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MITホールディングス(4016)・目標受注堅調・一時減収と高付加価値化直近の業績予想の修正(2026-10-15)では「悪化」

公共・通信・金融を基盤とする安定受注と成長

FY2020に初出。23回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載は2026-10-15。

23記載
6年にわたる
5うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2021-Q1 – FY2025-H12021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 62026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1受注堅調・一時減収と高付加価値化有価証券報告書

    「主要顧客からの受注が引き続き堅調に推移し、エネルギー分野における開発案件及び、公共分野におけるインフラ・基盤構築案件が拡大しました。一方で、株式会社エーピーエスにおいて、エンジニア不足による機会損失が影響したことに加え、株式会社システムイオにおいて、前期に終了した運輸・物流分野の大型案件の反動減、並びにグループ内組織再編及び事業統合に伴うプロジェクトの整理と人員の適正配置を進めたことにより、一時的に稼働工数が減少したことから、減収となりました。」

    主要顧客受注は堅調でエネルギー・公共案件は拡大した一方、エーピーエスの技術者不足による機会損失、運輸・物流大型案件の反動減、組織再編に伴う稼働工数減少により、SI売上高は2,125,342千円、前年同期比3.7%減となった。
  2. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「当中間連結会計期間は、主要顧客からの受注が引き続き堅調に推移したことに加え、新規顧客開拓による受注案件の拡大とそれに伴う要員の確保、受注単価アップや高利益率案件へのシフトに取り組んでまいりました。当中間連結会計期間において運輸物流分野の大型案件が終了したものの、エネルギー分野での大型案件の受注などにより、引き続き堅調な推移を維持しております。それらの結果、売上高は2,209,821千円(前年同期比3.3%増)となりました。」

    運輸物流分野の大型案件終了があった一方、エネルギー分野の大型案件受注、新規顧客開拓、要員確保、高単価・高利益率案件へのシフトにより、システムインテグレーションサービスの売上高は2,209,821千円、前年同期比3.3%増となった。
  3. FY2024前進有価証券報告書

    「それらの結果、システムインテグレーションサービスの売上高は、4,550,007千円(前期比9.9%増)となり、過去最高売上高を更新しました。」

    公共、金融、通信、エネルギー、運輸物流等を基盤とするSIサービスで、新規顧客開拓、要員確保、高単価・高利益率案件へのシフト、大型物流案件により売上高4,550,007千円、前期比9.9%増となり、過去最高を更新した。
  4. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間は、主要顧客からの受注が堅調に推移し、新規顧客開拓による受注案件の拡大と、それに伴う要員の確保、受注単価アップや高利益率案件等へのシフトが好調に推移したことにより、売上高は2,208,648千円(前年同期比10.3%増)となりました。」

    システムインテグレーションサービスで新規顧客開拓、要員確保、受注単価アップ、高利益率案件へのシフトが進み、売上高は2,208,648千円、前年同期比10.3%増となった。
  5. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「システムインテグレーションサービスは、公共・通信・金融・エネルギー・運輸物流等の分野を中心に、社会インフラ系の基幹システム開発及びネットワーク基盤構築の受注を柱にしており、安定した受注の確保を実現しています。当第1四半期連結累計期間は、主要顧客からの受注が堅調に推移し、新規顧客開拓による受注案件の拡大と、それに伴う要員の確保、受注単価アップや高利益率案件等へのシフトが好調に推移したことにより、売上高は1,087,053千円(前年同期比11.1%増)となりました。」

    SIサービスで対象分野に運輸物流を加えて記載し、新規顧客開拓、要員確保、受注単価アップ、高利益率案件へのシフトが好調に推移した結果、売上高は1,087,053千円、前年同期比11.1%増となった。
  6. FY2023前進有価証券報告書

    「主力のシステムインテグレーションサービスは、首都圏を中心とする株式会社システムイオ、株式会社エーピーエスにおいて、公共分野(中央省庁向け運用案件)、金融分野(クレジット、独立法人向け開発)、エネルギー分野(ガス、電力向け開発)における既存顧客からの受注が堅調に推移したことに加え、GIGAスクール運用サポート業務のサービス領域拡大及び、新規顧客開拓による受注案件の拡大と、それに伴う要員の確保、受注単価アップや高利益率案件等へのシフトに注力したことにより、当初計画を上回る結果となりました。」

