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MITホールディングス(4016)・施策次期版開発遅延による新規販売限定直近の業績予想の修正(2026-10-15)では「その他」

3DCADの研究開発と市場投入

FY2020に初出。16回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載は2026-10-15。

16記載
6年にわたる
5うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2022-Q2 – FY2022再掲FY2023前進FY2024 – FY2025-H12021: 220212022: 420222023: 120232024: 120242025: 220252026: 62026
同じテーマの他社
3DCAD製品の研究開発・市場投入2社が書いているテーマ・逆風1社・追い風1社

直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1次期版開発遅延による新規販売限定有価証券報告書

    「一方で、DynaCADシリーズについては、次期バージョン及び新機能の開発に時間を要したことから新規販売が限定的となり、売上高の減少要因となりました。」

    DynaCADの次期バージョン・新機能開発に時間を要し、新規販売が限定的となった。3DCAD・DynaCADの機能拡張方針に対して、開発遅延が売上減少要因として現れている。
  2. 2026-04-14後退決算説明資料

    「足場図面等のCAD製図サービスでは、受注回復により前四半期比(QoQ)では増収に転じる一方、DynaCADシリーズは次期バージョン及び新機能の開発に時間を要し、新規販売が限定的。」

    CAD製図サービスの受注回復を示す一方、DynaCADシリーズでは次期バージョン・新機能の開発に時間を要し、新規販売が限定的と記載している。
  3. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「また、建設現場における足場図面のCAD製図サービスにおいては、新たに『DynaCAD CUBE』を活用した3D CADデータ提供サービスにより、国土交通省が推奨する3次元モデルの活用を積極的に推進するとともに、首都圏中心であったサービス提供を関西・九州地方でも展開することで、更なる収益拡大を目指してまいります。」

    DynaCAD CUBEを活用した3D CADデータ提供サービスについて、首都圏中心から関西・九州地方へサービス展開を広げる計画を示し、図面DXソリューション売上高は194,575千円、前年同期比8.8%増となった。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「当期は、DynaCAD製品の保守契約による売上及び紙図面の電子化サービスの売上が堅調に推移したことに加え、新たに足場図面の3D CADデータ提供サービスを開始するなど、建設現場におけるDX推進支援を積極的に進めてまいりました。」

    DynaCAD CUBEを活用した足場図面の3D CADデータ提供サービスを開始し、建設現場向け3DCAD活用を具体化した。
  5. FY2023再掲有価証券報告書

    「国土交通省が推進する「CIM導入ガイドライン」におけるロードマップに合わせて、現行のDynaCADシリーズ及び、3次元CAD「DynaCAD CUBE」機能拡張のための研究開発を進めております。」

    DynaCADシリーズおよびDynaCAD CUBEの機能拡張に向けた研究開発を継続している。
  6. FY2022前進有価証券報告書

    「3次元CAD「DynaCAD CUBE」の自治体導入が進んだことにより、CADソリューションサービスの売上高は211,016千円(前期比10.3%増)となりました。」

    DynaCAD CUBEの自治体導入が進み、CADソリューションサービス売上高は211,016千円、前期比10.3%増となった。研究開発費は2,498千円である。
  7. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間は、自治体向け3次元CADの「DynaCAD CUBE」を中心に、自治体のCIM/i-Construction推進支援と受注拡大に努めてまいりました。その結果、CADソリューションサービスの売上高は140,741千円(前年同期比10.1%増)となりました。」

    自治体向けDynaCAD CUBEを中心とする3次元CADの展開を継続し、CADソリューションサービス売上高は140,741千円、前年同期比10.1%増となった。
  8. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間は、自治体向け3次元CADの「DynaCAD CUBE」を中心に、自治体のCIM/i-Construction推進支援と受注拡大に努めてまいりました。その結果、CADソリューションサービスの売上高は97,611千円(前年同期比4.6%増)となりました。」

    自治体向けDynaCAD CUBEを中心とする3次元CADの展開を継続し、CADソリューションサービス売上高は97,611千円、前年同期比4.6%増となった。
  9. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「自治体向け3次元CADの「DynaCAD CUBE」を中心に、自治体のCIM/i-Construction推進支援と受注拡大に努めてまいりました。」

    自治体向けDynaCAD CUBEを中心とする3次元CADの展開と自治体向け受注拡大を継続している。
  10. FY2021再掲有価証券報告書

    「国土交通省が推進する「CIM導入ガイドライン」におけるロードマップに合わせて、現行のDynaCADシリーズ及びBIGAL 3DViewerを統合し、機能拡張した3DCADの研究開発を進めております。当連結会計年度の研究開発費の総額は5,576千円となっております。」

    DynaCADとBIGAL 3DViewerを統合した3DCADの研究開発を継続している。自治体向けDynaCAD CUBE Ver1.0は既にリリース済みで、DynaCAD CUBE Ver2の設備投資計画も記載している。
  11. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「自治体向け3次元CADの「DynaCAD CUBE(キューブ)Ver1.0」を3月30日にリリースし、自治体のCIM/i-Construction推進支援と受注拡大に努めてまいりました。」

    自治体向け3次元CAD「DynaCAD CUBE Ver1.0」のリリースという、3DCAD計画における具体的な製品投入を記載している。
  12. FY2020初出有価証券報告書

    「現行のDynaCADシリーズ及びBIGAL 3DViewerを統合し、機能拡張した3DCADの研究開発を進めております。」

    DynaCADとBIGAL 3DViewerを統合した3DCADについて、官公庁版第1フェーズや土木版第2フェーズの開発計画も示している。設備計画では2021年3月、2022年11月の完了予定と投資額3,000万円、4,000万円が記載されている。
一緒に動いた変遷

「公共・通信・金融を基盤とする安定受注と成長」は、この変遷が動いた16回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

655443★123456
  1. ★この変遷
  2. 1公共・通信・金融を基盤とする安定受注と成長6回
  3. 2保守料・サービス利用料を軸とするストックビジネスの確立5回
  4. 3新規取引先と新規ビジネスの拡大5回
  5. 4利益率と一人当たり売上高の向上4回
  6. 5新製品研究開発と新サービス提供への投資4回
  7. 6有限会社ネット企画の子会社化によるCAD製図・ドローンサービスとのシナジー3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
MITホールディングスの次の決算発表は2026-10-15の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-15の業績予想の修正で、「その他」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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