益率案件へのシフトが好調に推移するとともに、大型案件受注による運輸物流分野での売上が拡大しました。」
新規顧客開拓、要員確保、受注単価引き上げ、高利益率案件へのシフト、大型物流案件により売上総利益は1,175,986千円、前期比10.8％増、営業利益は197,339千円、前期比134.4％増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「DXソリューションサービスの増収効果により連結粗利率は1.3ポイント向上の23.5％となり、売上総利益は596,919千円（同17.2％増）、営業利益は109,663千円（同622.2％増）となり、経常利益は101,965千円（同340.0％増）」
DXソリューションサービスの増収により連結粗利率が23.5％へ1.3ポイント向上し、営業利益は109,663千円、前年同期比622.2％増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結累計期間の経営成績は、システムインテグレーションサービス、DXソリューションサービスともに受注が順調に拡大したことにより売上高は1,241,217千円（前年同期比13.1％増）となりました。DXソリューションサービスの増収効果により連結粗利率は1.8ポイント向上の23.9％となり、売上総利益は296,997千円（同22.3％増）、営業利益は53,825千円（前年同期は9,917千円の営業損失）となり、経常利益は53,385千円（前年同期は11,762千円の経常損失）、また、法人税等調整額19,593千円等を計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純利益は31,774千円（前年同期は13,135千円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
両サービスの受注拡大により売上高が前年同期比13.1％増となり、連結粗利率は1.8ポイント向上して23.9％となった。営業利益は前年同期の営業損失から53,825千円の営業利益へ転換した。 - FY2023売上総利益増加と営業利益減少有価証券報告書
「売上総利益は1,061,551千円（同10.3％増）となりました。第１四半期に成約したＭ＆Ａ関連費用やのれん償却費の計上、営業・間接人員の増強による人件費の増加及び、広告宣伝等の販促費用の拡大等により販売費及び一般管理費が増加し、営業利益は84,181千円（同29.9％減）となり」
新規顧客開拓、要員確保、受注単価アップ、高利益率案件へのシフトにより売上総利益は増加した一方、M&A関連費用、のれん償却費、人件費、販促費用等により営業利益は前期比29.9％減となった。 - FY2023-Q3売上総利益増加と営業利益減少有価証券報告書
「新規顧客開拓による受注案件の拡大と、それに伴う要員の確保、受注単価アップや高利益率案件等へのシフトに注力したことで、売上総利益は782,415千円（同15.8％増）となりました。第１四半期連結累計期間に成約したＭ＆Ａ関連費用やのれん償却費の計上、営業・間接人員の増強による人件費の増加及び、広告宣伝等の販促費用の拡大等により販売費及び一般管理費が増加し、営業利益は40,586千円（同16.9％減）となり」
新規顧客開拓、受注単価アップ、高利益率案件へのシフトにより売上総利益は増加した一方、M&A関連費用、のれん償却費、人件費、販促費用等の増加により営業利益は前年同期比16.9％減となった。 - FY2023-Q2営業利益減少（費用増加）有価証券報告書
「また、足元の物価高騰を受けて、当年４月に給与水準の引き上げ（ベースアップ）を実施した一方、受注単価アップや高利益率案件等へのシフトに注力したことで売上総利益は509,201千円（同8.4％増）となりました。第１四半期連結累計期間に成約したＭ＆Ａ関連費用やのれん償却費の計上、営業・間接人員の増強による人件費の増加及び、広告宣伝等の販促費用の拡大等により販売費及び一般管理費が増加し、営業利益は15,184千円（同71.3％減）となり」
受注単価引き上げや高利益率案件へのシフトにより売上総利益は増加した一方、M&A関連費用、のれん償却費、人員増強費用、販促費用等の増加により営業利益は前年同期比71.3％減となった。 - FY2023-Q1費用増加による営業損失有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間に成約したＭ＆Ａによる子会社取得関連費用の計上及び広告宣伝等の営業費用の拡大等により、販売費及び一般管理費が増加し、営業損失は9,917千円（前年同期は23,013千円の営業利益）となり」
売上高は増加したものの、M&Aによる子会社取得関連費用や広告宣伝費等の増加により営業損失となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「従来の派遣型中心の受注から、より粗利率の高い請負型での受注にシフトし、派遣型は専門高度技術者を中心とした高単価での受注を目指すことで一人当たり売上高・利益率の向上を図ってまいります。」
請負型へのシフトと高単価人材への集中方針を継続し、連結営業利益は120,124千円、前期比101.4％増となった。一人当たり売上高の具体的数値は開示していない。 - FY2021再掲有価証券報告書
「従来の派遣型中心の受注から、より粗利率の高い請負型での受注にシフトし、派遣型は専門高度技術者を中心とした高単価での受注を目指すことで一人当たり売上高・利益率の向上を図ってまいります。」
請負型へのシフトと高単価の専門技術者への集中による利益率・一人当たり売上高向上の方針を継続している。連結営業利益は前年比56.1％減となった。 - FY2020初出有価証券報告書
「従来の派遣型中心の受注から、より粗利率の高い請負型での受注にシフトし、派遣型は専門高度技術者を中心とした高単価での受注を目指すことで一人当たり売上高・利益率の向上を図ってまいります。」
受注形態の転換と高単価人材への集中を、収益性改善の具体策としている。