    公共・金融・エネルギー分野の既存顧客受注、GIGAスクール運用サポート、新規顧客開拓、高単価・高利益率案件へのシフトが進み、SIサービス売上高は4,140,515千円、前期比7.0%増となった。
  7. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間は、公共分野(中央省庁向け運用案件)、金融分野(クレジット、独立法人向け開発)、エネルギー分野(ガス、電力向け開発)における既存顧客からの受注が堅調に推移したことに加え、GIGAスクール運用サポート業務のサービス領域拡大及び、新規顧客開拓による受注案件の拡大と、それに伴う要員の確保、受注単価アップや高利益率案件等へのシフトに注力した結果、売上高は3,057,237千円(前年同期比6.8%増)となりました。」

    公共・金融・エネルギー分野の既存顧客受注、GIGAスクール運用サポート、新規顧客開拓が進展し、受注単価アップ・高利益率案件へのシフトも含め、システムインテグレーションサービス売上高は3,057,237千円、前年同期比6.8%増となった。
  8. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間は、要員の確保が順調に推移し、受注単価アップや高利益率案件等へのシフトに注力した結果、売上高は2,002,492千円(前年同期比4.8%増)となりました。」

    システムインテグレーションサービスで要員確保が順調に進み、受注単価の引き上げと高利益率案件へのシフトを進めた結果、売上高は2,002,492千円、前年同期比4.8%増となった。
  9. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間は、主要顧客からの受注が堅調に推移し、公共・金融案件の受注が拡大したことにより、売上高は978,141千円(前年同期は931,748千円、前年同期比5.0%増)となりました。」

    システムインテグレーションサービスで公共・金融案件の受注が拡大し、売上高は978,141千円、前年同期比5.0%増となった。
  10. FY2022前進有価証券報告書

    「当期は、主要顧客からの受注が堅調に推移した中、新卒及び未経験中途採用を積極的に行うことでエンジニアの増員を達成し、通信系及び製造業をはじめとする産業系案件が拡大したことに加え、株式会社エーピーエスが手掛ける「GIGAスクール運営支援整備事業」に関連する案件が順調に拡大、当社グループへの新規加入により、顧客提案の共同実施やエンジニア要員の相互補填などのシナジー効果による受注も増加いたしました。その結果、売上高は3,943,771千円(前期比12.7%増)となりました。」

    SIサービスで通信・製造業等の産業系案件、GIGAスクール関連案件、APS加入によるシナジー受注が拡大し、売上高は3,943,771千円、前期比12.7%増となった。
  11. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「システムインテグレーションサービスは、公共・通信・金融・エネルギー等の分野を中心に、社会インフラ系基幹システム開発及び、ネットワーク基盤構築の受注を柱にしており、安定した受注の確保を実現しています。当第3四半期連結累計期間は、主要顧客からの受注が堅調に推移し、通信・エネルギー案件の受注が拡大したことに加え、株式会社オレンジコンピュータ及び株式会社エーピーエスがグループ加入したことによる売上高加算もあったことから、売上高は2,910,129千円(前年同期比12.3%増)となりました。」

    通信・エネルギー案件の受注拡大と子会社加入による売上加算により、システムインテグレーションサービス売上高は2,910,129千円、前年同期比12.3%増となった。
  12. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間は、主要顧客からの受注が堅調に推移し、通信・エネルギー案件の受注が拡大したことに加え、株式会社オレンジコンピュータ及び株式会社エーピーエスがグループ加入したことによる売上高加算もあったことから、売上高は1,944,034千円(前年同期比12.5%増)となりました。」

    通信・エネルギー案件の受注拡大と子会社加入による売上加算により、システムインテグレーションサービス売上高は1,944,034千円、前年同期比12.5%増となった。
  13. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間は、主要顧客からの受注が堅調に推移し、通信・エネルギー案件の受注が拡大したことに加え、株式会社オレンジコンピュータ及び株式会社エーピーエスがグループ加入したことによる売上高加算もあったことから、売上高は959,803千円(前年同期比11.3%増)となりました。」

