Komori
MITホールディングス(4016)・目標前進

新規取引先と新規ビジネスの拡大

FY2020に初出。21回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載は2026-10-15。

21記載
6年にわたる
4うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2021-Q3 – FY2022-Q3前進FY2022 – 2026-10-152021: 420212022: 420222023: 320232024: 320242025: 220252026: 52026
同じテーマの他社
新規顧客・新規部門の開拓58社が書いているテーマ・逆風0社・追い風58社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに18社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている58社のうち14社を表示しています。上の文は58社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「食事予約クラウドシステム「The Meal」においては新規案件の引き合いが増加しているほか、GIGAスクール支援サービスにおいて2026年度入札案件を順次獲得していることから、第3四半期以降の受注及び売上の拡大を見込んでおります。」

    The Mealの新規案件引き合いが増加し、GIGAスクール支援サービスでは2026年度の入札案件を順次獲得している。新規ビジネス・顧客拡大に向けた具体的な受注進展を記載している。
  2. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「当中間連結会計期間は、主要顧客からの受注が引き続き堅調に推移したことに加え、新規顧客開拓による受注案件の拡大とそれに伴う要員の確保、受注単価アップや高利益率案件へのシフトに取り組んでまいりました。」

    新規顧客開拓による受注案件の拡大を継続し、要員確保、受注単価アップ、高利益率案件へのシフトと合わせてシステムインテグレーションサービスの売上高2,209,821千円、前年同期比3.3%増につなげた。
  3. FY2024前進有価証券報告書

    「当期は、新サービスとして、基本料0円から始められるデジタルブック配信サービス『TrendTap powered by Wisebook』、新規顧客開拓におけるマーケティング活動をサポートする『MA Tree』をリリース、『Wisebook EdTech』の機能追加と教育機関向けテキスト教材出版社との協業開始、新たに6つの言語に対応し計10か国の多言語対応とするなど、新規ニーズの開拓と新規ユーザの獲得に注力」

    TrendTap、MA Treeの提供開始、Wisebook EdTechの機能追加、出版社との協業、10か国対応を進め、デジタルマーケティング売上高は217,642千円、前期比22.6%増となった。
  4. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「新たに『TrendTap powered by Wisebook』、『MA Tree』のサービスを開始、また、『Wisebook EdTech』の機能追加と教育機関向けテキスト教材出版社との協業に取り組む」

    新たなデジタルブック配信サービスとマーケティング支援サービスを開始し、Wisebook EdTechの機能追加や出版社との協業を進めた。デジタルマーケティングサービス売上高は117,396千円、前年同期比45.5%増となった。
  5. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間は、主要顧客からの受注が堅調に推移し、新規顧客開拓による受注案件の拡大と、それに伴う要員の確保、受注単価アップや高利益率案件等へのシフトが好調に推移したことにより、売上高は1,087,053千円(前年同期比11.1%増)となりました。」

    新規顧客開拓による受注案件の拡大が続き、要員確保、受注単価アップ、高利益率案件へのシフトと合わせてSIサービス売上高は1,087,053千円、前年同期比11.1%増となった。
  6. FY2023前進有価証券報告書

    「新規顧客獲得による案件拡大も達成したことにより、売上高、利益ともに当初計画を上回る結果となった」

    新規顧客獲得によるSI案件の拡大を達成し、売上高・利益が当初計画を上回った。
  7. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「新規顧客開拓による受注案件の拡大と、それに伴う要員の確保、受注単価アップや高利益率案件等へのシフトに注力したことで、売上総利益は782,415千円(同15.8%増)となりました。」

    新規顧客開拓による受注案件の拡大が記載され、要員確保、受注単価アップ、高利益率案件へのシフトと合わせて売上総利益782,415千円、前年同期比15.8%増となった。
  8. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間は、グループ加入した株式会社ネットウィンクスが手掛ける大規模修繕工事に伴う足場の仮設計画図などのCAD製図サービスが、図面DXソリューションを牽引して売上高が拡大、デジタルマーケティング、クラウドソリューションともに受注が拡大したことにより、売上高は292,027千円(前年同期比31.3%増)となりました。」

    ネットウィンクス加入後のCAD製図サービスを起点に図面DXソリューションが拡大し、デジタルマーケティング、クラウドソリューションも受注拡大となった。DXソリューションサービス売上高は292,027千円、前年同期比31.3%増となった。
  9. FY2022前進有価証券報告書

