フリー・キャッシュ・フロー拡大と資金流動性の確保
FY2019に初出。10回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに29社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間における営業活動によるキャッシュ・フローは、中間利益の増加等により、前年同期に比べ497億73百万円の収入増加となる844億3百万円の収入となりました。この結果、フリー・キャッシュ・フローは、前年同期に比べ406億66百万円の収入増加となる274億10百万円の収入となりました。この結果、当中間連結会計期間末の現金及び現金同等物は、為替変動の影響等も含め、前連結会計年度末に比べ650億96百万円増加となる3,270億67百万円となりました。」
中間利益の増加等により営業キャッシュ・フローが増加し、フリー・キャッシュ・フローは前年同期の支出から274億10百万円の収入へ転換した。現金及び現金同等物も前年度末比650億96百万円増加し、3,270億67百万円となった。 - 2026-08-06前進決算説明資料
「フリー・キャッシュ・フロー (営業CF + 投資CF) △ 133 274 407」
フリー・キャッシュ・フローは前年同期の133億円の支出から、2026年上期は274億円の収入へ転じ、現金及び現金同等物も増加した。 - FY2025フリー・キャッシュ・フロー及び現金残高の減少有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度末の現金及び現金同等物は、為替変動の影響等も含め、前連結会計年度末に比べ326億85百万円減少となる2,619億71百万円となりました。」
フリー・キャッシュ・フローの収入減少や投資支出の増加により、現金及び現金同等物は前年度末比326億85百万円減少した。 - FY2025-H1現金残高・資金収支の悪化有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間末の現金及び現金同等物は、為替変動の影響等も含め、前連結会計年度末に比べ866億86百万円減少となる2,079億70百万円となりました。」
フリー・キャッシュ・フローの赤字化や財務活動による支出増加により、現金及び現金同等物が前年度末比866億86百万円減少した。 - FY2024前進有価証券報告書
「資金の流動性については、当連結会計年度末に保有している2,946億56百万円の現金及び現金同等物に加え、600億円のコミットメント・ラインを確保しており、資金需要にタイムリーに対応ができる状態を維持しております。」
フリー・キャッシュ・フロー拡大により現金及び現金同等物が2,946億56百万円へ増加した。コミットメント・ライン600億円も確保している。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間末の現金及び現金同等物は、為替変動の影響等も含め、前連結会計年度末比477億15百万円増加となる2,376億29百万円となりました。」
フリー・キャッシュ・フローの収入拡大等により、現金及び現金同等物は前期末比477億15百万円増加し、2,376億29百万円となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「足元の半導体市場の活況により想定以上に早く到来した集中投資のタイミングを鑑み、2021年9月に公募増資を実施し、2021年9月に約772億円、2021年10月に約60億円(オーバーアロットメント分)の調達を行った。その結果、当第3四半期連結会計期間末で自己資本比率は22.3%、ネットD/Eレシオは1.36倍まで改善した。」
資金流動性・財務体質改善の施策として、半導体市場の活況を受けた公募増資を実施し、約832億円を調達するとともに、自己資本比率22.3%、ネットD/Eレシオ1.36倍まで改善した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「資金の流動性については、当第3四半期会計期間末に保有している1,837億78百万円の現金及び現金同等物に加え、1,500億円のコミットメント・ラインを確保しており、資金需要にタイムリーに対応ができる状態を維持している。」
現金及び現金同等物1,837億78百万円と1,500億円のコミットメント・ラインを確保し、流動性を維持している。 - FY2020-Q2引き上げ有価証券報告書
「資金の流動性については、当連結会計年度末に保有している1,975億1百万円の現金及び現金同等物に加え、1,500億円のコミットメント・ラインを確保しており、資金需要にタイムリーに対応ができる状態を維持している。」
資金流動性確保の手段として、現金及び現金同等物1,975億1百万円に加え、コミットメント・ラインを従来の300億円から1,500億円へ拡大している。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループは、事業活動における収益力の向上に加え、運転資金の効率化等により、フリー・キャッシュ・フローの拡大を進めている。また、グループ各社の資金集約化等により、資金の効率的な活用も行っている。」
収益力向上・運転資金効率化によるフリー・キャッシュ・フロー拡大と、グループ各社の資金集約化による資金効率化を新たな資金管理施策として示している。現金及び現金同等物1,217億34百万円と300億円のコミットメントラインも確保している。