    通信・エネルギー案件の受注拡大と子会社加入による売上加算により、システムインテグレーションサービス売上高は959,803千円、前年同期比11.3%増となった。
  14. FY2021前進有価証券報告書

    「当期は、主要顧客からの受注は堅調に推移している中、通信・金融分野の受注が減少した一方、公共システム運用案件及びエネルギー関連案件の受注が増加し、またエンドユーザとの直接取引となるDX支援案件が拡大したことにより、売上高は3,500,593千円(前期比1.1%増)となりました。」

    公共・エネルギー案件、エンドユーザーとの直接取引によるDX支援案件が拡大し、システムインテグレーションサービス売上高は3,500,593千円、前年比1.1%増となった。
  15. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「システムインテグレーションサービスは、公共・通信・金融・エネルギー等の分野を中心に、社会インフラ系基幹システム開発及び、ネットワーク基盤構築の受注を柱にしており、安定した受注の確保を実現しています。当第3四半期連結累計期間は、主要顧客からの受注は堅調に推移している中、通信・金融分野の受注が減少した一方、公共システム運用案件及びエネルギー関連案件の受注が増加し、またエンドユーザとの直接取引となるDX支援案件が拡大したことにより、売上高は2,590,354千円(前年同期比1.1%増)となりました。」

    公共システム運用案件、エネルギー関連案件、エンドユーザとの直接取引によるDX支援案件が拡大し、SIサービス売上高は2,590,354千円、前年同期比1.1%増となった。
  16. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「システムインテグレーションサービスは、公共・通信・金融・エネルギー等の分野を中心に、社会インフラ系基幹システム開発及び、ネットワーク基盤構築の受注を柱にしており、安定した受注の確保を実現しています。当第2四半期連結累計期間は、主要顧客からの受注は堅調に推移している中、通信・金融分野の受注が減少した一方、公共システム運用案件及びエネルギー関連案件の受注が増加し、またエンドユーザとの直接取引となるDX支援案件が拡大したことにより、売上高は1,727,465千円となりました。」

    公共システム運用案件、エネルギー関連案件、エンドユーザとの直接取引によるDX支援案件の拡大を記載し、SIサービスの当四半期累計売上高1,727,465千円を開示している。一方、通信・金融分野の受注は減少した。
  17. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「システムインテグレーションサービスは、公共・通信・金融・エネルギー等の分野を中心に、社会インフラ系基幹システム開発及び、ネットワーク基盤構築の受注を柱にしており、安定した受注の確保を実現しています。当第1四半期連結累計期間は、新型コロナウイルス感染拡大第3波の影響により、前年度から凍結・延伸していたシステム案件の再開に向けた進捗が鈍化、新規案件の立ち上げ予定が遅れている中、主要顧客からの受注は堅調に推移し、公共系システム運用案件の受注が増加したことにより、売上高は862,443千円となりました。」

    対象分野にエネルギーを含め、公共系システム運用案件の受注増加と四半期売上高862,443千円を記載している。
  18. FY2020初出有価証券報告書

    「特に、公共(中央省庁、自治体)、通信(携帯キャリア)、金融(銀行、クレジット、保険)の分野における開発実績とノウハウの蓄積を強みに、顧客との長期的な継続取引により安定した受注を確保しており、今後も安定的な成長を見込むことが可能であります。」

    SI事業を中核に、特定分野の実績と長期継続取引を安定成長の基盤として位置付けている。
一緒に動いた変遷

「保守料・サービス利用料を軸とするストックビジネスの確立」は、この変遷が動いた23回のうち12回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1298876★123456
  1. ★この変遷
  2. 1保守料・サービス利用料を軸とするストックビジネスの確立12回
  3. 2新規取引先と新規ビジネスの拡大9回
  4. 3利益率と一人当たり売上高の向上8回
  5. 4安定的・継続的な配当と内部留保の確保8回
  6. 5有限会社ネット企画の子会社化によるCAD製図・ドローンサービスとのシナジー7回
  7. 63DCADの研究開発と市場投入6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
MITホールディングスの次の決算発表は2026-10-15の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-15の業績予想の修正で、「悪化」でした。
報道
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