    「株式会社エーピーエスが手掛ける「GIGAスクール運営支援整備事業」に関連する案件が順調に拡大、当社グループへの新規加入により、顧客提案の共同実施やエンジニア要員の相互補填などのシナジー効果による受注も増加いたしました。」

    APS加入を契機にGIGAスクール関連案件、共同提案、エンジニア相互補填による受注増加を記載している。
  10. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「また、ソリューションサービスにおいては、自社製品のブランド力強化及びパートナー企業との連携強化により開発・販売体制を充実させ、新規取引先の拡大を図るとともに、新たな製品の研究開発、新サービスの提供に取り組み、収益力向上に取り組んでまいります。」

    自社製品のブランド力、パートナー連携、開発・販売体制の強化による新規取引先・新規ビジネス拡大方針を継続している。
  11. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「自社製品のブランド力強化及びパートナー企業との連携強化により開発・販売体制を充実させ、新規取引先の拡大を図るとともに、新たな製品の研究開発、新サービスの提供に取り組み、収益力向上に取り組んでまいります。」

    自社製品のブランド力、パートナー連携、開発・販売体制の強化を通じた新規取引先・新規ビジネス拡大方針を継続している。
  12. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「ソリューションサービスにおいては、自社製品のブランド力強化及びパートナー企業との連携強化により開発・販売体制を充実させ、新規取引先の拡大を図るとともに、新たな製品の研究開発、新サービスの提供に取り組み、収益力向上に取り組んでまいります。」

    自社製品のブランド力、パートナー連携、開発・販売体制の強化を通じた新規取引先・新規ビジネス拡大方針を再掲している。
  13. FY2021新規獲得遅延とOEM・M&Aによる拡大策有価証券報告書

    「新規受注の獲得が当初想定より延伸となったため、売上高は99,356千円(前期比21.0%減)となりました。」

    新規案件獲得の遅延を記載する一方、グループ営業力、OEM提供、パートナー連携、M&A等による新規取引先・新規ビジネス拡大策を進めている。
  14. FY2021-Q3新規獲得の遅延と販促体制拡充有価証券報告書

    「また、ソリューションサービスにおいては、コロナ禍におけるインサイドセールス活動の拡大、オンライン展示会でのリード獲得に注力し、販売店契約の増加や営業人員を増員し、受注拡大に向けた取り組みを実施し」

    新規顧客獲得には時間を要する状況が続く一方、インサイドセールス、オンライン展示会、販売店契約、営業人員増員による販促体制の拡充を進めている。
  15. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「システムインテグレーションサービスは、公共・通信・金融・エネルギー等の分野を中心に、社会インフラ系基幹システム開発及び、ネットワーク基盤構築の受注を柱にしており、安定した受注の確保を実現しています。当第2四半期連結累計期間は、主要顧客からの受注は堅調に推移している中、通信・金融分野の受注が減少した一方、公共システム運用案件及びエネルギー関連案件の受注が増加し、またエンドユーザとの直接取引となるDX支援案件が拡大したことにより、売上高は1,727,465千円となりました。」

    エンドユーザとの直接取引となるDX支援案件の拡大を具体的な進展として記載し、SIサービス売上高1,727,465千円を開示している。
  16. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「請負ビジネスの拡大と新規エンドユーザの開拓を積極的に推進しております。」

    請負型ビジネスの拡大と新規顧客層の開拓を継続している。
  17. FY2020初出有価証券報告書

    「各事業会社営業力のグループ全体活用推進、成果主義の徹底、自社製品のブランド力強化、及びパートナー企業との連携強化による開発体制の充実を図り、新規取引先の拡大を図ってまいります。」

    グループ営業、成果主義、製品ブランド、パートナー連携を新規開拓の手段として挙げている。
一緒に動いた変遷

「保守料・サービス利用料を軸とするストックビジネスの確立」は、この変遷が動いた21回のうち10回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1097655★123456
  1. ★この変遷
  2. 1保守料・サービス利用料を軸とするストックビジネスの確立10回
  3. 2公共・通信・金融を基盤とする安定受注と成長9回
  4. 3有限会社ネット企画の子会社化によるCAD製図・ドローンサービスとのシナジー7回
  5. 4採用・教育・多様な人材活用による技術者基盤の強化6回
  6. 5利益率と一人当たり売上高の向上5回
  7. 63DCADの研究開発と市場投入5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
MITホールディングスの次の決算発表は2026-10-15の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-15の業績予想の修正で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
新規取引先と新規ビジネスの拡大|MITホールディングス(4016)の変遷 | Komori