直接取引の拡大による収益性・業務ノウハウの向上
FY2020に初出。7回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024-H1。直近の記載は2026-08-06。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- 2026-08-06前進決算説明資料
「受注の増加と 高付加価値領域の拡大により 顧客単価が向上し 、 前年同期比+384 百万円の増収効果」
受注増加と高付加価値領域の拡大を、顧客単価の向上および増収効果として記載している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間会計期間においては、AI駆動開発体制の構築、高付加価値領域の拡大やプライム案件割合の増加を図るための積極的な人材投資の実施、ビジネスパートナーとの協業拡大等により、高収益案件の更なる受注強化を図ってまいりました。」
プライム案件割合の増加を含む高付加価値領域へのシフトに向け、人材投資とビジネスパートナー協業を進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「この結果、SWIFT対応、モダナイゼーション、クラウドリフトなどの需要の取り込みを主因とした銀行向け売上の増加や、新規顧客の獲得や直接受注額の増加による官公庁案件の拡大を主因とした公共社会インフラ分野向け売上の増加などにより、当事業年度の売上高は7,025,323千円と前事業年度と比べ797,859千円(12.8％)の増収となりました。」
直接受注額の増加、新規顧客の獲得、官公庁案件の拡大が公共社会インフラ分野向け売上の増加につながったと記載している。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「この結果、SWIFT対応、モダナイゼーション、クラウドリフトなどの需要の取り込みを主因とした銀行向け売上の増加や、直接受注額の増加を含む官公庁案件の拡大を主因とした公共社会インフラ分野向け売上の増加などにより、当中間会計期間の売上高は3,443,556千円と前中間会計期間と比べ489,129千円(16.6％)の増収となりました。」
直接受注額の増加を含む官公庁案件の拡大が、公共社会インフラ分野向け売上の増加につながったと記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「顧客との直接取引を拡大し、事業の収益性を向上するとともに、業務ノウハウの獲得を推進していきます。さらには業務の成果を通して、顧客との信頼関係を構築するとともに、安定的な取引を実現してまいります。」
直接取引の拡大を、収益性・業務ノウハウ・顧客信頼・安定取引の向上につなげる施策を再掲している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「顧客との直接取引を拡大し、事業の収益性を向上すると共に、業務ノウハウの獲得を推進していきます。」
直接取引を拡大し、収益性と業務ノウハウを高める施策を引き続き掲げている。 - FY2020初出有価証券報告書
「顧客との直接取引を拡大し、事業の収益性を向上すると共に、業務ノウハウの獲得を推進していきます。」
直接取引を拡大し、収益性向上、業務ノウハウ獲得、顧客との信頼関係構築および安定取引につなげる施策を示している。